第2話
世界の人口は現在150億余りにまで達しており、どの国も例外なく食糧危機に陥っている。
その食糧危機の解決を担うのは国際機関の『地球連合』で、数十年に渡って様々な策を講じてきたにも関わらず、未だに解決の道筋すら見えないという現状だ。
当初、単に食べる物が不足していると考えた地球連合は食糧の増産で危機の解決を試みたが、実際は増えた分以上に消費する人口が多くなっていた為に失敗してしまう。
対策の主眼を人口増加の抑制に切り替えてみても平均寿命が毎年延びていく為、全くと言って良い程効果は表れなかった。
その後、人口の一部を火星へ移すという方法まで考案するが現地での食料調達の目途が立たず、すっかり手詰まりの状況に陥っていた。
『地球連合』は、地球と宇宙の平和追求という理念の基、全ての国が加盟して設立された『ザ・ユナイテッド・ネイションズ・オブ・ジ・アース』の国際名称を持つ機関である。
設立当時の2140年は『人生110年』が当り前の時代で、それが医療の革新によってさらに延びていたから、長寿を喜ぶ風習などはとうの昔に忘れ去られていた。
長寿命化による人口増加が農地面積を拡張出来ない小さな国々に極度の食糧不足をもたらし、暴動が起きるなどの混乱を招いていた。
やがて大国までもが深刻な食糧危機に陥ると、社会の混乱を避けるために膨大な宇宙戦争の開発費を解決の為の予算に充てようとを考え始める。
しかし、それには先ず戦争のリスクを下げねばならず、その方法として用いられたのが平和共同体を創ること、つまり全ての国が加盟する『地球連合』の創設だった。
純粋に地球と宇宙の平和を望んだわけでなく、食糧危機を解決する為の予算確保という大国の思惑による設立ではあったが実際に宇宙戦争のリスクを下げることに成功する。
その後、宇宙開発という重荷を降ろす事ができた大国の予算を拠出金として地球連合が預かることになり、食糧危機の解決も担うことになったのだ。
拠出金を使い地球規模の調査や研究を行ってみると、食料危機はその根底に気候温暖化があると判り、国や地域ごとに解決できるものではなくなってしまう。
地球連合は地球規模の協力なしで気候温暖化の解決は不可能と結論付けたが、自国の利益の為に宇宙戦争を計画するような国ばかりでは、その後もただ食糧危機が深刻化していくだけだった。
危機の解決には世界的に強制力のある法律が不可欠と考えられるようになった2155年、地球連合は全ての国が遵守しなくてはならない法律の『世界法』を制定できる機関となった。
しかし、法を定めるだけで人口増加を抑えられる筈もなく、食料危機はさらに悪化し、やがて効果的な策を講じられない地球連合に人々の激しい非難が向けられるようになる。
窮地に追い込まれた地球連合はもう他に打つ手はないとして、人口を削減する為の『ヘヴン・プロジェクト・ロー』という世界法を制定する事にしたのだ。
31年前に制定されたその法律はこれまでにない革新的なもので法律の施行時に50歳以上の人は志願制、それ未満の人は50歳を迎えた時点で30日以内に人生を終える儀式を行わねばならないというものだった。
『命の相続』と呼ばれるその儀式は法律の原文にある『Life-inheritane（＝命の継承）』を日本語にしたもので、自分の命を次の世代へ引き継ぐことであり、『ヘヴン・プロジェクト・ロー』において『死の選択』を意味した。
法律の内容が公表されると、生命の終わりは神の定めに従うべきだと主張する様々な団体によって反対運動が起こり、世界的な混乱を招くことになってしまう。
人々はそんな状況で法律が施行される事はないだろうと思ったが、さらなる食糧事情の悪化によって一部の若者達の間で老人排除思考が芽生え、年寄りに対する暴力や殺人が増え始めるとたちまち世界中で受け入れられた。
法律が施行されると、持病のある人の多くはこの大変な食糧危機を生きるより楽だとして『命の相続』を志願し、人生を終わらせる選択をした。
また、健康であっても若者の将来の為にと自ら進んで人生を終える者もいて、志願制に該当する人の約6割が『命の相続』を選ぶという結果になった。
人口増加の抑制に主眼を置いたこれまでの対策とは違い、人の数を減らすことが目的の法律は非常に効果的で短期間に世界人口の1割を減らす事に成功し、今では食糧問題を解決できる唯一のものとして世界中が期待している。
日本では新しい法律を監理するヘヴン・プロジェクト庁が創設され、『命の相続』は庁が認可する『ヘヴン執行場』で行うと定められた。
殆どが火葬場に併設されていた為、人々はそこから『天国（＝ヘヴン）』に行けるようにと願いを込めて『ヘヴン』と呼んでいた。
法律上は満50歳になった時点で『命の相続』の対象となるが、実際はその5ヶ月前に『ヘヴン対象者』となった旨の通知を役所から受け取り、自分の執行日を誕生日後の30日以内で決めなければならない。
特別な理由がない限り火葬するのと同様に、居住する地域の執行場で行うとされていた。
執行当日は行政のドローンリムジンが自宅まで迎えに来て、ヘヴン対象者と参列者を『ヘヴン執行場』まで運んでくれるので何も手配する必要はない。
執行場に到着すると、全員が迎賓室に通されて2時間程のお別れの儀式を行うことになる。
儀式が終わると対象者だけが一足先に執行室へ向かうのだが、そこで対象者の到着を待っているのは『命の相続』を執り行う執行人1名と法律によって定められた立会人の3名である。
立会人の内訳は死亡診断を行う医師2名と執行が法律に則って正しく行われたことを見届ける弁護士1名とされていた。
執行場の規模は迎賓室の数などよって変わる一方、その中にある執行室は造りや機能が法律で細かく規定されている為に、どこでも見た目は同じだった。
濃い茶色を基調とした木材をふんだんに使った、高級だが温かみを感じさせる内装で、中央には『命の相続』を行うブースが四方をガラス張りにして一段高い位置に設けられる。
それをぐるりと囲むように配置された参列者席の天井にはガラス張りのブースに向けて沢山のスポットライトが取り付けられ、そこをステージのように明るく照らし出す。
その眩しさでブースの中の対象者からは薄暗い執行室内の様子は一切見えず、参列した家族や友人が悲しむ光景を人生最期の記憶とせずに済むような仕掛けだ。
先に迎賓室を離れた対象者は地下の専用通路からガラス張りのブース内に入り、備え付けのベッドで横になる。
鎮静剤によって頭が少しぼんやりしているがそのお陰で心は穏やかにいられ、静かに『命の相続』の執行を待つことが出来るのだった。
執行室内では集まった参列者へ家族の代表者がマイクを使ってお礼を述べるが、それらの音もガラスが完全に遮るのでブースの内部には静寂しかない。
挨拶が終わり、マイクが執行人に手渡されると、
「それでは命の相続を執り行います」静かに告げて壁にある鍵穴にキーを差し込んでゆっくり捻る。
薄暗い執行室でひときわ明るい緑色に点灯したスイッチを執行人が押し込むと赤色に変わってブザーが鳴り、神経ガスが音もなくブースを満たしていく。
参列者が見守る中、静かに噴射されるガスが対象者を苦しませることなく5分程で死へ導くが、鎮静剤のおかげで先立つ辛さや寂しさを感じることはない。
そのままの状態で30分間置かれた後、2名の医師がブースに入って死亡確認をし、弁護士が法律に則って行われたとする書類にサインすると『命の相続』は完了となる。
特別な事がない限り参列者はここで帰路に着くが残された家族はその後、遺体を隣の火葬場へ移して荼毘に付し、簡単な葬儀を執り行ってようやく終了となるのだった。
法律が施行されて間もない頃は『命の相続』がどんなものか見たいという者が多く、知人の殆どが参列していたが経験者が増えるに従って参加者は減り、やがて身内だけで行う今の形が一般的となった。
