限界集落の独立戦争

2030年代、度重なる増税と社会保険料の引き上げにより、若者の手取りは減少の一途を辿っていた。一方で国会議員の歳費や文通費（調査研究広報滞在費）は満額維持されている。
地方の限界集落「鳥居村」は、若者わずか3人、残り全員が70歳以上。村は財政破綻寸前に追い込まれるが、元IT起業家の若者が「村独自の仮想通貨」と「超低税率制度」を導入し、事実上の「節税特区」として若手リモートワーカーを集める脱法作戦を実行する。