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第6話 地域通貨

地域通貨は、発行元が台帳を用意し、その台帳への加減算として数量を管理するか、地域通貨の紙幣を発行し、その紙幣のやりとりによって実現するか、の二通りに帰結する。前者の場合、プカー・エンターテイメント本部のパソコン内に保存された表計算ソフトのファイルによって管理されることになり、後者の場合、発行した地域通貨はプカー・エンターテイメントの負債とみなされ管理されることになる。

 利用者の口座にプカードルが増えたことを入金伝票で表し、利用者の口座からプカードルが減ったことを出金伝票で表す。この方式は銀行簿記ならともかく、一般企業の簿記だとしたら邪道の使い方である。

 のちに複数のパターンについて考察された。これは次の通りである。

 複式簿記のルールを使う場合:プカードルを小切手と呼称することは不適である。商品券またはプカードル紙幣と呼び、書類上、自店商品券として扱う。プカードル発行時に借方に広告宣伝費、貸方に自店商品券を計上する。プカードルが使用されたとき借方に自店商品券、貸方に売上を計上する。プカードル紙幣は1日につき1%減価するため発行日時と金額(プカードル建て)と減価率を記録しておき、減価により残価が零となったとき借方に自店商品券、貸方にオリジナル勘定科目である自店商品券の減価による失効を計上する。用いる伝票はすべて振替伝票であり、借方・貸方の語を使う(プカードルに現金は存在しないため入金伝票や出金伝票は使用できない)。

ちなみに、小切手と呼ぶ理由が不適である理由は、もし小切手を発行すると「自社の法定通貨建て当座預金口座から支払いをした」という意味になってしまうこと、仮にプカードル建ての小切手を複式簿記で計上すると「自社のプカードル建て当座預金口座から支払いをした」という意味になってしまい、プカードルを扱う金融機関が存在しない以上、小切手と呼ぶことはできないのだ。もっとも、プカー・エンターテイメントとは別団体の、プカー・エンターテイメントのためにプカードル建ての当座預金口座を1個作るためだけの関連団体(仮称:プカー・エンターテイメント・ファイナンス)を設立すれば、そこを金融機関とみなし、強引に、書類上つじつまを合わせることはできなくもないが、「プカー・エンターテイメントがプカー・エンターテイメント・ファイナンスにプカードルを預金する」という動作が追加されることになり、さらに煩雑になるだけである。プカードル紙幣と呼ぶ紙片を自店小切手扱いで発行するだけでこれを回避できるのなら、誰でも回避を選ぶであろう。

 複式簿記のルールを使わない場合:プカードルを小切手と呼称することも紙幣と呼称することも適切。邪道であるが「利用者のプカードルが増えた」を入金伝票、「利用者のプカードルが減った」を出金伝票で表す。別解として、振替伝票の借方貸方の語が書いてある位置に、フエルトペンによって「+」「-」の記号を記し、プカードルの増減を、「どこかからどこかへのプカードルの増減」として扱う方式もなくはない。いずれの方式も伝票の使い方としては邪道であり、複式簿記のために発明された伝票を複式簿記でない用途のために使うから、さらに邪道だ。プカー・エンターテイメントは、このように流用された振替伝票にもとづいて表計算ソフトのファイルに書き込むことを試みたが、プカードルは減価するがその減価が表現できないこと、いつ現在誰名義のプカードルがいくつ残っているのかがわかりにくいことから、振替伝票を使わず、邪道であるものの、入金伝票や出金伝票に会員番号を記して証憑をホチキス止めすることとした。邪道である自覚があるので、全ての伝票に「本伝票は複式簿記に非ず」とゴム印を押すとなお確実かもしれない。

 結論として、プカー・エンターテイメントは、プカードルは複式簿記を用いることが目的でないから後者(複式簿記を使わない方式)を選ぶことに決まった。これが複式簿記の勉強をする目的がもしあるなら、前者を選んでプカードル紙幣を発行し振替伝票には「自店小切手」と書いていたところだろう。しかし、ほとんどの中学生は複式簿記を使うことはなく、プカー・エンターテイメントとて例外ではない。プカードルの原則は本部にある台帳にて利用者ごとの残高を管理し、必要に応じて小切手を発行する。

 プカードルは小切手を発行する。これはプカードルに現金が存在しないためだ。入金伝票や出金伝票と異なり、小切手用紙は市販されていない。プカー・エンターテイメントは、領収書用の用紙を流用することにした。もちろん複写式で、しかもスポットタイプでない品だ。そのため、領収書の「領収書」の文言と「様」を二重線で消し、中央上部に「小切手」と記す。金額は「金壱万弐阡参百四拾伍プカードル也」の例により記し、用紙の「但」の右は「壱日に付き壱%ずつ減価する(小数点以下切捨)」と記す。用紙に「 年 月 日 上記たしかに領収しました」のような文言は二重線で消す。小切手に必要な文言を記したゴム印を押す。その文言は「上記から計算されたプカードルをこの小切手と引き換えに受取人のプカードル口座へご加算ください。拒絶証書不要 支払人 プカー・エンターテイメント 支払地 XXX 振出日 西暦_____年___月___日 振出人 プカー・エンターテイメント 振出地 XXX」(XXXは、プカー・エンターテイメント本部がある都道府県・市区町村を意味する)だ。振出日はプカードル小切手を発行した日付である。このゴム印には線引小切手とすべく2本線が引かれており、その2本線の中に「プカー・エンターテイメント」と記してある。これによって、プカー・エンターテイメント以外の場所では使用できない小切手が完成したことになる。厳密にいえば、統一小切手用紙ではないため、金融機関は受付をしないであろうが、「金融機関は、統一小切手用紙でない小切手を受け付けてはならない」という法令は無い。プカー・エンターテイメントでない者が受付をしてしまうことがないよう、線引小切手とし、さらに線の中にプカー・エンターテイメントと記すことによって、プカー・エンターテイメントでない者(すべての金融機関はこれに含まれる)は取り扱うことができないようになっている。

 このようにして発行された小切手は、金融機関でいうと自己宛小切手に相当する。自己宛小切手は、銀行員が、発行しようとする者の口座残高に希望する金額以上があることを確認したうえで、その金額を引き落として発行する。プカー・エンターテイメントもこれと同じく、プカードル口座に希望する以上のプカードルがあることを確認したうえで、プカードル口座から出金され、プカードルの価値が小切手に移動したとして発行される。こうして発行された小切手は控えが複写され、小切手発行帳簿に発行日時、プカードルの金額、減価率が記録されることは言うまでもない。

 実は、この方式は「小切手」を「プカードル紙幣」ないし「商品券」という文言に変更すれば、複式簿記で扱うことができるようになっていると思われる。プカードル紙幣を商品券(自店商品券)とみなして振替伝票を使うことになるが、入会時にプカードル紙幣を発行した際、借方:宣伝広告費(費用+)、貸方:自店商品券(負債+)とする。プカードル紙幣と品物を引き換えたとき、借方:自店商品券(負債-)、貸方:売上(収益+)、自店商品券のマイナス利息(収益+)、自店商品券(負債+)となると思われる。ただし確定したことではないし、プカードル口座を存続するならば、プカードルを預かったとき、借方:自店商品券(負債-)、貸方:預り金(負債+)、として良いかなど、検討すべきことは複数ある。

 利用者ごとのプカードル残高を記録した帳簿(プカードル帳簿)は、プカー・エンターテイメント本部のパソコンの中に、表計算ソフトのファイルとして保存してある。そのパソコンは他の目的で使用されることがあるから、使用中にプカードルが扱えなくなることがないよう、銀行勘定簿を流用した帳簿(これを「補助簿」と呼ぶ)を用意し、パソコンを扱う状態を「通常状態」、補助簿を扱う状態を「補助簿状態」、いずれも扱わない状態を「停止状態」と呼び、通常状態でないときはパソコンを、補助簿状態でないときは補助簿を、停止状態のときはパソコン・補助簿のいずれも、プカードル口座の記録を変更するためには使用してはならない、とした。もちろん、補助簿状態や停止状態であっても、プカードル口座の記録を変更しない限りパソコンの使用は可能である。なぜ通常状態と補助簿状態という用語を作ってまで、これらの状態を区分したか。それは、パソコンと補助簿に同時に違う内容が書き込まれたとき、どちらが正しいのか不明瞭になることがあるためだ。

 ここで、プカー・エンターテイメントは、鉄道におけるスタフ閉そくの仕組みを流用する。スタフ閉そくとは、一定区間1か所に対し1個のスタフを定義し、そのスタフを持ち歩いている列車でなければ、その区間内に立ち入ってはならず、こうすることで衝突事故を防ぐという仕組みだ。スタフがパソコンのそばにあるときは通常状態、スタフが補助簿のそばにあるときは補助簿状態、それ以外のときは停止状態と定義される。もちろん、パソコンと補助簿を近くにおくことは禁止されている。

 通常状態から補助簿状態に切り替えるときにすることは、次の通りだ。通常状態、つまりスタフがパソコンのそばにある状態でなければこの操作は不可である。まず、パソコンの会員名簿から、その時点で利用者ごとのプカードル残高を印刷する(これを転記表と呼ぶ)。会員名簿シートは、数式により、プカードル帳簿からその時点でのプカードル残高が自動計算されるようになっている。次にトランプをシャッフルし1枚引き、引き当てた記号と数、そして転記表を作成した日時を紙片および転記表に書き込む。次にこの紙片をスタフに差し込む。こうして、転記表およびスタフを補助簿のそばに持っていく。これで補助簿状態への切り替えが完了した。

 補助簿状態から通常状態に切り替えるときにすることは、次の通りだ。補助簿状態、つまりスタフが補助簿のそばにある状態でなければこの操作は不可である。補助簿と転記表が矛盾していないか点検する。補助簿状態では、何らかのプカードル残高の変動があるとき、それが今回補助簿状態になってから初めてのことであるときは、転記表から補助簿にその時点でのプカードル残高を転記する。この転記が間違っていないかの点検だ。次に、補助簿と伝票が矛盾していないか点検する。プカードルの増減があるときは、利用者ごとのプカードルの変動を記す補助簿と、補助簿状態ごとのプカードルの変動とその証憑を記録する伝票は、プカードルの増減1回ごとに1個ずつ作成ないし記入される。もし書き忘れていたら、2つの記録が矛盾することになる。ちなみに転記表と伝票の矛盾は点検しようがない。なぜなら転記表から補助簿に転記された時点で転記表のその行は役目を終える(厳密には、すでに転記された旨を示す役目がある)ためである。こうして矛盾がないことが確認されたとき、スタフ、伝票、転記表をパソコンのところに持っていき(この時点で通常状態となった。つまり、パソコンのプカードル帳簿の操作が許されるようになり、補助簿の操作は許されなくなった)、伝票を参照しながらパソコンのプカードル帳簿にその内容を入力する。伝票と補助簿を封筒に入れて密封の上日付を記して保管し、通常状態への切り替えが完了した。


参考資料:コクヨ株式会社(ホームページ)「https://www.kokuyo-st.co.jp/stationery/denpyo/」閲覧日:2021年9月13日


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