第27話『スタートライン』
国際的な転後日本の立ち位置については海外諸国との関係にも左右されるため、両日本だけで動かすことはできないが、戦後日本国内においては転後日本の法的地位が確立され、今まで以上に動きやすくなった。
転後日本の法は天自艦隊内で適用され、艦隊内で起きた出来事については艦隊内で処理し、戦後日本国内で行った行為については戦後日本の法によって対処される。
転後日本地位法が成立したことで、転後日本が発行したパスポートも日本国内で効力を持つようになった。また、地位法施行以前に硫黄島へ上陸し、名簿への登録を終えていた者については、必要な入国手続きを完了したものとみなされた。これにより、硫黄島を経由して日本本土へ移動することも容易になった。
オンラインで様々な作業が可能になったとはいえ、社会では対面でなければならない機会も数多くある。
特に五十年かけて技術体系の改革を進めるとなれば、国や企業の垣根を越えて様々な人々と会うことになるからだ。
六月上旬。
戦後日本の国会では、転後技術を国内で研究、管理、運用するための『転後技術管理運用法』が、与党と一部野党の賛成によって過半数を得て可決、成立した。
この法律は、戦後日本国内において、転後日本から承認された技術及び物質の研究、保管、移送、運用を可能とするものだ。
これによって未知の物質を正式な管理下で研究、運用することが可能となり、最初に天自艦隊が提案した根幹物質の一つであるレヴィニウムの研究も開始できることとなった。
法律の成立、施行によって受け入れ体制が整うと、天自艦隊の補給艦〝ふじき〟に保管されていた天然レヴィニウムが、航空自衛隊によって本土へと輸送された。
一見するとルビーと変わらない赤い鉱石で、一辺約三十センチの立方体。その重量は百キロに達する。
価格は協議の結果、一グラム十万円。百キロで百億円での取引となった。
百億円は予備費から捻出された。
所有権は日本政府が持ち、研究機関として選定された大学や企業へ必要量を研究試料として貸与する。厳格な管理のもと、レヴィニウムに対する科学的な研究が行われることとなった。
当然、管理法が運用される前後には、外務省を通じて様々な国々からレヴィニウム研究への協力や支援、試料の提供を求める声が相次いだ。
現代科学では再現できない熱電変換特性を持つ鉱物。興味を持たない国などない。
いくら管理体制を整えてから広める方針だとしても、夢の物質が手の届くところにある以上、黙って待っていることなど難しかった。
駄目で元々と試料の提供を求め、あるいは共同研究を持ちかけ、少しでも早くデータを手に入れようとする。
中には日本政府ではなく、転後日本へ直接協力を求める国もあった。
しかし、両日本は常任管理国制度が始動するまで、日本を除く第三国への転後技術や研究試料の提供は行わない方針で一致していた。
日本政府もすでに転後技術の管理方針を示しているため、どの国に対しても一貫して、常任管理国の選定と制度の開始を待ってもらいたいとして断り続けた。
大学や企業側にも、海外からの共同研究の打診を独自に受け入れないよう厳命しており、各々最高レベルの機密管理のもとで研究が開始された。
各国からは、日本だけが先行して研究を開始するのは不平等ではないかとの不満や抗議、情報開示を求める声が相次いだ。
それでも日本政府は、転後日本の活動資金を確保することに加え、今後の管理体制を確立するためにも、まず受入国である日本がレヴィニウムの性質と危険性を独自に検証する必要があるとして、その方針を押し通した。
メディアの取材は、同室に入れないことを条件に許された。
なにせ生成可能とはいえ、戦後日本ではまだ実現していない超物質だ。万一盗まれて諸外国に流出すれば、管理体制の不備を問われ、日本の管理国入りすら危うくなりかねない。
万一にも盗難や流出が起きることを防ぐため、撮影は窓越しに限定された。
研究自体はスムーズなスタートを切れた。
なにせレヴィニウムとフォロンという二大物質について、天自艦隊は全ての科学的データを持っているのだ。
一から百までデータを蓄積するのではなく、最初から百まで揃ったデータについて、その再現性を一つずつ確認していく。その過程で基礎科学を磨いていく。
これによって、従来なら十年単位でかかる期間を大幅に短縮することができた。
同時に人工レヴィニウムの生成技術についても、文部科学省所管の国立研究開発法人『物質・材料研究機構』へ伝授される。そして選定されたメーカーと契約を結び、既存の製造ラインを改修して人工レヴィニウムの生成ラインとする予定だ。
早ければ翌年には試運転ができるだろう。
そこは基礎科学が成熟し、高度な設備が最初から整っていた日本の強みだ。
しかし、一つ重大な点についてはスムーズとはいかなかった。
三つ目の重要法案である、帰還支援事業の実施及び推進法についてだ。
一つ目は人道上欠かせず、二つ目は帰還計画の前提となる法律であったため、比較的スムーズに可決することができた。
だが、メインとなる帰還支援事業の実施及び推進法は、改革派、慎重派、否定派の三者の主張に折り合いがつかず、六月の中旬を迎えても議論が続けられていた。
もっぱらネックになっているのは常任管理国についてだ。
安保理常任理事国とは性質こそ異なるが、転後技術を巡る国際秩序において、それに近い大きな影響力を持つ国を意図的に選ぶのだ。安保理常任理事国のように、第二次世界大戦後の国際秩序の中で成立したものとも意味合いが違う。
世界中に影響を及ぼす制度と計画であるため、十分に議論するべきだとの意見が、野党に限らず与党からも相次いだ。
両政府としては早く成立させ、まず日本自身が適格であるかを審査し、その後に基準を満たした国々への打診へと進みたかった。
しかし、スタートが切れなければ始まらず、政府は日々説明に追われた。
*
「総理、お伺いしたいのですが、現在国会で審議されている帰還支援事業の実施及び推進法には、転後技術常任管理国についての制度があります。どの国がなるのか、多くの人々が知りたいと思います」
六月十三日。在京テレビ局の全国ネットの放送番組にて、スタジオに招かれた佐々木総理はキャスターからの質問を受けていた。
「どのように管理国を選定するのでしょうか。国会審議では、管理国として相応しいかを判断する項目を複数用意するとされていますが」
「その通りです。転後技術常任管理国は、安保理常任理事国とは性質が違います。転後技術を適切に管理し、運用し、段階的に普及させることを目的としており、それらを適切に行える国に委ねなければなりません。常任理事国のように戦勝国によって成り立つのではなく、責任を負い、任せられる国家を選定する必要があります。そして選定するためには個別の主観ではなく、客観的事実から判断する必要があり、複数の基準項目を設け、それを満たした国家を候補とする方針です」
「その項目は日本に有利なものではないかという話がありますが」
「項目の作成は転後日本に一任してあります。確認はしますが、内容に関しては関与していません」
「失礼な言い方になりますが、この世界の日本ではない転後日本に任せるのですか?」
「現行の国際秩序における国家間の利害関係から距離を置いた立場だからこそ、中立的な基準を作れると考えています。転後日本からすれば、帰還後も転後技術を適切に管理できる、信用のおける国家になってほしいはずです。我が日本が必ず管理国にならなければならないわけではありません」
「その基準項目は何でしょうか」
『法制度・行政運用能力』
『科学技術・産業基盤』
『情報保全能力』
『第三国への技術流出防止能力』
『帰還計画への継続的な貢献能力』
『国際協定を長期間遵守できる能力』
『転後技術の軍事利用を統制できること』
『技術を独占せず段階的普及に協力できること』
「――この八つの項目を高水準で満たせる国家が候補となります」
「なるほど。総理、この項目の中には財政に関するものが見当たりませんね。総額で十八兆円という莫大な資金を必要とする計画であれば、財政の項目もまた必要ではないでしょうか」
「財政については、『帰還計画への継続的な貢献能力』の中に含まれています。ただし、国家の財政規模そのものを独立した評価項目にはしていません」
「それはなぜでしょうか」
「単純に国家予算や国内総生産の大きさを評価すれば、必然的に大国ほど有利になります。しかし、我々が求めているのは最も多くの資金を出せる国ではありません。自国に割り当てられた負担を、政権交代や経済状況の変化があっても長期間安定して履行できる国家です。十八兆円という数字も、一国が全額を負担するものではなく、参加国による分担を前提としています」
「つまり、国の大きさではなく、負担を続けられるかを見ると」
「その通りです。財政力は重要です。しかし、それだけで管理国の資格を決めれば、制度そのものが経済大国を選ぶための仕組みになってしまいます。我々が選ぼうとしているのは出資国ではなく、五十年間、転後技術を預けることのできる管理国です」
「分かりました。では、この八項目で高得点を出した上位五ヶ国が選ばれるのでしょうか?」
「違います。この八項目は、常任管理国を最終的に決定するための順位表ではありません。あくまで、その国に転後技術を管理する資格があるかを判断するための基準です」
「つまり、高得点だったからといって選ばれるとは限らない?」
「はい。常任管理国となる五ヶ国は互いを尊重し、協力しながら、長期間にわたって技術を管理し、世界へ普及させていかなければなりません。単純に点数だけで上位五ヶ国を選べば、それぞれの国が自国の利益を優先し、管理国同士の協調を損なう可能性もあります。ですから、基準を高水準で満たしたとしても、その時点では候補国に留まります」
「では、その候補国の中から、どのように五ヶ国を定める方針なのでしょうか?」
「それについては現在、転後日本と協議を続けています」
「総理、国会審議でも語られていましたが、現時点では日本も管理国への内定はしていない、という認識でよろしいのでしょうか?」
「はい。現段階で内定している国はありません。確かに我が国と転後日本は同じ系譜を持つ国家です。そのため、日本が自動的に選ばれて当然ではないかという見方があることも承知しています。しかし、転後日本には異星で五十年を過ごしたという、我々とは大きく異なる歴史があります。その間に社会や技術、価値観にも少なからず違いが生まれています。同じ日本だからという理由だけで、転後技術を管理する資格があると判断することはできません」
「では、日本も他国と同じ審査を受けると?」
「その通りです。日本についても、転後日本が定めた基準項目をどの程度満たしているかを確認し、まず候補国として適格であるかを判断します。そのうえで、他の候補国と同じ選定過程を経ることになります。したがって、現時点で我が国を含め、常任管理国への内定が決まっている国はありません」
管理国の選定には国内外から様々な懸念の声が出ており、いかに中立性と公平性を説明するかが肝要とされていた。
国内だけでなく国際社会でも、戦後日本は最初から管理国への内定が決まっているという見方が浸透しており、それを理由とした外交的な圧力も寄せられている。
端的に言えば、日本は運がよかっただけではないか、というものだ。
もし現れたのが転後日本ではなく、転後アメリカだったなら。あるいは転後中国だったなら、戦後日本が現在のような立場にはなっていなかったのではないか。
嫌味とも取れる指摘ではあるが、それを理由として、自国の管理国入りへの優遇や技術移転での便宜を暗に求めてくる国もあった。
だからこそ、管理国は公平な条件で選定する必要がある。
当初、日本政府内では戦後日本が管理国の一ヶ国となることを半ば当然視していた。しかし、こうした国内外の反応を受け、日本自身も他国と同じ選考対象とする方針へ転換した。
日本もまた選考対象とすれば、管理国選定に対する批判や懸念はある程度抑えることができる。
それでも、転後技術の受け入れも管理国選定も日本から始まっているというわだかまりは残る。
だが、その点についても公平性を確保するための選定方法は、すでに両政府の間で検討されていた。
まだ法案そのものが成立していないため、この時点では基準項目の公表に留められている。
しかし法案が成立すれば、それに基づいて常任管理国の選定が正式に始まることになる。
*
転後日本の新政代表は、公式に転後日本の存在が承認されたことで、本格的な外交活動を開始した。
元々、天自艦隊代表部の主な役割は、天自艦隊を統括する立場として責任と体制を維持するとともに、各国へ赴き、地球とフィリアを結ぶゲート建設に着手してもらうための外交努力を行うことにある。
今回のように転後技術を全面的に普及させることまでは想定していなかったが、地球とフィリアを結ぶ以上、必要となる技術をある程度普及させること自体は当初から避けられないものだった。
二〇七三年。
レヴィアンの落下と日本の消失によって地球社会の発展が大きく停滞していたとしても、地球側には落下したレヴィアンの破片が残り、さらに日本と相互移転したユーストルの一部も存在している。
その土地には大量の天然レヴィニウムとフォロンが存在するため、五十年以上の年月があれば、地球側でもレヴィニウムの特性をある程度解明し、フォロンについても研究が進んでいる可能性は高い。限定的ながら、浮遊現象の再現にまで到達していても不思議ではない。
つまり、本来到着するはずだった世界では、転後技術に関する基礎研究がすでに進んでいることが想定されていた。そのため、技術移転のハードルも現在の戦後世界ほど高くはなかったのだ。
しかし、今回たどり着いた戦後世界には、その前提となる物質も技術も存在しない。
だからこそ座して待つのではなく、自ら説明し、各国に理解を求める必要があった。
ただし、その説明のために転後日本側から諸外国へ出向くことはしない。
転後日本の主権国家としての地位は戦後日本によって承認されたものの、国連加盟国ではなく、他国からの国家承認もまだ得ていない。また、転後日本が発行する旅券についても、各国は正式な渡航文書として受理する制度を整えていなかった。
そのため、各国が転後日本と接触するのであれば、戦後日本へ赴く必要がある。
さらに転後日本は、外交窓口を戦後日本に限定している。転後日本との会談を希望する国家は、原則として一度日本国外務省を経由しなければならない。
秘密裏に接触することは難しく、転後日本側もそれを受け入れない。
結果として、転後日本がどの国と接触し、何を話したのか、その外交活動のほぼ全てを戦後日本政府が把握できる体制となっていた。
世界各国にとって面白い仕組みではない。
しかし、同じ日本という系譜を持ちながら、異なる歴史を歩んだ国家が突如として現れた以上、安全を確保するためにはそれほど慎重な対応が必要だった。
どのような戦場であっても、恐ろしいのは見える工作より見えない工作だ。
むろん、各国に理解を求める必要があるため、会合を求める国については転後日本も可能な限り承諾し、その国の大使館へ出向いて説明を行った。会合には原則として戦後日本の外務省職員も同席した。
説明するのは、自分たちの本来の目的と現在の目標。帰還計画の概略と転後技術についてだ。
会話を重ねることで異分子としての敵視を防ぎ、同時に一方的な利益や見返りを求められることも抑えていく。
転後日本にとって厄介なのは、帰還への道筋が立たないまま、ただ技術や情報だけを奪われることだ。
継続的に会合を重ねることで、その可能性を少しでも低減していく。
転後日本は決して戦後地球社会を侵略しに来た『敵』ではなく、不本意な事故によって来てしまった『遭難者』であり、ただ元の世界に戻りたいだけだ。
その事実を国際社会に浸透させるため、両日本は各国との対話を重ねていった。
そうした外交活動と国内での議論を重ね、七月初旬。三つ目の重要法案となる『帰還支援事業の実施及び推進法』が可決、成立した。
*
天自艦隊を転後世界に戻すために必要な三大法案が可決、施行された頃、もう一つ大きな話題が各メディアを通じて世界中に伝達された。
二つ目の法案である『転後技術管理運用法』に基づき、天自艦隊から初めて提供された転後世界由来の物質であるレヴィニウムが国立研究開発法人『物質・材料研究機構』に移送されて早ひと月が経った。
七月七日。
気象庁やJAXAなどと違い、必要であっても地味なジャンルであるため、定例報告はしても報道陣を招いての報告は少ない。
しかし、この日だけは違った。
広くない会見室にはこれでもかと言うほどの報道陣が入り、無数のカメラが物質・材料研究機構の理事長を含む担当官を映していた。
今日は、レヴィニウムの特性・性能に関する初期検証結果が発表されるのだ。
特性や性能そのものは転後日本から発表された情報で認知されてはいるが、それは渡された情報に過ぎず、自前で確認したわけではなかった。
今回、戦後側が初めて転後世界の物質を自らの設備で検証し、提供されたデータが正しいか、その再現性を確かめることになる。
「――時間になりましたので始めさせていただきます」
事前に通達していた時間となり、物質・材料研究機構の理事長はマイクに向けて話しかけた。
「本日は、転後日本より提供を受け、当機構を含む複数の研究機関で検証を進めてきましたレヴィニウムについて、現時点までに得られた初期検証結果を報告いたします」
一度言葉を切り、正面のスクリーンへ視線を向ける。
「最初に結論から申し上げます。転後日本より事前に提供されていたレヴィニウムの基礎物性及び熱電変換特性について、我々が現在までに検証を終えた範囲では、高い再現性が確認されました」
会見室がざわめいた。
「まず、レヴィニウム最大の特徴である、熱エネルギーから電気エネルギーへの直接変換についてです。我々は提供された試料を複数に分割し、異なる測定設備と条件を用いて検証を行いました。その結果、低温域から熱の流入に応じた発電が確認され、与えられる熱量が増加するにつれて、取り出せる電力も増加することが確認されました」
スクリーンにグラフが表示される。
「続いて、投入された熱エネルギーに対する電気エネルギーへの変換率です。摂氏百度において約二十六パーセント。三百度において約五十二パーセント。千度では約七十八パーセントを確認しました」
発表された数字は、以前に転後日本が合同記者会見で公表したものと同じだった。
「いずれも転後日本から提供された数値と、測定誤差を考慮すれば一致していると判断できる結果です。また、同一試料による反復試験でも同様の結果が得られており、少なくとも現在までの試験では、発電能力に有意な低下は確認されていません」
次の資料へ切り替わる。
「耐熱性についても検証を行いました。千度までの加熱試験では、融解、変形、その他明確な相変化は確認されていません。転後日本からは、さらに高温域においてもその性質を維持し、三千七百度で約九十三パーセントの変換率を示すとのデータが提供されています」
表示されたグラフは、千度より先から点線へと変わっていた。
「ただし、この温度域については測定設備や方法を含め、現在も独立した検証を進めている段階です。本日の発表では、我々自身が十分な再現性を確認できた範囲に限って報告いたします」
そこで一度説明を止めると、理事長は手元の端末を操作した。
「数値だけでは分かりにくいと思いますので、一般的な環境で行った実証試験もご覧いただきます」
映像が切り替わった。
映し出されたのは、夏の日差しに照らされた舗装道路だった。
「この映像は先日、当機構の敷地内で行った実証試験です」
画面の端から職員の手が現れ、温度計をアスファルトへ向ける。
表示された表面温度は六十度。
画面が横へ移動すると厳重なケースが現れ、作業服を着た職員が蓋を開いた。
中から取り出されたのは赤い板だった。
縦十センチ。横十センチ。厚さ一センチ。
天然レヴィニウムから切り出された試験片である。
それを舗装面へ直接置き、測定器へ配線を接続する。
数値が上昇し始めた。
「この試験では、レヴィニウムを加熱するためのヒーターなどは一切使用していません。夏季の日射によって加熱された舗装面を高温側とし、上面を外気に開放した状態で試験しています」
しばらくすると、出力表示は四ワット台で安定した。
電圧を五ボルトへ調整すると、接続されたLED照明が点灯する。
さらに隣に置かれたハンディファンが回転を始めた。
「この程度の温度条件でも、十センチ四方の試料から数ワット規模の電力を継続的に取り出すことができました」
映像の横に、新たな測定結果が表示される。
「また、比較のため、ほぼ同じ有効面積を持つ既存の熱電発電素子についても、同じ舗装面、同じ時間帯、同等の放熱条件で試験を行っています」
画面には二つの数字が並んだ。
既存熱電素子――約〇・〇八ワット。
レヴィニウム――約四ワット。
「今回の条件では、既存の熱電発電素子がおよそ〇・〇八ワットだったのに対し、レヴィニウムでは約四ワットを確認しました。単純な出力比較では、およそ五十倍となります」
会見室から一段大きなどよめきが起こった。
「ただし、この五十倍という数字があらゆる条件で成立するという意味ではありません。熱源の温度、周囲温度、試料の形状、接触状態、放熱条件などによって出力は変化します。あくまで今回実施した同一条件下での比較結果です」
その説明に続き、映像ではLEDとハンディファンが動き続けていた。
「もう一点、誤解のないよう申し上げます。レヴィニウムそのものがエネルギーを生み出しているわけではありません。道路も無限の熱源ではありません。レヴィニウムが熱を電力へ変換すれば、その分だけ高温側から熱が奪われます。発電を継続するには、外部から継続的に熱エネルギーが供給される必要があります」
映像が終了し、再び会見室へ戻る。
「今回の検証によって確認されたのは、レヴィニウムが単純に内部へ蓄積された電気を放出しているものではなく、また、我々が把握している一般的な電池のような化学反応によって発電しているものでもないということです。外部から流入する熱エネルギーに応じて電力を発生させています」
理事長は正面を向いた。
「もちろん、今回の発表をもってレヴィニウムの研究が終了したわけではありません。長期間使用した際の劣化、より高温域での挙動、加工形状による性能変化、そして今後製造が予定されている人工レヴィニウムが天然物と同等の特性を示すかについては、引き続き検証する必要があります」
一拍置く。
「しかし、一つだけ申し上げることができます」
報道陣の視線が集まった。
「転後日本から提供されたレヴィニウムに関する科学的情報は、少なくとも我々が現在までに検証した範囲において、再現可能なものです」
この日まで、レヴィニウムの性能は転後日本から伝えられた情報に過ぎなかった。
摂氏百度で二十六パーセント。
三百度で五十二パーセント。
千度で七十八パーセント。
そして、熱を与え続ける限り電力へと変換し続ける未知の物質。
それらはもはや、異なる世界から来た者たちの証言だけではない。
戦後日本の研究者が自ら試料を手にし、自らの設備で測定し、同じ結果を得た。
温暖化とエネルギー問題に苦しむ戦後世界にとって、夢のような可能性を秘めた物質。
この日初めて、戦後日本自身の科学が、その存在と性能を事実として追認したのであった。
案の定、その後の質疑応答では質問が止まることはなかった。
これにて第1章『所属不明艦隊編』完。
次回から第2章『常任管理国編』が始まります。




