３７．恐慌に対処しよう
昭和４年（１９２９年）９月 皇居
９月某日、ニューヨーク市場の株価が暴落した。
世界大恐慌の始まりである。
第１次大戦後のアメリカは、終戦で一時的な反動はあったものの、すぐに成長軌道へ復帰していた。
彼の国では帰還兵が結婚して住宅ブームが発生したり、自家用車の購入者も増えていたからだ。
さらに都市化によるインフラ整備や、欧州の復興需要もそれを支えつづける。
それでも２７年頃に需要は減少に転じたのだが、なぜか株価だけは上がり続けた。
いわゆるバブル現象である。
とうとうそれが弾けた結果がこの暴落で、ダウ指数は２ヶ月で最高値の半分程度になってしまった。
それは米国の金融システムを直撃し、なんと４割もの銀行が破綻したという。
当然ながら日本にも影響はあるのだが……
「本当に発生したのう」
「ええ、明らかにバブルでしたから」
「あらかじめ備えておいて、本当によかった」
そんな話をしているのは昭和天皇陛下と、高橋是清蔵相である。
他にも西園寺公望、若槻礼次郎、松方巌（松方正義の長男）が、元老として参加している。
かくいう高橋さんも、元老の１人である。
ちなみに俺たちも順調に出世していて、昨年に中佐待遇となった。
元老の関係者として、各方面で活躍してきたのだから、それも当然であろう。
そんな中、高橋さんには、今回の世界恐慌に蔵相として対応してもらった。
それどころか、２年前の昭和金融恐慌でも活躍していた。
この昭和金融恐慌とは２７年３月、”渡辺銀行が破綻した”、と蔵相が失言したのが発端だ。
実態とは異なるこの発言により、渡辺銀行には顧客が殺到し、休業に追いこまれる。
これは他の中小銀行にも飛び火して、取りつけ騒ぎと休業が続発し、台湾銀行にもそれが及んだ。
政府は慌てて銀行の一斉休業や紙幣増刷などを行い、なんとか鎮静化に成功する。
しかしその間に株価は２０％も暴落し、４０もの銀行が倒産、休業の憂き目に遭ったという。
しかしこの世界では、その被害はだいぶ抑えられた。
そもそも台湾銀行などが潰れかけたのは、２３年の関東大震災に原因がある。
当時、被災した企業が振り出した手形を、政府が割り引く優遇制度が実施されていたからだ。
これは被災企業への措置としては有効だったが、震災と関係のない決済不能な手形の混入も許した。
救済措置を悪用した、不良債権の先送りである。
おかげで２年ぐらいで処理するはずだった不良債権が積み重なり、それが表面化して金融恐慌に至ったわけだ。
それを知っていたので、俺たちは不良債権を減らすように動いてきた。
まずこの日本は健全に経済成長している事に加え、正統ロシア大公国や新生清国という市場が存在するため、そもそも不良債権が少ない。
さらには俺たちの助言で大戦中に発足した諮問委員会も、大きく役立っていた。
これは一般から選ばれた有識者と、各省庁からの少壮官僚で構成されており、国政運営への助言を行う諮問機関である。
そして俺たちはこの委員会を通じて、国内に警告を発していた。
その主な内容は、”欧州大戦はもうじき終わるので、設備投資や材料手配を控えるべき”、というものだった。
もちろん過熱した国内景気は、そう簡単に制御できるものではない。
しかしそれなりに冷静な企業や投資家に、冷水を浴びせるのには十分だ。
さらに奥の手として、大蔵省から台湾銀行に圧力を掛けさせる事もした。
それは鈴木商店への融資を絞るよう指導するもので、当然、それなりの反発もあった。
しかし国の指導には逆らえず、結果的に鈴木商店が大きな負債を抱える事を防ぐ。
これらの処置により、２７年の不良債権も史実の半分くらいで済んだのだが、とある国会議員の失言で恐慌が起きかけた。
これが歴史の修正力というやつであろうか。
しかし高橋蔵相がすばやく事態を収集してくれたため、その影響は軽微に済んでいた。
さすがは日本有数の財政家だ。
俺たちの情報があったとはいえ、その手腕には非凡なものがある。
今回の世界恐慌においても、その手腕はいかんなく発揮されていた。
まず日本の主力輸出品である生糸が、最大の需要国であるアメリカで売れなくなった。
史実だとこれに金解禁（１９３０年）の混乱が加わって、株価や生糸価格、米価が暴落してしまう。
これを防ぐために金解禁は凍結し、再びの国債増発で以下の公共事業を実施する。
・羽田空港の拡張
・主要港の拡張・整備
・関門トンネルの建設
・石油備蓄タンクの建設
・製鉄、発電、造船、化学、石油精製、自動車、航空機分野での設備投資促進（優遇税制、低利融資）
これらの対処で世界恐慌の影響を打ち消し、再び成長軌道に乗せる目論見だ。
そもそも今回の世界恐慌に対しても、国内の企業・財閥には、諮問委員会から注意が喚起されていた。
アメリカの景気が過熱している事や、海外資産は現金化を推奨する事などを、折に触れて呼びかけていたのだ。
もちろん誰もが信じてくれるはずもないが、政府は圧力を掛け続けた。
その結果、財閥や投資家も多少は用心し、恐慌による被害は抑制されていた。
もちろん我らが愛国商会も、率先してドル資産を現金化している。
そして株価が下がったところで、めぼしい企業の株を買い漁り、有用な技術や資産を手に入れていた。
さすがに外聞が悪いので、空売りとかはしていないが。
それでも愛国商会は格段に資産を増やし、それを国内の設備投資や、慈善事業に投じている。
おかげで日本はいち早く世界恐慌の影響を抜け出し、成長軌道へ復帰しつつあった。
これが史実だと、いろいろと対処を誤った結果、政府が国民の信頼を失い、軍国主義へ走るきっかけになってしまう。
そういう意味ではまた一歩、悲劇の回避へ近づけたのかもしれない。
なにはともあれ、高橋さんはお疲れさまでした。
