第１０話 私たちの仕事と社会の未来 その① 私たちの生活どう変わるべきか
初出：令和８年４月１９日
さて、仕事論も「私たちの仕事と社会の未来」と題したエッセーで完結ということにします。言いたいことはまだありますが、仕事論を越えて政治や経済の話まで脱線していてはきりがありません。
ところで昨日、イーロン・マスク氏が予想する未来についてユーチューブ動画を観ました。マスク氏は３０項目にわけて未来を予測しています。そこで私も同様に３０項目にわけて、私たちの仕事と社会についてこれからどうなっていくのかを予測してみました。
ただし予測と言っても希望的観測であって、こうなるとうれしいという予想ばかりです。
１.私たちの生活はどう変わるべきか
①仕事のうち、会社などで働いて金を貸せぐ賃金労働時間と通勤時間が減り、相対的に家事労働時間が増える。
週休二日から三日、四日などの企業が増えているようです。残業も減り、1日八時間未満の労働時間も短縮されます。在宅勤務の普及などで通勤時間も減ります。ただし家庭内で自炊するなど家事労働に私たちはこれまで以上に注力するようになります。
ある意味、昔の生活に戻るのです。ただし家事を支援する機器の開発などで昔よりは私たちは楽ができるかもしれません。
②片田舎の兼業農家が標準的世帯になる
人口が都市から地方へ移り、兼業農家世帯が増えます。
戸建ての家に住み、庭にしては広く、農地にしては狭い土地を所有し、そこで農業を営みます。
お金は会社の賃金労働で稼ぎ、自宅の庭で栽培した農作物は原則として自分と家族が食べ、余りが出た場合のみ販売します。
③貨幣経済の依存度を減らす地域振興券
さて自宅で栽培した野菜のうち、余ったものは普通に販売するのでなく、地域限定の公共施設、地産センター（仮称）に持っていきます。ここで物々交換で他の野菜と交換したり、現金でなく地域振興券で交換できます。地域振興券はベーシックインカムのように住民に配布されるもので、この他、地場産業を応援すべく地域限定で使えたり、ガス・水道・電気など生活必需代に使用できます。
私たちの消費の割合のうち、自給自足経済で貨幣経済の依存度は減りますが、さらに地域振興券で消費することでその依存度は減ります。
貨幣経済の依存度を減らすことはとりもなおさず、金融資本主義に対抗するためであり、私たちの富をユダヤ金融資本、またはディープステートに奪われにくくすることに直結します。
④都市部のタワマンと農地の戸建ての二拠点居住
農地が買えない貧困層は都市部のタワマンで暮らします。一方、少し富裕な層は日頃は郊外の農地に住み、土日などに都市部のタワマンで過ごします。タワマンを別荘にするのです。
行政などの努力でそのうちに人口の大半が二拠点居住（そして二拠点所有）が可能になります。
⑤市営駅ビルタワマンの住民が下層階のショッピングセンターのオーナー店長
地方自治体が駅ビルまたは駅に隣接したタワマンを運営し、下層階に市営ショッピングセンターを儲けます。ショッピングセンター内の店のオーナー店長はそのタワマンの上層階に住み、通勤時間はゼロ。家賃も安く、十分な生活費が稼げます。
⑥学校は通信制がメイン
学校は１０歳くらいまでが通学制でそれ以降は通信制がいいでしょう。みんなが学校に集まるからいじめが起きるのです。
また学校制度も小中高の6・3・3制から小学校と中学校を合わせた新小学校（8年制）と高校と大学を合わせた新大学（4年制）を提言します。飛び級制も作り、１８歳ぐらいから現在の大卒と同等の扱いで企業や役所に就職できるようにします。
社会人になる年齢を下げることで若い世代の収入が増えます。このため若い世代の結婚や出産が増え、少子化対策になると思います。
⑦エリートコースは外交官スパイと軍事兵器開発の科学技術者
日本の学校では学業成績がいい生徒ほど医者を目指す人が多いようです。このため大学の医学部は偏差値が高いようです。確かに医者は高給取りで社会的地位も高いし、生活も比較的安定しているでしょう。
このほか、学生の中には財務省などの国家公務員を目指している秀才たちもいるようです。
ただ日本の国益を考えたとき優秀な頭脳をすべて医者や財務官僚に取られてしまうのはどうか、というのが私のかねてからの疑問でした。
国益を考えたとき優秀な子供たちは医者や財務官僚ではなく、外交官スパイか、軍事兵器開発の科学技術者を目指すという風潮を作った方がいいと思うのです。
ロシアのプーチン大統領は前職スパイの大統領です。パパブッシュも然り。プーチンは元ＫＢＧ長官でパパブッシュは元ＣＩＡ長官です。このようにスパイは一国の超エリートコースであるべきです。
外交官というと語学と国際標準のマナーが必要という考えがありますが、この他、スパイになるために射撃や格闘技、盗聴器の扱いにも精通しておくべきです。
つまり文武両道の子供は外交官スパイを目指すべきだし、このためにもプーチンたちのように中年以降は政治家に転身する道も用意しておくべきでしょう。
一方、運動は苦手だが勉強は得意という子供たたちは軍事兵器開発の科学技術者を目指してほしいと思います。
米国にはＤＡＲＰＡ（国防高等研究計画局）という組織がありますが、これの日本版を作り（すでにある？）、ここで全国の秀才たちに新しい軍需兵器の研究開発に取り組んでもらうのです。
戦前、日本は零銭や紫電改などオリジナルの優れた戦闘機を設計開発しました。この時期、優秀な子供たちは大学の工学部を目指し、戦闘機の設計開発を志したと聞いております。
⑧結婚年齢を男女とも１４歳に下げる
安倍政権時に結婚年齢は男女ともに１８歳以上に引き上げられました。もともと女性は１６歳から結婚できました。少子化対策を考えるとこれはよくないことだと思います。
むしろ男女とも１４歳まで引き下げてはどうでしょうか。
学校制度の改革で平均的日本人が１０代後半から社会人になるとするとそれと連動して結婚や出産が若年化するでしょうし、出生率も向上すると思われます。
⑨LGBT問題は据え置き
ＬＧＢＴ問題が世界的に一世を風靡しました。
確かに同性愛者への人種差別はよくないと思います。しかしながら銭湯や公衆トイレでＬＧＢＴ用に新たに建設するとなると資金の無駄遣いです。
またマスメディアで同性愛推進ドラマが増えてきていることが問題です。ノンケをゲイに誘発しようとしているのでしょうか。少子化問題を考えると、これは逆効果です。
人種差別だけ気をつけるが、後はこれまで通りでいいのではないでしょうか。
⑩アートやエンタメはアマチュアが主体
戦後、ＧＨQによる３S政策でこれまで私たち日本の大衆はスクリーン、スポーツ、セックスの３Sに興味を釘付けにされていました。
サッカー場や野球場は膨大な資金を投入して建設され、私たちは試合に熱中してきました。
しかしながらスポーツ礼賛は支配者層によるわれわれ大衆の愚民化政策であることに少しずつ気がつく人が増えてきたようです。
他のエンタメにおいても然り。スポーツもアートも生活必需サービスではありません。
これからの社会は私たちが主体となってエンタメを創造する側に回るのではないでしょうか。
スポーツは観るのではなく、自分でプレーしたり、映画や音楽はプロの作品を鑑賞するのではなく、自分でクリエイトして楽しむ方が主流になると思われます。
ＡＩで自分の存在意義を見失ったホワイトカラーも多いと思います。自分がやってきた仕事はＡＩの方がうまくできるからです。
仕事のやりがいを失った人ほど、自分が主体となる趣味で自己実現を目指せるのではないでしょうか。
（つづく）
