参考資料
【書籍】
国内書籍
アンデシュ・ハンセン（久山葉子訳） 『スマホ脳』新潮新書、2020年
川島隆太・榊浩平 『スマホはどこまで脳を壊すか』朝日新書、2023年
岸見一郎・古賀史健 『嫌われる勇気――自己啓発の源流「アドラー」の教え』ダイヤモンド社、2013年
ロバート・B・チャルディーニ（社会行動研究会訳） 『影響力の武器――なぜ、人は動かされるのか』誠信書房、1991年 （原著：Influence: The Psychology of Persuasion, 1984）
伊藤計劃 『ハーモニー〔新版〕』ハヤカワ文庫JA、早川書房、2014年 ISBN 978-4-15-031166-7
長谷敏司 『あなたのための物語』ハヤカワ文庫JA、早川書房、2009年 ※『ユア・フォルマ』シリーズ（電撃文庫、KADOKAWA）
長谷敏司 『BEATLESS』角川書店、2012年
ジャン＝ポール・サルトル（伊吹武彦訳） 『実存主義とは何か』人文書院、1955年
海外書籍・論文
Ward, A. F., Duke, K., Gneezy, A., & Bos, M. W. "Brain Drain
The Mere Presence of One's Own Smartphone Reduces Available Cognitive Capacity" Journal of the Association for Consumer Research, Vol.2, No.2, 2017.
Schultz, W., Dayan, P., & Montague, P. R. "A Neural Substrate of Prediction and Reward" Science, Vol.275, 1997.
Simon, H. A. "Designing Organizations for an Information-Rich World" In M. Greenberger (Ed.), Computers, Communication, and the Public Interest. Johns Hopkins Press, 1971.
【調査・統計データ】
東北大学加齢医学研究所・仙台市教育委員会 「仙台市標準学力検査及び生活・学習状況調査」（スマートフォン・通信アプリ長時間利用と学力低下の関連）継続調査
厚生労働省 「令和6年度 能力開発基本調査」2024年 https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00202.html
厚生労働省 「新規学卒就職者の離職状況（令和4年3月卒業者）」2023年 https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00010.html
内閣府 「青少年のインターネット利用環境実態調査」各年度版
総務省 「令和5年版 情報通信白書」2023年 （アテンション・エコノミーとプラットフォーム企業の設計に関する記述を参照）
消費者庁 「消費者白書」各年度版 （情報商材被害・若年層の消費生活相談に関するデータを参照）
JILPT（独立行政法人労働政策研究・研修機構） 「ポテンシャル採用と即戦力採用・育成企業責任型の分析」 調査報告書No.195、2017年 https://www.jil.go.jp/institute/reports/2017/documents/0195_03.pdf
LINEリサーチ 「Z世代のSNS評価と気分への影響に関する調査」2024年
矢野経済研究所 「国内ポイントサービス市場規模調査」2024年 （2023年度ポイント発行額：2兆6,569億円）
久里浜医療センター ゲーム依存・ガチャの依存構造に関する研究・見解
【法制度・政策資料】
オーストラリア Online Safety Amendment (Social Media Minimum Age) Act 2024 （16歳未満SNS利用禁止法、2025年12月10日施行）
EU Digital Services Act（デジタルサービス法） （プラットフォームの設計責任・未成年広告規制・アルゴリズム透明性義務化）
スペイン 16歳未満SNS禁止方針（サンチェス首相発表、2026年2月）
日本 「インターネットの利用を巡る青少年の保護の在り方に関するWG」 こども家庭庁、2024年11月〜
【注記】
本書で引用・参照した統計データおよび研究成果は、執筆時点（2025〜2026年）における公表情報に基づいています。SNS規制に関する各国の法律・方針は急速に変化しており、最新情報は各国政府機関の公式サイトをご確認ください。
本書における各作品・思想の参照は、それぞれの著作権者の権利を尊重した上で行っています。
