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第160話 満州と阿片、そして引揚者の財産補償

僕はしばらく資料の画面を見つめていた。


そのとき、美咲さんが口を開いた。


「工藤さんって、長春で生まれて新京で育ったって言ってましたよね。長春と新京は別の場所なんですか?」


「同じ場所じゃなかったですか? 一度確認できますか?」


僕が言うと、綾乃さんがノートパソコンを自分のほうへ引き寄せた。


しばらくして、画面を見ながら言った。


「同じ都市です。1932年に満州国が建国されたとき、長春が首都になって新京に改称され、戦後は再び長春と呼ばれるようになったんですね。」


「じゃあ工藤さんは、長春という名前だったころに生まれて、新京に変わったあと、そこで育ったんですね。」


「そう考えればいいですね。」


美咲さんがまた尋ねた。


「満州では、阿片がたくさん取引されていたんですか?」


僕は少し考えた。


「似たような話は聞いたことがあります。」


「どんな話ですか?」


「満州では阿片が大量に生産されていて、その組織の上のほうには日本人がいて、下のほうには朝鮮人や中国人がいた、という話です。」


「上と下ですか?」


「政策や資金、大規模な流通には日本人が関わっていて、実際に満州で阿片を売ったり、阿片窟を運営したりする現場には、朝鮮人や中国人が多く関わっていたという話です。」


綾乃さんが検索を始めた。


「阿片の専売制度は実際にあったんですね。」


「専売ですか?」


美咲さんが尋ねた。


「はい。」


綾乃さんが画面を少し下へ動かした。


「満州国ができたあと、阿片を管理する制度が整備されて、栽培や買い上げ、販売も専売制度の中で管理されていたんですね。」


僕はもう一度、祖父の記録を見た。


工藤正一。


満州から来た男。


「じゃあ、カフェに現れた工藤さんが本当に阿片を取引していた可能性もあるんですね。」


美咲さんの言葉に、僕はゆっくりうなずいた。


「可能性はありそうです。特に祖父の記録に出てきた行動を見ると。」


「行動ですか?」


「ずっと周囲を気にしていましたし、何の仕事をしているのか聞かれても、言葉を濁していました。」


僕は少し考えてから言った。


「何より、満州で父親の下で働いていたという人と、今も一緒にいるというのも気になります。」


僕はもう一度画面を見た。


「もしその人か工藤さんが、満州ですでに阿片取引に関わっていたり、流通の方法を知っていたりしたなら、朝鮮へ来たあとも似たような仕事を続けた可能性はありますよね。」


「お金も早く稼げたでしょうし。」


「はい。」


すべてを失った人間が、新しい場所で合法的な仕事を探すよりも、すでに知っている取引を続けるほうが簡単だったのかもしれない。


特に短期間で大金を稼げる仕事だったなら、なおさらだろう。


「もちろん、限られた資料をもとにした私たちの推測ですけどね。」


綾乃さんの言葉に、僕はうなずいた。


「それはそうですね。ただ、満州国がなくなったあと、そこで阿片を取引していた人たちが各地へ散っていったのなら、その人たちが持っていた知識や経験も一緒に移っていったでしょうね。」


「そうでしょうね。」


僕は検索結果を見ているうちに、ふと昔勉強していたころに疑問に思っていたことを思い出した。


「阿片という言葉を見て、昔からずっと変だと思っていたことが一つあります。」


「何ですか?」


美咲さんが尋ねた。


「韓国の刑法には、『阿片に関する罪』が別にあるんです。」


「刑法にですか?」


「はい。一つの章が丸ごとあります。」


僕は大韓民国刑法を検索した。


第17章 阿片に関する罪。


阿片やモルヒネの製造や輸入、販売だけでなく、阿片を吸うための器具や場所を提供することまで、別に規定されていた。


「僕は刑法を勉強していたころ、この部分を見るたびに少し唐突だと思ってたんです。」


「どうしてですか?」


「麻薬類を別に規制する特別法がありますよね。阿片もそこに含まれています。実際の事件もほとんどそういう特別法で扱われるのに、刑法にはほかの麻薬ではなく、阿片に関する罪が一章丸ごと残ってるんです。だから勉強するたびに思っていました。どうして阿片だけなんだろうって。」


「そう言われると、ちょっと不思議ですね。」


そのとき、綾乃さんが画面を見ながら言った。


「ちょっと待ってください。」


「どうしました?」


「それ、日本の刑法にもあります。」


「今もですか?」


「はい。」


綾乃さんがノートパソコンの画面を僕たちのほうへ向けた。


「第十四章『あへん煙に関する罪』です。」


美咲さんが少し身を乗り出した。


「本当ですね。」


韓国の刑法とかなり似た内容だった。


僕はしばらく画面を見つめた。


「韓国では、刑法が制定された当初から『阿片に関する罪』があったみたいですね。」


「日本もかなり早いですね。1880年の旧刑法には、すでに阿片に関する規定があって、1907年に制定された今の刑法でも独立した章として置かれていたみたいです。」


「当時は阿片が本当に深刻な問題だったみたいですね。」


美咲さんが言った。


「そうだったみたいです。そのあと麻薬を別に規制する法律ができても、日本も韓国も阿片に関する条文は刑法にそのまま残ったんですね。」


昔から抱いていた疑問が、少し解けたような気がした。


僕は次に、カフェの主人が話していた別のことを思い出した。


「日本へ帰った人たちが政府に訴えていたという話、一度実際の記録を確認できますか?」


綾乃さんがまた検索した。


「あります。」


海外から帰ってきた日本人たちが、現地に残してきた財産について、国による補償を求める請願などが見つかった。


「政府も答えていますね。」


「何と書いてありますか?」


「在外財産の処理や評価、賠償の問題がまだ整理されていないため、所有者への補償を具体的に決定する段階には至っていない、という内容です。」


美咲さんが言った。


「じゃあ、カフェの主人が話していたのは、政府の実際の姿勢というより、当事者たちがそう感じていたということなんですね。」


「そうでしょうね。」


綾乃さんが別の記録を開いた。


「在外財産の補償を求める請願はかなり多かったみたいです。国会でも繰り返し扱われていますし、政府も調査を進めていると答えています。ただ、まだ具体的な補償を決める段階ではない、という立場だったんですね。」


綾乃さんは確認した資料を別に整理しておいた。


「でも、お祖父さまが残した記録を見ると、引き揚げた人たちはずっと心配していたみたいですね。このまま何の補償も受けられずに終わるんじゃないかって。」


「そうですね……。」


雰囲気が重くなりすぎたので、僕は口を開いた。


「次の資料を確認しましょう。」


カフェへ行ってから、数日も経っていないころの記録だった。


最初の一文は短かった。


「朴美來さんに会った。」


◆◆◆


引揚者と在外財産――1950年、日本国会における補償要求


終戦後、海外から日本へ引き揚げた人々にとって、在外財産の問題は長期間解決されない問題の一つだった。


引揚者たちの要求は、個別の訴えだけにとどまらなかった。


戦後には各地で引揚者団体が組織され、「引揚者団体全国連合会」も引揚者の生活や在外財産問題についての調査と補償要求活動を行った。


1947年には、この団体の調査部が引揚者の生活実態を調査した『民主革命と引揚者――引揚者生活実態調査報告』を刊行していた。


出典:

引揚者団体全国連合会調査部

『民主革命と引揚者――引揚者生活実態調査報告』

引揚者団体全国連合会

1947年


1950年2月7日、第7回国会衆議院に「引揚邦人の在外財産補償に関する質問主意書」が提出された。


質問書では、敗戦によって外地で暮らしていた日本人が生活基盤と財産を失い、日本本土へ引き揚げることになったことを挙げ、在外財産に対する国の補償を求めた。


出典:

第7回国会 衆議院

「引揚邦人の在外財産補償に関する質問主意書」

質問第三三号

昭和25年2月7日


1950年2月17日に政府が提出した答弁書では、在外財産の処理と評価、賠償などの問題がまだ確定していないため、所有者への補償を具体的に決定する段階には至っていないという趣旨の回答をした。


出典:

第7回国会 衆議院

「衆議院議員前田榮之助君提出引揚邦人の在外財産補償に関する質問に対する答弁書」

答弁第三三号

昭和25年2月17日


同年3月8日に開かれた第7回国会衆議院外務委員会では、より具体的な要求が出された。


在外財産のうち失われた部分について国の補償義務を明確にすること、補償のための調査と審査を担当する国家機関を設置することなどが求められた。


また、「引揚者団体全国連合会」とその下部組織である各都道府県連合会を在外財産補償の予備審査に参加させ、必要な費用を国家予算で負担するよう求める請願も提出された。


出典:

第7回国会 衆議院

外務委員会 第7号

昭和25年3月8日


こうした動きは、一、二件の請願にとどまらなかった。


1950年5月1日に開かれた第7回国会参議院本会議では、在外資産の補償を求める161件の請願が一括して扱われ、採択された。


これとともに、在外資産補償準備機関の早期設置、補償の促進、補償の前払い制度、引揚者に対する住宅金融や生活保護などを求める請願も採択された。


戦後初期から、引揚者たちは全国的な団体と各地域組織を通じて、在外財産の補償を政府と国会に継続的に求めていた。


出典:

第7回国会 参議院

本会議 第49号

昭和25年5月1日


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