国防空軍の早期警戒機,空中給油機,輸送機
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みなさんこんにちは！
国防軍偵察隊のフクロウ大佐です。
このページでは国防空軍の<<早期警戒機>>,<<空中給油機>> ,<<輸送機>>について、主要な装備を紹介しています！
※記載している情報は全て公表されている情報です。
【航空機・早期警戒管制機】
■E−４早期警戒管制機
[用途]早期警戒管制機、誘導制御機
[乗員]２名＋22名
[全長]46.98m
[全幅]47.1m
[全高]14.23m
[航続距離]約9,860km
[最大速度]約830km/h
[巡航速度]約720km/h
[開発元]嶺獅賀航空工業株式会社、MINESIGA.JFシステムズ
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]JWACSなどと呼ばれていたE−767早期警戒管制機の後継として開発された、初の純国産早期警戒管制機。日中軍事衝突の際、人民解放軍によってレーダーサイトへの攻撃や多数の早期警戒管制機が失われたことによって、開戦当初日本国の防空能力は劇的に低下し、一時期の防空は駐日合衆国軍をはじめ、アメリカ合衆国のグアム準州やハワイ州に駐屯していた合衆国空軍及び海軍が担っていたことがあった。戦後、資金難に陥っていた日本国は、新型への代替計画によって廃棄される予定であったインド共和国のE−767早期警戒管制機を買い取る形で一時期の穴を埋めていた。しかし、元々耐用年数を超過しており、廃棄予定であったことにより延命処置もまともに施されていなかったため、すぐさま新型への代替が課題となった。そこで開発されたのが、E−４早期警戒管制機であった。見た目はE−767早期警戒管制機に似ているがより小型化されており、早期警戒管制機としてだけではなく、誘導制御機としての側面も併せ持っている。しかし、本機は五カ国次世代戦闘航空機統合開発計画よりも以前に計画されたものであり、従って誘導制御に関するシステムはグローバル戦闘航空プログラムのもので止まっている。そのため現在は順次改修が進んでいる。
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【航空機・空中給油機】
■KC−46J
[用途]空中給油機、輸送機
[乗員]４名＋108名
[全長]50.5m
[全幅]15.9m
[全高]48.1m
[航続距離]約12,320km
[最大速度]約920km/h
[巡航速度]約860km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]ボーリング社
[概要]当時運用されていたKC−767空中給油機の不足していた配備数を補うことを目的に導入されたKC−46A空中給油機の発展型として開発され、アメリカ合衆国国防総省の対外有償軍事援助の適応によりアメリカ合衆国国防安全保障協力局を通して輸入された。日中軍事衝突の際に航空自衛隊（現：国防空軍）では、度重なる人民解放軍海軍や人民解放軍空軍からの攻撃によって、戦闘機が不足し空中給油機に護衛として付随する戦闘機の確保が難しい状況に陥った。そのため、誘導制御能力の付与を主として改良されたのが本機体。これにより、定乗員が増え乗員数が減少している。また、輸送機としての能力も向上しており、KC−46A空中給油機ではできなかったラピットドラゴンなどの搭載が可能となっている。現在ではKC−767空中給油機と当初導入されたKC−46Aのすべてが、このKC−46Jに代替されている。
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【航空機・輸送機】
■CH−62R大型輸送ヘリコプター
[用途]輸送ヘリコプター、誘導制御ヘリコプター
[乗員]4名＋56名
[全長]31m
[全幅]3.9m
[全高]5.6m
[回転翼直径]18.4m
[航続距離]約1,180km
約1,770km(増槽)
[最大速度]約324km/h
[巡航速度]約291km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]CH−47の後継機として開発された大型輸送ヘリコプター。無人ヘリコプターの誘導制御機能が付与されており、この１機で無人ヘリコプターを３機までの誘導制御が可能であるとされている。ライセンス権を得た嶺獅賀航空工業株式会社が日本国での生産を請け負っている。
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■CH−U/53無人大型輸送ヘリコプター
[用途]無人輸送ヘリコプター
[乗員]無し＋56名
[全長]29m
[全幅]3.9m
[全高]5.2m
[回転翼直径]18m
[航続距離]約1,200km
約1,790km(増槽)
[最大速度]約331km/h
[巡航速度]約296km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]事故による撃墜や敵性勢力による非撃墜などを原因とした人的資源の損失を防ぐことを目的として、CH−62R大型輸送ヘリコプターと同時開発された無人大型輸送ヘリコプター。基地やCH−62R、AH−C/38からの誘導制御を受けて行動し、専用の操縦席を取り付けて有人制御に切り替えることも可能。ライセンス権を得た嶺獅賀航空工業株式会社が日本国での生産を請け負っている。
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■C−２輸送機
[用途]戦術輸送機
[乗員]３名＋110名
[全長]43.9m
[全幅]44.4m
[全高]14.2m
[航続距離]約9,800km(0.0t 時)
[最大速度]約890km/h
[巡航速度]約920km/h
[開発元]防衛省技術研究本部（現：国防技術研究庁）、川崎重工業
[製造元]川木崎重工業
[概要]対応年数を超過するC−１輸送機の後継としてその代替を目的に、海上自衛隊（現：国防海軍）のP−１哨戒機と並行して開発された純国産の戦術輸送機。P−１哨戒機と部品の共通化がなされ、コストの削減が行われている。
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■C−３戦術輸送機
[用途]戦術輸送機
[乗員]３名＋120名
[全長]52.0m
[全幅]51.3m
[全高]17.0m
[航続距離]約9,790km(0.0t 時)
[最大速度]約970km/h
[巡航速度]約830km/h
[開発元]防衛省技術研究本部（現：国防技術研究庁）、MINESIGA.JFシステムズ
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]日中軍事衝突の際に自衛隊は遅滞戦闘に努め、遠征打撃力を駐留合衆国軍に依存していたため、戦術輸送に関しては性能面では当時配備されていた従来のC−１輸送機やC−130H戦術輸送機のみで事足りていた。しかしながら人民解放軍空軍や人民解放軍海軍による非撃墜が増えると単純な配備数の問題で戦術輸送が行き届かなくなり、重ねて中華民国と中華民国の駐留合衆国軍からの要請により戦術輸送の範囲が拡大したことでついに兵站線の維持が困難な状況に陥った。そこで高い稼働率と量産性を併せ持った機体として開発されたのが本機であり、設計はC−２輸送機のものを流用している箇所も多く、見た目はC−２輸送機よりも大型だがスリムなものとなっている。ALS−Mk.02を最大で２基搭載することができる。
