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第8話 減価のタイミング

 複式簿記ではないにもかかわらず預かっているプカードルの増加を入金伝票で扱い減少を出金伝票で扱うなどという邪道じみた行為は終焉した。

 これからは仕切書を使い預かっているプカードルの増加を「預入計算書」、預かっているプカードルの減少を「引出計算書」、それ以外を「計算書」と称して記すことと、プカー・エンターテイメントの内部規則が改訂された。本物の複式簿記を取り入れるにあたって、邪道な使い方をする伝票が跋扈しては、本物の複式簿記によって間違いの原因になりかねないのだ。複式簿記ではないことを強調するため、仕切書を使うようにし、複式簿記に詳しい者が、複式簿記の世界ではそれらの取引をどう表現するかを判断し、毎日の締切時に表計算ソフトに書き溜めていく。プカー・エンターテイメントでは決算が多い。毎月10日、20日、末日と、月に3回も決算日がある。一般企業では年に1回であることを考えれば多すぎる。しかしプカー・エンターテイメントは中学生が運営している。中学生にとっての1年は、一般企業にとっての1年よりはるかに長い。10日くらいがちょうどよいだろう。

 理論上、プカードルの日本円に対するインフレ率は無限大である。ジンバブエドルなら宇宙の大きさ以上とはいえ、有限の数の紙幣を積めば米ドルや日本円と交換することができた。しかしプカードルはそうではない。そのため、プカードルを法定通貨と交換してはならないという規約を定めることにより、インフレ率は「定義されない」とした。ここである思考実験をしよう。いま、プカー・エンターテイメントに日本円の資金提供をする者に「プカーポンド」というプカードルとは別種で減価しない地域通貨を引き換えに発行する、とする。プカードルもプカーポンドも発行者はプカー・エンターテイメントだ。最初は1円=1プカーポンドにしたとしても、資金提供をする者は、同額の日本円と引き換えにより多額のプカーポンドを要求するようになるだろう。プカー・エンターテイメントを信用する者はほとんどいないので、必然的にそうなる。仮に多数の者が日本円とプカーポンドを引き換えてくれるなら、そのように同額の日本円と引き換えにより多額のプカーポンドを要求する者が現れた場合、他の人と交換すればよい。しかしプカー・エンターテイメントが発行する地域通貨のために日本円を差し出してくれる者はそうはいない。必然、同額の日本円と引き換えにより多額のプカーポンドを要求するようになる。

 そうなると、1プカードル=1プカーポンドとすると、プカーポンドを使った買い占めが起こるようになる。プカードル利用者が4人で市中に出回っているプカードルが5000プカードルであるとする。市中に出回っているプカーポンドは22万6000プカーポンドであるとする。もしこの状況で1プカードル=1プカーポンドとなるなら、22万6000÷(5000÷4)=180.8、つまりプカーポンドはプカードルの180.8倍の力があることになってしまう。そのためプカー・エンターテイメントはプカードルのレートを改訂する。1プカードル=108.8プカーポンドだ。この状況では、プカー・エンターテイメントに日本円の資金提供をする者は、同額の日本円と引き換えにより多額のプカーポンドを要求する。そうなれば市中に出回るプカーポンドの量は更に増え、プカードルとのバランスを保つために、プカードルとのレートをさらに上げる。ハイパーインフレ決定だ。

 ちなみに、計算式は「(プカードル流通量÷プカードル利用者数)÷(プカーポンド流通量÷プカーポンド利用者数)」である。つまり、このハイパーインフレは、プカードル流通量が増えれば(プカードルは1人入会するごとに1000プカードル発行されるため、利用者数の増加は流通量増加を意味する)緩和される。つまり、プカー・エンターテイメントに日本円の資金提供をした者は、プカードル利用者を勧誘すればするほど、プカーポンドの(プカードルに対する)価値が上がり、都合がよくなる。こうして、マルチ商法まがいに利用者を増やす手法が確立された。

 ちなみに、プカーポンドにはプカードルに両替しプカードル建てで発行される物と引き換える以外の使い方は無い。理論上は日本円に両替できるが、いかなる金融機関や証券会社はもちろん、プカー・エンターテイメントでさえ、日本円との交換はしていない。


 建前では、全ての日において、決められた割合(通常は1%)ずつ減価、正確には発行日翌日を1日目とするn日目が終わるときに(元々の科学をaとして)、a×(0.99^n)になるように減価し、小数点以下を切り捨てることになっている。しかしプカー・エンターテイメントにとってそうしない方が都合がいいときは、減価をしないことができる。ただし後日、減価するはずだった分をまとめて減価する、というルールで、プカードルは運営されている。発行日翌日からいきなり減価が始まると印象が悪いから、発行後10日間は減価をしない。印象が良くなるというプカー・エンターテイメントにとって都合が良い出来事が起こるためだ。例えば1000プカードルは最初の10日間減価されず、その後いきなり105プカードル減価され、以後、1日につき9プカードル程度減価されるようになるのは、10日分の減価を10日後に一度にしているためだ。この減価があるおかげ、あるいは減価があるせいで、民はプカードルを10日以内に使おうとする。

減価する前にプカードル紙幣を何かと交換したとき、その釣銭はもちろんプカードル紙幣によって発行されるが、そのときは、10から経過日数を引いた日数だけ減価をしないで、それ以降は減価が始まることになる。例えば3日目に1000プカードル紙幣のうち300プカードルをカードと引き換えると、釣銭と称して、700プカードル紙幣が発行される。最初の7日間は減価しないで、その翌日から減価が始まる。

すでに減価が始まっているプカードル紙幣を使ってカードに引き換えると、最初の10日間は減価しないで、その翌日から減価が始まる。例えば減価により895プカードルまで価値が減ったプカードル紙幣のうち300プカードルをカードと引き換えると、釣銭と称して、595プカードル紙幣が発行される。最初の10日間は減価しないで、その翌日から減価が始まる。一見、プカー・エンターテイメントが損をしているように見えるが、実は、プカー・エンターテイメントは、10日おきに減価するという仕組みを作ったとしても損をしない。それを毎日減価するという原則に書き換え、例外という建前で、最初の10日は減価しないことにしている(しかも、その方がプカー・エンターテイメントにとって都合が良いからという理由で)から、損をしたことにならないのだ。複式簿記の上では、預かっているプカードルは毎日締切と同時に減価され、その都度、負債の減少と収益の発生が計上されるが、プカードル紙幣はそうではない。使用されたときまたは減価により価値が零となった日の締切時、初めて負債の減少と収益の発生が計上される。こうしなければならない理由はどこにもない。本来、プカードルはプカー・エンターテイメントが預かるべきものではなく、むしろ、プカードル紙幣として市中に流通させるべきものだ。さきほど、減価が始まったプカードル紙幣は新しいプカードル紙幣に替えると10日間減価しなくなると述べたが、これもこの理由によるところが大きく、つまり、預かると初日の夜から減価されるが、プカードル紙幣にすると10日間減価されなくなる。預かっているプカードルの減価はプカー・エンターテイメント本部の表計算ソフトによって毎日の減価が管理されているが、プカードル紙幣は券面にいつどんな割合で減価されるかが記してある。そのため、プカー・エンターテイメント本部では、発行日と価値が零になる日だけを管理し、価値が残っているうちに品物と交換するために使われるか、品物と交換されることなく価値が零になるかのいずれかであるから、管理が簡略化される。そのため、プカー・エンターテイメントにとっては、できるだけプカードル紙幣として市中に流通してくれた方が都合がよく、そのため、プカードル紙幣は預かっているプカードルより減価のタイミングを遅らせているのだ。

このように、プカー・エンターテイメントは、減価する貨幣でありながら、いつ減価を始めるか、を状態に合わせて変更することにより、よりプカー・エンターテイメントにとって都合よく流通してくれるように操作しているのだ。


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