第26話『国会質疑』
今回はタイトル通り、国会質疑が中心となります。
法律制定までの過程を描いた回ですので、物語の流れだけ追いたい方は、冒頭と終盤だけでも大筋は把握できます。
帰還計画を両日本が合同で発表したことにより、戦後日本は本格的に転後技術を受け入れる準備を始めた。
まずは法案である。
法治国家である以上、総理の独断にしろ閣議決定にしろ、法に基づいた行動しかできない。
そのため、転後技術を受け入れ、そして天自艦隊を元の世界へ戻すために必要な特別法案の策定に着手した。
同時に、既存の関連法令についても必要な改正箇所の洗い出しが始まった。
まず最優先でしなければならないのが、転後日本の法的地位だ。
今までは緊急的かつ暫定的な措置によって対応してきたが、この世界に転移してきた三五四二名は、この世界で有効な国籍上の地位を有していない。転後日本が発行したパスポートなどの身分証明書は所持しているものの、その効力は当然ながらこの世界の法制度には及ばないため、まずは、それらを法的に有効な身分証明として扱えるようにする必要があった。
外務省と出入国在留管理庁は、帰還完了までの期間に限り、天自艦隊の構成員を転後日本国籍を有する者として国内法上認め、その身分証明書についても有効なものとして取り扱う方向で調整を始めた。
元々転後日本人の法的地位については艦隊出現直後から関係省庁で検討が進められており、帰還計画の公表を受けて、それまでの検討を基に特別法として法案化する作業が急速に進められた。
また、天自艦隊内部の服務、規律、組織運営については転後日本の憲法及び法律を適用し、日本国内での活動については日本法との関係を特別法で定めることとした。
次に定めるべきは、転後技術の管理に関する法整備だ。
将来的には協定で定めた常任管理国に委ねるが、その骨子を決めなければ、技術が無秩序に流出し、常任管理国制度そのものの意味が失われてしまう。
ただでさえ日本の情報管理能力には不安が指摘されているため、法的根拠を確たるものにしなければ全体が揺らいでしまう。
既存の情報保護法制に加え、技術管理には転後日本が関与することも盛り込まれる。
この特別法が成立、施行され、受け入れ体制が整ったところで、百キロのレヴィニウムは艦隊から日本本土に送られる手筈だ。
三つ目は前二つの規定を前提とした、帰還支援事業の実施及び推進である。
日本は、天自艦隊の帰還に必要な研究、施設整備、技術開発その他の事業を総合的かつ計画的に実施するとし、常任管理国の選定に向けた交渉及び協定締結に必要な国内手続きについても定める法案だ。
しかし、この帰還計画は楽には進まない。
日本だけが負担するわけではないとはいえ、十八兆円という巨額の事業費、既存産業への影響、急速な社会変化への不安。これらには十分な根拠がある。
そもそも転後日本は本当のことを語っているのか。本当は語られている目的そのものが嘘で、戦後地球を支配するために暗躍しているのではないか。国家ぐるみの詐欺行為ではないのか。
宇宙や別世界から来た存在が、純粋に友好的だった作品は多くない。
それらもあって、受け入れを容認する改革派。拒否する否定派。さらに時間をかけて検証すべきだとする慎重派。世論は三つの立場に分かれた。
それは国会でも同じである。
「世界がこれまで紡いできた技術革新の連鎖を断ち切るこの計画には、まだまだするべき議論があると判断します」
五月二十八日。国会の委員会審議で、野党議員が質問に立った。
「別世界から別の日本が来た事実は、多くの人が理解して受け入れていると思います。しかし、わずかひと月程度で彼らの持つ技術を取り入れ、我が国だけでなく世界を巻き込んで彼らの帰還を支援すると判断するのは、あまりにも早いです。それしか彼らを戻す手段がないとしても、我が国が独断で決めてよい話ではないはずです。総理、この判断は適切だとお考えですか?」
慎重派の議員による、ある意味まっとうな質問であり、政府への苦言でもあった。
議員の質問に対し、佐々木総理は答弁席へと移動した。
「未知の技術を社会に取り入れることに警戒心を持つことは、当然必要だと考えています。また、先人たちが積み上げてきた技術や産業、社会そのものに大きな影響を与える可能性があることも理解しています」
佐々木総理は一度言葉を区切った。
「しかし、転後技術はすでにこの地球上に存在しています。そして天自艦隊が元の世界へ帰還するためには、この世界の協力を必要としている。帰還に必要な施設の建設や運用をこの世界で行う以上、一定の技術移転も避けることはできません。我々が今決めようとしているのは、転後技術を無条件に社会へ取り入れることではありません。どの技術を、誰が、どのように管理し、検証し、安全を確認した上で利用するのか。その制度を先に定めることです。慎重であるべきだからこそ、技術が先に広がってしまう前に法を整える必要があります。また、帰還計画そのものを日本一国の判断だけで進めるつもりもありません。日本が決めたのは、彼らの帰還を支援し、そのために必要な国内制度を整備することです。常任管理国を含めた国際的な枠組みについては、転後日本と関係各国との協議を経て定めていきます。一ヶ月という期間が短いというご指摘は、その通りだと思います。しかし、時間を掛ければ転後技術が存在しなくなるわけではありません。であるならば、何も決めずに時間だけを費やすのではなく、検証し、管理し、必要であれば止めることのできる制度をまず作る。それが政府の責任だと考えています」
総理の回答を聞き、野党議員は続けて問いかけた。
「技術移転についても慎重になるべきと考えます。転後日本が移転対象として示しているのは、熱を電気に変換するレヴィニウムの生成方法、物体を航空力学を無視して浮かすレヴィロン機関、そのレヴィロン機関に使われる根幹物質であるフォロンの精製方法、そして不可視のシールドであるコクーンです。前三つは転後技術の根幹ですが、コクーンまで移転することは周辺諸国との摩擦を生じさせる恐れがあります。技術の一つであり、いずれ移転することになるかもしれませんが、最初に行うべきことでしょうか。総理の考えをお聞かせください」
「ご懸念は理解しています。コクーンが防御を目的とした技術であったとしても、既存の兵器体系や安全保障環境に大きな影響を与え得る技術であることに変わりはありません」
佐々木総理は答弁を続ける。
「ただし、今回申し上げている技術移転とは、直ちに自衛隊へ配備し、実際の防衛任務に使用するという意味ではありません。まず技術を管理下に置き、その性能、安全性、運用上の制約を我々自身で確認する。そのための移転です。
むしろ、軍事的な影響が大きい技術だからこそ、後回しにして管理の外へ置くべきではないと考えています。どのような能力を持ち、何ができ、何ができないのか。それを確認しないまま議論することの方が危険です。その上で、コクーンを実際に防衛装備として採用するのか、どこで、どのような条件で使用するのかについては、技術移転とは別の判断になります。
周辺諸国への影響も含め、その時点で改めて慎重に判断しなければなりません。したがって、コクーンを初期の技術移転対象に含めたことは、直ちに軍事利用を決めたということではありません。将来の判断に必要な検証と管理を、最初の段階から行うためのものです」
「それは日本のみの話ですか?」
「今回審議いただいている法案は日本の国内法ですので、直接その適用を受けるのは我が国です。しかし、技術移転そのものを日本だけの問題として扱う考えはありません。常任管理国に選定された国へ技術を移転する際には、転後日本を含めた協定によって共通の管理基準を定めることになります。
コクーンについても、性能確認、安全管理、第三国への流出防止など、基本的な条件は各管理国が共通して守ることになります。一方で、実際に防衛装備として採用するか、どの地域で運用するかについては、それぞれの国の国内法と安全保障政策に関わる問題です。
日本政府が他国の運用まで決定することはできません。したがって、日本だけが慎重に扱えばよいというものではありません。技術そのものについては共通の枠組みで管理し、その具体的な使用については各国が責任を負う。この二段階で考えています」
「最後に、どの国を常任管理国に選定する予定ですか?」
議員からの問いに、佐々木総理は資料へ一度視線を落としてから答えた。
「現時点で、具体的な国名を申し上げる段階にはありません。常任管理国については、まず管理国として必要となる基準を設け、その基準を満たした国を候補とする方針です。
具体的には、転後技術を適切に管理できる法制度と行政能力、高度な技術を研究し運用できる科学・産業基盤、機密情報や技術の第三国への流出を防止する体制、そして長期間にわたって帰還計画に協力できる能力などを基準とします。これは日本も例外ではありません。我が国が転後日本と最も早く接触し、現在帰還計画の中心にいるという理由だけで、自動的に常任管理国となるものではありません。
日本も同じ基準による審査を受け、それを満たす必要があります。その基準を満たした国の中から、地域的な均衡、一国への権限集中を避けること、他の管理国との関係、そして長期的に制度を維持できるかを総合的に判断します。その上で、転後日本と協議し、最終的に五ヶ国を選定することになります。
したがって、基準を満たしたからといって、自動的に常任管理国となるものではありません。基準はあくまで候補となるための最低条件です。その中から五ヶ国全体として最も安定した管理体制を構築できる組み合わせを選ぶことになります。また、経済力や軍事力が大きいことだけを理由に優先することも、逆に大国であることだけを理由に排除することもありません。
常任管理国に求められるのは、転後技術から最大の利益を得る能力ではなく、それを長期間にわたって責任を持って管理する能力です」
「基準を満たすとありますが、仮に日本がその基準に適合しなかった場合、常任管理国を辞任……いえ、制度の始動前であれば、選定を辞退するということでしょうか?」
「我が国であっても例外ではありません。公平性を保つためにも、基準を満たさなければ常任管理国の選定対象から外れ、定められた手順に従うことになります」
「つまり、日本が常任管理国となることは現時点では確定していない、と」
「その通りです。現在、日本は帰還支援の中心的な役割を担っていますが、それと常任管理国としての適格性は別の問題です」
「時間になりましたので、質問を終了してください」
委員長が持ち時間を確認して告げると、野党議員は「以上です」として自分の席へ戻った。
次に質問するのは反対派の議員だ。
「先ほどから議論を聞いておりますと、転後技術を受け入れること。そして天自艦隊の帰還を我が国が支援することを前提として話が進んでいるように思えます。しかし私は、その前提そのものについて疑問があります」
議員は手元の資料へ視線を落とした。
「三五四二名です。言い方は悪いですが、わずか三五四二名を元の世界へ帰還させるために、世界全体で負担するとはいえ十八兆円規模の事業を行う。さらに我が国は、自国どころか人類社会そのものを変えてしまう可能性のある技術を受け入れようとしている。彼らを保護することには反対しません。食料、燃料、生活物資を提供し、人道的に支援することにも異論はありません。しかし、そこから先まで日本が責任を負う必要があるのでしょうか」
議場から小さなどよめきが起きる。
「彼らは遭難者です。しかし、日本政府が遭難させたわけではありません。転移事故も我が国の責任ではない。ならば保護と帰還支援は、本来分けて考えるべきです。帰還技術の研究は彼ら自身に行ってもらい、日本は必要最低限の場所と物資を提供する。それではいけないのでしょうか。なぜ我々まで転後技術を受け入れ、社会を変革するところまで付き合わなければならないのですか」
佐々木総理が挙手をする。
「まず、帰還支援について我が国に法的な責任があるのかというご質問であれば、現時点でそのような義務が存在するとは考えておりません」
反対派議員がわずかに眉を動かした。
「では、なぜ行うのですか」
「義務がないことと、行う合理性がないことは別だからです」
「合理性ですか」
「はい。天自艦隊はこの世界に存在しています。そして彼らは、現在の地球社会とは比較にならない技術を保有している。帰還できない以上、その技術もまたこの世界に留まり続けます」
「だからこそ隔離すればよいのではありませんか」
「十年、二十年、あるいはそれ以上ですか」
「必要ならば」
「三五四二名の人間をですか」
「危険な技術を持つ以上、一定の制限はやむを得ないでしょう」
「政府として、その考えは取りません」
佐々木総理は即答した。
「彼らは犯罪者でも捕虜でもありません。転移事故によって帰る場所を失った日本人です。危険な技術を保有していることだけを理由に、帰還の見通しもないまま長期間隔離することは適切ではありません」
「しかし、そのために一億二千万人の生活を変えるのですか」
「変えると決めたわけではありません」
「レヴィニウムを受け入れ、レヴィロン機関を受け入れ、フォロンを生成し、コクーンまで研究する。これを社会変革ではないと?」
「研究することと、社会へ一斉に普及させることは同じではありません」
佐々木総理は一度議場を見回した。
「未知の技術だからこそ、まず我々自身が知る必要があります。性能を確認し、安全性を調べ、既存社会にどのような影響を及ぼすのかを検証する。その結果、導入すべきではない技術があれば、導入しないという判断もあり得ます」
「しかし一度知ってしまえば、戻れません」
「その通りです」
今度は反対派議員の方が言葉を止めた。
「知識は消すことができません。だからこそ、この問題が難しいことも理解しています。しかし、それは我々が見なければ存在しなくなるという話ではありません。天自艦隊がこの世界へ転移してきた時点で、すでにその技術は存在しています」
「だから受け入れるしかない、と」
「違います。存在してしまった以上、無視することが最も危険だと申し上げています」
佐々木総理は続けた。
「仮に日本が一切関与しないとしましょう。天自艦隊は帰還のために協力国を必要とします。その相手が日本である必要はありません。他国が支援を申し出れば、そちらと協力する可能性もあります」
「それは脅しですか」
「事実関係を申し上げています」
「日本が参加しなければ、他国が未来技術を得る。だから日本も参加しなければならないと?」
「安全保障上、その可能性を無視することはできません。ただし、それだけを理由にしているわけでもありません」
「では何ですか」
「管理です」
短い答えだった。
「転後技術がこの世界に存在する以上、誰かが管理しなければなりません。一国が独占することも、無制限に拡散することも避けなければならない。だから常任管理国という複数国による管理体制を作ろうとしています」
「その管理体制自体が、新たな既得権益になるとは考えませんか」
「当然、その危険はあります」
「では不完全ではありませんか」
「完全な制度が作れるとは申し上げません」
議場がわずかに静かになる。
「どのような制度にも欠点があります。五ヶ国が管理すれば、その五ヶ国に影響力が集中する。全世界へ即時公開すれば、軍事転用や技術流出を防ぐことができない。転後日本だけに管理を任せれば、彼らが帰還した時点で管理者がいなくなる」
「ですから、完璧な答えを探しているのではありません。考え得る選択肢の中から、危険を最も小さくできる仕組みを作ろうとしています」
「しかし国民は、その実験台になるわけです」
「そのような認識は持っておりません」
「文明開化に匹敵する変化なのでしょう。雇用を失う者も出る。既存企業が倒産する可能性もある。エネルギー産業も輸送産業も、防衛産業も変わるかもしれない。それでもですか」
「だから五十年という期間を設けています」
「五十年あれば十分だと?」
「十分かどうかは、現時点では誰にも断言できません。しかし五年や十年で一斉に置き換えるより、遥かに長い移行期間を設け、その間に制度、産業、雇用を順応させる必要があります」
反対派議員は資料を一枚めくった。
「最後に一つだけ確認します。総理は、この計画によって現在の社会を守ることよりも、転後技術を受け入れることを優先しているのではありませんか」
「いいえ」
「では、何を優先しているのです」
佐々木総理は数秒考えてから答えた。
「現在の社会を、そのままの形で永久に残すことではありません」
議場が静まる。
「変化が避けられないのであれば、変化によって失われるものを可能な限り少なくすること。そして、新しい技術によって得られる利益を一部の国や企業だけのものにしないことです」
「転後技術を歓迎するから進めるのではありません。存在してしまった技術と、この世界がどう向き合うのか。それを決めずに済ませることができないから進めています」
反対派議員はしばらく総理を見つめた後、静かに席へ戻った。
「――これまで慎重論、反対論について議論がありました。未知の技術である以上、その危険性について十分な検証が必要であることに私は異論ありません」
次に質問台へ立ったのは、転後技術の受け入れに積極的な議員だった。
「しかし、私は別の危険についても議論する必要があると考えています。それは、我が国が慎重になるあまり、世界の技術革新から取り残される危険です」
議員は手元の資料を確認する。
「転後日本がこの世界に現れた以上、彼らの技術をなかったことにはできません。日本が受け入れなかったとしても、転後日本が帰還するためにはこの世界の協力が必要であり、いずれ他国にも技術が渡る可能性があります」
「その中で我が国だけが既存産業への影響を恐れ、研究や導入を必要以上に遅らせれば、十年、二十年後には転後技術を取り入れた国々に産業面で大きく後れを取る可能性もあるのではないでしょうか。総理はどのようにお考えですか?」
佐々木総理が挙手をする。
「その可能性はあると考えています」
短い返答に、議員は僅かに頷いた。
「政府としても、慎重であることと何もしないことは別だと認識しています。転後技術によって既存産業が影響を受ける可能性がある一方、新しい産業や雇用が生まれる可能性もあります。重要なのは変化そのものを拒むことではなく、その変化をどのように管理するかです」
「では政府は、転後技術を単に管理するだけではなく、我が国自身が研究し、発展させることも想定しているということでよろしいですか?」
「はい。ただし、転後日本との協定及び技術管理規則の範囲内で、という条件が付きます」
「そこでレヴィニウムについて伺います」
議員は資料を一枚めくった。
「転後日本から提供される百キログラムのレヴィニウムについては、研究資料も合わせて提供されると説明されています。資料通りに扱えば、我々は比較的早い段階で利用方法を知ることができるでしょう。しかし、それだけでは我が国は技術を借りているに過ぎません。なぜその性質を持つのか、どのような構造によって熱を電気へ変換しているのか、我々自身が研究し理解しなければ、本当の意味で技術を得たとは言えないのではありませんか?」
「その通りだと考えています」
「では、政府はどのような研究体制を想定していますか?」
「特別法の成立と施行を前提として、提供されたレヴィニウムを国内研究機関へ移送し、官民共同の研究体制を構築する方向で調整しています。転後日本から提供される資料だけに依存せず、組成、結晶構造、物性、熱電変換特性などを我が国自身で検証します」
「大学も参加しますか?」
「必要に応じて参加を求めることになります。ただし、転後技術には管理上の制限がありますので、すべてを無制限に公開することは想定していません」
「つまり、転後日本から答えを教えてもらうのではなく、答えを知った上で、それが本当に正しいのか我々自身でも確認する、と」
「その認識で構いません」
議員は一度席側へ顔を向けた。
「私は、そこが重要だと思います。日本はこれまで、外国から技術を導入したことがない国ではありません。導入した技術を研究し、改良し、独自のものへ発展させてきた歴史があります。もちろん、今回の転後技術は規模が違います。しかし、完成品だけを受け取り、使い方だけを覚えるのであれば、五十年後に技術を残したとは言えません」
「総理。帰還計画が完了し、転後日本がこの世界から去った後、日本を含む常任管理国だけで転後技術を維持し、発展させることができる状態を作る。それも今回の計画の目的に含まれるのでしょうか?」
「含まれます」
佐々木総理は明確に答える。
「転後日本が帰還した後も、施設だけが残り、誰も維持できないという状況では意味がありません。帰還までの期間は、設備を建設するだけではなく、この世界の技術者が転後技術を理解し、自立して維持できるようにする期間でもあります」
「そうであるなら、時間を掛けすぎることにも問題があるのではありませんか?」
「あります」
「先ほど慎重派の議員から、一ヶ月で判断するのは早すぎるとの質問がありました。私はその懸念を否定するつもりはありません。しかし十年の帰還計画を考えれば、一年、二年と議論だけを続けることもまた、残された時間を失うことになります」
「政府として、どこまでを慎重な検証とし、どこからを不必要な先送りと判断するのでしょうか?」
佐々木総理は少し間を置いた。
「一律に期間を定めることはできません。技術によって危険性も社会への影響も異なるからです。レヴィニウムのように、まず研究施設内で物性を確認できるものについては比較的早く検証を進めることができます。一方、社会基盤そのものへ影響する技術や、安全保障に関係する技術については、より慎重な判断が必要になります」
「コクーンなどですか?」
「それも含まれます」
「しかし、慎重であることを理由に、検証そのものを始めないという判断はしない、と?」
「はい。知らなければ判断もできません」
議員は頷いた。
「もう一点、常任管理国について伺います」
「日本自身も管理国としての基準を満たさなければ選定対象から外れるとの答弁がありました。技術管理能力だけではなく、研究能力や産業基盤も基準に含まれるのであれば、この特別法の整備そのものが、日本が常任管理国となるための審査でもあるという理解でよろしいでしょうか?」
「結果としてはそうなります」
「つまり、法律を整えれば自動的に選ばれるわけではない」
「その通りです」
「ならば政府には、単に帰還を手伝うという意識ではなく、日本自身が五十年後まで責任を持って技術を管理できる国であることを証明する必要があります」
「その認識は政府も共有しています」
「私は既存産業を切り捨ててでも転後技術を導入すべきだとは考えていません。しかし、既存産業を守るという名目で、新しい産業の芽まで摘んではならないとも考えています」
議員は最後の資料を閉じた。
「十八兆円という数字だけを見れば大きな負担です。しかし、その結果としてエネルギー、輸送、防災、宇宙開発などで新しい産業が生まれるのであれば、単純な支出だけでは評価できません」
「政府には、転後技術によって失われるものだけでなく、生まれるものについても国民へ説明していただきたい。最後に、その点について総理の考えを伺います」
「必要だと考えています」
佐々木総理は答える。
「転後技術によって生じる利益だけを強調するつもりはありません。同時に、不安だけを理由に可能性を閉ざすつもりもありません」
「どの産業が影響を受け、どの産業が新しく生まれるのか。雇用はどう変化するのか。国民生活にどのような利益と負担が生じるのか。政府として可能な限り示し、その上で議論を続けます。転後技術は、我々が望んだから現れたものではありません。しかし現れた以上、それを恐れるだけでも、無条件に歓迎するだけでもいけない。理解し、管理し、その上で我々自身が使い方を決める。そのための十年間にしたいと考えています」
「分かりました。質問を終わります」
議員は一礼して質問台を離れた。
国会内では様々な思想、各党の政策に基づく質疑が繰り返された。
ただ、反対派は一定数存在し、質問も果てしなく続いた。短期間で判断を下すことへの反対はあっても、論拠に乏しい感情論だけに基づく反対意見はなかった。
そのため議論は前向きに進められ、まずは最優先である転後日本及び天自艦隊の国内における法的地位を定める、『転後日本及び第一次恒星間転移派遣隊の法的地位等に関する特別措置法』、略して〝転後日本地位法〟が五月三十日に全会一致で成立した。同日公布・施行となり、転後日本国籍と転後日本が発行した身分証明書が、日本国内法上、正式な法的効力を持つようになった。




