第五話 ＬＰＴ 二
孤暑の悲劇が燻ぶり続ける国民の前に現れたのは、ＩＴ企業・ライフテック社（当時・現ＬＰＴ）のＣＥＯ・堤翔だった。堤は、父が興した警備会社を母体にセキュリティーに特化したＩＴ技術を次々に発表していた。これが海外企業にセキュリティーを任せることを嫌った国の希望に適い採用された。その結果、地方自治体や一般企業でも広く導入され急成長した。
またライフテック社では、早くから少子化による介護の崩壊や孤独死に注目し、いわゆる「見守りサービス」に力を入れていた。独居の老人の部屋や家にカメラを設置し、腕輪や指輪で対象の生体データをモニターして異常を感じたら呼びかけ、救急や家族に連絡するといったシステムだ。
そこまでなら他にもあるサービスだった。だが堤はこの孤暑の出来事を機に、さらに一歩踏み込んだ。
彼は、「予防医学」と「孤独死対策」という観点から、見守る対象の体内に、生体情報をモニターするためのチップを埋め込む手術を政府に認可させたのだ。
既に健康情報はＩＴ企業にとってビジネスの柱だった。それまでも様々なデバイスから、ユーザーの健康データを取ることは当たり前に行われていた。一方で皮膚の上から取れるデータは、技術的にも限界に来ていた。堤はその壁を「胸にチップを埋め込む」という正面突破で打ち砕いたのだ。
もちろん反対する声は少なくなかった。各種医師会を始め、野党は特定企業への利益供与を指摘した。人権団体も強い非難声明を出した。一方で手術としてのリスクは豊胸手術よりも低く、ＬＰＴは「二重まぶたにする程度のリスク」だと説明した。
その上で「癌や脳卒中などの重大な疾患を予防できる」と説明し、実際に軽減できる医療費の試算が示された。その結果、重くなり過ぎた健康保険料に苦しんでいた国民からも肯定的な声が上がった。
なにより圧倒的だったのは、このサービスの当事者である高齢者とその子供世代から支持だった。特に身内の誰かを孤独死で亡くした家族や、隣近所から漂ってくる異臭を嗅いだ経験がある家族からの声は嘆願に近かった。
ＬＰＴは自社のメリットと、彼らの好きな言葉を、ごくシンプルにまとめた。
「ＩＴで家族の絆を守る」
陳腐なコピーだったが効果はあった。程なく反対勢力である保守派の切り崩しに成功すると、チップの挿入手術が簡単なことから、病院だけでなく診療所やクリニックでも行えることとなった。開業医にとっては新たな収益源だ。それが医師会の反対を弱めた。
こうした流れを受けて、翌年には「孤独死対策法案」が政府に提出さ、二年ほどの実証実験を経て、孤暑から四年を待たずして法案は可決された。もちろん批判もあった。
「将来全国民にチップを入れる監視社会の始まりだ！」
と。しかし多くの人にとって、将来身内や自分が床や畳の染みになるのに比べれば、優先順位は明らかだった。
この頃には、ライフテック社は社名を現在のＬＰＴと改めていた。救急隊への連絡や情報提供などのサポートを行い、今日の関係を築く端緒を作っていた。堤は当時、三十歳になったばかりだった。
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