貫太郎の終戦工作

ポツダム宣言

　はたして米英支の三国は、七月二十六日、ポツダム宣言を発表しました。日本に対する降伏勧告です。日本政府は直ちにこれを受信し、翻訳し、検討しました。

「我等の条件は左の如し」

　とあります。形式的には条件付きの降伏勧告となっています。とはいえ、その内容は日本にとって過酷なものです。日本は連合軍に占領され、戦争責任者は処罰され、領土を削られ、武装解除され、軍事産業は制限されます。

　ポツダム宣言には美辞麗句も盛り込まれています。このあたりが欧米白人のいやらしいところです。

「吾等は日本人を民族として奴隷化せんとしまたは国民として滅亡せしめんとするの意図を有するものにあらず・・・言論、宗教および思想の自由ならびに基本的人権の尊重は確立せらるべし」

　まさにきれい事です。実際の占領政策では厳しい言論統制、検閲、焚書、認罪教育が日本国民に課されたことは歴史の事実です。

　日本政府が最もつよくこだわった国体護持については何も明記されていませんでした。

「日本国民の自由に表明せる意思に従い、平和的傾向を有し、かつ責任ある政府」

　としか書かれていないのです。これでは、御皇室のもとにおける立憲君主制が保証されるのか否か判断できません。はぐらかされているのです。

　六月九日の施政方針演説において鈴木貫太郎総理は、無条件降伏は絶対にしないことを明言し、また天皇陛下が平和を愛好しておられることを強調しました。この貫太郎からのメッセージを連合国は形式的には満たしました。しかし、もっとも肝腎なところをぼかして留保しているのです。サディスティックな欧米白人の性格がよく表れています。

　とはいえポツダム宣言は、明らかに条件付き降伏の勧告です。外務省はポツダム宣言受諾の方針で意見を統一しました。七月二十七日、午後二時から始まった定例閣議において東郷茂徳外相は意見を開陳しました。

「ポツダム宣言は有条件講和の提議である。これを拒否したら、もう二度と平和の機会は来ない。よって受諾すべきである。この機会を逸すれば、ドイツのような破滅的無条件降伏を強いられることになる」

　しかし、反対意見が出たために閣議はまとまりませんでした。閣議で決まったのは、ポツダム宣言の取り扱いです。ポツダム宣言について報道発表することは認めるものの、できるだけ小さく取り扱わせることとし、政府から一切コメントしないこととなりました。

　同日、対応を協議するため最高戦争指導会議秘密会が開かれました。通常の最高戦争指導会議には多くの官僚が帯同し、会議に参加します。このため秘密が保てません。そこで六名の首脳のみが参加する秘密会を開くことになりました。その秘密会で東郷茂徳外相は再びポツダム宣言を肯定的に評価する発言をしました。

「これは有条件講和の申し出であり、拒絶すべきではない。ただし、外交上まだ交渉の余地があるから、喜んで受諾するものでもない。いまは黙っているのが賢明である」

　総理の貫太郎は東郷外相の意見に同意しました。しかし、海軍軍令部総長豊田副武大将は拒絶すべきだとしました。

「はなはだ不都合であり、断固抵抗の大号令を発すべし」

　阿南惟幾陸相も徹底抗戦を支持しました。議論は紛糾してまとまりませんでしたが、当面、日本政府は事態を静観することとなり、ポツダム宣言に対する意思表示をさしひかえ、国体護持の確証を得るために外交交渉を継続し、またソ連を仲介国とする和平工作を継続することとなりました。

　翌二十八日、新聞各紙は朝刊でポツダム宣言を報道しました。いずれも小さな報道記事です。読売と毎日は同宣言を「笑止」と評しました。これは新聞社による評価ですから政府とは無関係です。朝日の記事が問題でした。

「政府は黙殺」

　と中見出しに書かれています。これでは、あたかも日本政府がポツダム宣言を黙殺したかのように読めます。日本政府は一切コメントしていないにもかかわらず、「政府は黙殺」と書いてあるのです。日本政府の情報統制の甘さというべきか、朝日新聞の暴走と言うべきか、いずれにしても事実誤認のフェイク記事です。この朝、東郷外相は貫太郎に朝日新聞を示し、注意を促しました。

　一方、陸海軍は別の意味でこれらの新聞報道に不満でした。ポツダム宣言という重大な出来事に対する扱いが小さすぎるし、政府の姿勢が少しもハッキリしません。

「日本政府の断固たる声明があるべきだ」

　このため、総理大臣、陸海軍大臣、両統帥部長の協議がおこなわれ、政府から強硬意見を表明することが決められました。この協議に東郷外相が出席していなかったことは貫太郎にとっての不運です。貫太郎は軍部の意見に押され、記者会見で政府の所信を述べることになりました。

　午後四時、定例記者会見において貫太郎は記者団の質問を受けました。これは、下村宏情報局総裁が書いた一問一答の想定問答をそのまま棒読みしただけのことです。

「政府はいったいどうするんです」

「日本としては、これをまあ重要視しない、ということです。つまり黙殺ですね」

　黙殺という言葉を貫太郎が口にし、それが記事になり、英語に翻訳されて世界に伝わっていきました。

　戦後、鈴木貫太郎総理大臣の「黙殺」発言こそがアメリカによる原爆投下とソ連参戦を招いた原因であるとの定説が生まれます。実際、貫太郎自身が回想録で次のように述べています。

「この一言は後々に至るまで、余の誠に遺憾と思う点であり、この一言を無理強いに答弁させたところに当時の軍部の極端な抗戦意識が現れており、いかに冷静なる判断を欠いていたかが判るのである」

　しかしながら、冷静に考えてみると、この因果関係はありえないことです。ポツダム宣言に対する日本政府の声明がいかなるものであったとしても、スターリンは対日参戦を決行したであろうし、トルーマンはすでに原爆投下の許可命令書にサインをしていたのです。貫太郎の「黙殺」発言などはまったくの無関係です。さらに言えば、最初に「黙殺」と誤報を流したのは朝日新聞でした。

　戦後、アメリカとソ連は自国の行為を正当化するための口実として貫太郎の「黙殺」発言を利用したのです。傲慢な戦勝国は、すべてを敗戦国日本の責任にしたのです。ただ、それだけのことです。

　むしろ、後世のわれわれは、占領期日本において戦勝国が実施した非情なまでに厳格な言論統制と洗脳とに思いを馳せるべきです。その洗脳には、当事者たる貫太郎さえ抗えず、しなくてもよい自己反省をさせられてしまったようです。

　あるいは、さらに想像をたくましくするなら、貫太郎は連合国から反省の弁を強要された可能性さえあります。なにしろ御皇室を人質にとられていましたから、貫太郎は占領軍の言いなりになるしかなかったでしょう。