USAID 気象兵器、人工地震のデクラスはいつの日か
初出：令和７年２月６日
トランプ米大統領と政府効率化省（DOGE）のイーロン・マスク長官は、ＣＩＡ傘下のＵＳＡＩＤ解体を実施しました。。
ＵＳＡＩＤは表向きは非軍事的な海外援助の組織ですが、実際は海外のマスコミを情報操作するのが主な目的で日本の大手マスコミはほぼすべて資金援助を受けていたことがＳＮＳなどで話題になっています。
これは米国ＣＩＡに都合にいい偽情報を世界各国のマスコミに流させ、世界中の国民をプロパガンダで洗脳していたことを意味します。
これに対しＮＨＫは、ＵＳＡＩＤから資金援助を受けていた事実はなく、トランプとマスクの両氏は陰謀論者であり、ＳＮＳは間違った情報が出回っているとコメントしました。
しかしながらユーチューブ動画やＳＮＳやブログなどネットで活躍する多くのインフルエンサーたちはこぞって地上波テレビや五大紙などオールドメディアはＵＳＡＩＤによるプロパガンダに加担していたと評しています。
Ｑ：オールドメディアがＵＳＡＩＤによるプロパガンダを流していたとするインフルエンサーたちの見解を支持しますか
Ａ：支持する
Ｂ：支持しない
さて、いかがでしょう。
1. ワク信のインフルエンサーはオールドメディア側？
私はオールドメディアがプロパガンダを流していたこと自身は事実だと思いますが、すべてのインフルエンサーたちを支持できるかというと微妙なところです。
インフルエンサーの中にはワクチン接種推進派の人もいます。彼らがオールドメディア批判したところで、彼ら自身が”あっち側”の人間に思えるので、にわかに彼らの言説を信用できません。
USAIDの指示でメディアが流していた偽情報は具代的に何があるでしょうか。
まずロシアとウクライナの戦争関係。プーチンが悪玉、ウクライナのゼレンスキーが善玉というのが日本のマスコミの見解です。USAIDがなければ、これは真逆になっていたかもしれません。
またコロナワクチン接種問題はどうでしょう。マスコミはこれまでワクチン接種を薦めていましたが、その結果、超過死亡が起き、後遺症が増えました。ワクチンは実は毒だったことが米国ではもうすぐ政府の正式見解になりそうです。
陰謀論的には、ディープステートはエプスタイン島などで児童買春やアドレナリン取得目的の児童殺戮を企画・運営していたという話があります。これもUSAID解体で真相が明らかになるかもしてません。
ところで私が一番関心があるのは気象兵器、人工地震のデクラスです。
311東日本大震災は人工地震、人工津波だったと私が言ったら、あなたは信じますか？
二番目に関心があるのは国政、地方選挙問わず、日本の不正選挙問題です。
しかしながら気象兵器、人工地震の話をするインフルエンサーは誰もいません。
もし見つけたらコメントなどで教えていただけると幸いです。
コロナ以降、ユーチューブで従来の陰謀論インフルエンサーは多くアカバンの憂き目に遭いました。
それと入れ替わり、新たにユーチューブに参入してきた陰謀論インフルエンサーは、ある意味、”電通入ってる”インフルエンサーなのではないかと疑っています。
彼らは地震が起きると気象兵器、人工地震の話をしますが、普段はゴム人間、レプタリアン、地底人、宇宙人、タルタリアの巨人、地球平面説などを陰謀論と称して説明し、気象兵器や人工地震は大した話題ではないかのような顔をしています。
ところが私たちの日常生活を最も脅かすテーマは何でしょうか。
ワクチン接種問題を除けば、人工地震や人工台風、人工津波など、天災に見せかけた人災ではないでしょうか。
2. エリート支配者層・組織は国外追放から日僑へ
ＮＨＫがＤＯＧＥの政策に対して、陰謀論呼ばわりするのも論理的に考えて”むべなるかな”といった感じがします。
ワクチン接種問題一つだけでもマスコミが犯した罪は極刑でも余りある犯罪でしょう。ましてや気象兵器や人工地震に犯人側に加担していたとしたらどうでしょう。
しかし不幸にして日本には彼らを裁ける立場にいる人がいません。大手マスコミだけでなく、司法、立法、行政のすべてがほぼ”あっち側”なのです。
提案ですが、有罪であるはずの日本の支配者層たちや、有罪であるはずの大企業などの巨大組織を国外追放したらどうかと思うのです。
その際、国内に所有していた土地と国債は没収。それ以上はお咎めなし。損害賠償も要りません。この条件は彼らにとってかなり有利でしょう。
彼らは中国の華僑のような日僑として海外で独自の発展を遂げていきます。
私たち残された庶民に土地は分配され、国債による国家財政赤字分がかなり減ります。
移民は一切入れず、土地を含めた日本領土の富はすべて国民に分配されるべきです。
輸出入をすべて一度にやめるわけではありませんが、輸出で外貨を稼ぐという発想から、生活必需物資は国内で自給するという経済に転換します。
経済や暮らしは最初は低迷するかもしれませんが、しばらくしたらある程度まで回復すると思います。
これまで大企業優先経済だった日本ですが、大企業に独占されていた市場を中小零細企業に開放します。
また十分時間が経った後で、海外に追放された日僑を日本に戻し、日本経済発展に貢献させてもいいかもしれません。
ただし今度は庶民をだましたり、搾取したり、殺したりするのでなく、あくまで日本国民のために働いてもらいます。
3．まとめとして
話がかなりずれてしまいましたが、気象兵器、人工地震について、陰謀論者はもっと話題にしてほしいというのが私の主張です。
ワクチン接種問題はトランプ政権下でなんとかなりそうですが、気象兵器、人工地震問題はなかったことにしてこのままスルーされてしまうのではないか。これを私は懸念しています。
”100年に1度の異常気象”を毎月体験して、いつ家を失い、小学校の講堂で雑魚寝暮らしを強いられるか、毎日心配しなくてはなりません。
東京一極集中が改善されないのも一つには、気象兵器、人工地震問題が解決しないからです。
陰謀論者が東京から長野に移住したら長野に人工大雨が降る。陰謀論者が東京から能登半島に移住したら能登半島が人工震災の被害に遭う。
こうした事例を見て、東京から地方に移住するのを躊躇する人もいるでしょう。
いずれにせよ、”こっち側”のインフルエンサーたちには気象兵器や人工地震の話題をもっと取り上げてほしいと思います。
（つづく）
