標準市民活動 平均的活動内容
空中都市に住む、全ての市民はあらゆるインフラの活用を、合法と見なす範囲に限り可能であり、また市民活動の権利を有すると同時に、権利を担保する空中都市政府の市民活動保護政策への参加義務を背負う。
参加内容は、割り振り内容の最適化と、説明する手間の配慮から様々な職種に応じた、基礎的ランク大別が実施されている。
今回は『標準市民』に関して説明する。
その名の通り、サラリーマンや大工、教師などの日常的に関与、就職し得る職種、または従業員として生計を立てる市民の事である。また、その特性上、標準市民内部の格差は個人的理由による経済的格差が基本原理であるとされ、経済格差是正は空中都市政府としては『喫緊の課題』とされる。
尚、先述の『インフラ活用の権利』については、『標準市民として生活する為の、社会活動を十分保障する範囲』に限定し、不要、または危険なエリアや機材へのアクセス権は、特定職種、または状況、ないし災害対応などに限定される。
日常的買い物に関する中長距離移動（想定距離半径10キロ）を想定し、主婦特有の店舗別特売日のばらつきに対応する空中レール使用権はグライドジャンプを極力使用せず、また都市開発計画からグライドジャンプを要さない事を前提とし、また都市開発に於いてもグライドジャンプの多様を回避する都市設計とする。
グライドジャンプ自体は標準市民の安全利用の範囲内ではあるが、グライドブーツとグライドケーブルの併用と言う、やや難度のある技術を要する点から、老人特有の不意の事故を想定し、基本的に都市設計計画に基づく、時刻別空中レールの制御計画の策定と、市民向け発表などが鉄道会社などに義務付けられる。
また、貨物列車では対応できない小口運送については、業務上の必要性と都市構造上の輸送面の脆弱性から、Eランク、またはEランク相当の業務ライセンスが発行され、グライドブーツ、グライドケーブルなどの基本的装備に対する高出力回路の使用が認められ、複数の空中レールを跨ぐ長距離グライドジャンプが解禁される。
他にも救命対応については、緊急車両関係者はEランクが付与され、手が足りない場合は偶然居合わせた下位ランクの標準市民に一時的にEランク相当の緊急ライセンスが発行される事もある。
この様な各種判断は現場の関連従事者の他、必要に応じて都市運営委員会（AI込み）が決断する。
即時決断を要する為、不正や汚職、賄賂については委員会内部で厳禁とされ、発覚した違反者は即時拘束される事となる。
