何をいまさら国内炭だ

石炭政策篇（ポスト八次）

　昭和がもう数年で終わるという時期、ポスト第八次石炭政策の答申内容の叩き台を入手しようと、労使はあらゆる手段を駆使した。当時の最大野党の有力者、審議会の有識者に師事していた炭鉱労組合員や組合員の子弟が居ないか探しだし、そのコネクションから入手しようとしていた。使用者である会社は、与党大物政治家の力で入手しようとしていたが、成果は芳しくなかった。

必死の労使の弛まぬ入手工作の結果、ポスト第八次石炭政策の叩き台を、入手したが、その内容は、日本石炭鉱業協会と日本石炭鉱業労働組合の幹部を絶望させるものだった。早急に政策内容の方針転換を迫るか、答申内容を飲んで政策終了前に光栄ある撤退と言う名の閉山を選ぶか、答申の内容関係なく草を食み泥水を啜る大合理化を敢行して政策終了後の存続を企図するか、どの道を選ぶか選択を迫られていた。

ポスト八次は、葬式代は出すが延命治療はしないと明確に打ち出しているし、第十次石炭政策は海外炭の輸入途絶と言う前代未聞の事態でも起きない限りありえないのは、明らかだった。第十次石炭政策無しで、存続の自信があるヤマは、累積損失や石炭政策終了後の電力炭の納入価格の引き下げ圧力を考えれば皆無だった。

　日本一の生産量を誇る炭鉱の会社幹部が口火を切った。

「この内容では、生き残れるところはないな。葬式代が出るうちに撤退するのが、一番傷が小さく済むかもしれない」

と、言うと、炭鉱以外の目ぼしい産業がない地域の炭鉱会社の幹部が、

「お宅はいいさ。閉山しても、炭鉱とは縁が切れてたり、多角化で乗り切れるグループ企業があるから、地域経済への影響はこの中ではマシな方だろう。だが、そうは問屋が卸さないところの方が多い。うちは、閉山したら何も残らない。長期存続のために鉱産税を減免してもらっているところだってある」

と、一私企業の都合だけは済まされない問題だと指摘する。

　ある海底炭鉱の経営会社は、

「うちは、何とか残したい。だが、能率向上や省力化、平日稼働日内での稼働時間の確保による炭価の引き下げには限度がある。給与引き下げに手を付けなきゃならんが、陸とは違って、一週間通しの三交代勤務の仕事だ。仕事の過酷さに見合うものを払わなければ、誰もついてこない。誰もついてこないのでは、ヤマは残せない」

と、ヤマは残したいが、残すには政策終了後の炭価引き下げに応じられるコスト削減をしないといけない。それには、ストライキの原因になる給与に手を付けないことには、どうにもならないが、組合は存続か閉山か、腹を決めているのかと暗に尋ねる。

炭鉱労の中央執行委員は、腹を決めかねていた。茨の道を行ってヤマを残すのか、閉山交付金で退職金を確実に支給されるうちに閉山を受け入れるのか、政策の方針転換を国に飲ませるか、取りうる方針は三つあるが、一と二は勝手に決められないし、三に至ってはかつて行われた政策転換闘争の結果からして、完全に引っ繰り返せるとは思えない。数年の延命は期待できたとしても、鉱山の宿命である資源枯渇による閉山までは、存続できない。

「ポスト八次の答申内容は、国内の石炭鉱業に従事するものを馬鹿にしている。俺達が戦後復興や高度経済成長の足元を支えてきたのに、最終局面だ、国民の負担だと並べて、この仕打ちはない！組合の方針としては、政策の方針転換を要求し、それが容れられない場合は、最低でも経済採掘炭量枯渇時以外は政策終了直前までの存続を要求する」

と、かつての炭鉱労であれば閉山絶対反対、破産を恐れず闘うと言うはずだが、ポスト八次が終われば、出炭を続けることも、閉山することもできない八方塞がりに陥るのが目に見えているだけに、トーンダウンする。

政策終了直前まで存続させられれば、情勢の変化次第では、手の平を返す可能性も全く無いとは言えない。一縷の望みを託し、政策終了直前まで存続させ、望みが立たれたら、滑り込み閉山で閉山交付金の交付を受け、退職金を支払わせるしかない。定年退職間際の組合員は退職金と年金で老後を、再就職が困難な年齢の組合員を退職金に失業保険、炭鉱離職者求職手帳で年金まで食いつなげるように、再就職が可能な若い人間に再就職の道筋をつけるのが組合執行部の役目だろう。

　中央執行委員の話を聞いて、ヤマを残したいと言った海底炭鉱の役員は、

「給与削減額は、今回の答申での電力炭の価格が確定しないと、何とも言えない。労使双方が受け入れられる削減額でも、存続を望まないのか？」

と、海底炭鉱の組合執行委員から中央執行委員になった執行委員に聞く。

「ヤマを残せるのであれば残したい。しかし、坑内外で働く仲間の意見を聞かずに、回答できる話ではない。仮に政策終了後も存続できても、政策終了後は退職金の支払いを国が保証するわけではないから、組合員の生活を考えた際に、存続と政策期間中の閉山のどちらが最善なのか、全員大会で議論しなければならない」

と、残せるのであれば残したいと、正直な気持ちを打ち明ける。政策終了後までヤマを残すのは賭けだ。退職を払う資金的裏付けも、国の経営支援もなしに存続させるのが、組合員にとって最善なのか……

　北海道の石狩炭田にある所謂財閥系の炭鉱の役員が、

「うちは、存続を図るためには、深部に新たな坑道を展開しないといけない。炭鉱労は炭量枯渇以外では、閉山を認めないつもりでいるようだが、坑道展開に必要な資金と人員の手当てできる目途はない。今でも、急傾斜区域の採炭員が足りずに、生産量が降下している。現状維持すら叶わないのに、深部への坑道展開は夢のまた夢だ。仮に深部に坑道を展開できても、深部は急傾斜採炭だ。政策終了後の炭価引き下げ圧力に対応できるかと言われたら、否だ。立坑保安炭柱に手をださないと、経済採掘炭量は政策終了前に枯渇する。保安炭柱に手を出しても、何年延命が出来るか……」

と、政策終了直前まで存続させることは、現状維持すら困難な現状では、ほぼ不可能であると残酷な現実を告げる。

　組合も薄々とは、気が付いていた。新たな骨格坑道をそろそろ展開しないと、長期的な生産に支障をきたすのに、立坑の掘り下げに着手する様子がなかった。これ以上の深部開発を行うとしたら、立坑の坑底から斜坑で展開するのは、運搬や作業時間の確保の面から早晩限界を迎えるのだが、会社は組合に立坑の掘り下げを含めた中長期計画を提示していなかった。

「個別の具体的な話は、ヤマ元でしていただきたい。ここでは、協会と組合の基本方針を明らかにし、それに応じて組織単独か共同で要請していくかを、決めよう」

と、日本石炭鉱業協会の会長は、会員企業と石炭労の中央執行委員に言う。会長自身も、各企業の毎の条件からして、統一の方針を決められないのは分かっていた。政策終了前に閉山する炭鉱、政策終了直前まで操業を続ける炭鉱、どんな形であれ政策終了後も操業を続けようとする炭鉱に分かれるだろう。あの政策内容では、政策終了後も操業を続ける炭鉱は、茨の道を進むことになるのは明らかだ。

　炭鉱労の中央執行委員が、

「それは違う。忌憚なく胸の内を語たるべきだ。会社にヤマを残す気がないのに、組合が奔走したって、骨折り損だ。会社にヤマを残す気があるのなら、労使一丸で政策転換を要請し、転換が無理ならせめて長期存続につなげられる内容に近づけられるように、行動するべきだ」

と、労使ともに態度をはっきりさせなければ、要請どころではないと、日本石炭鉱業協会の会員企業に言う。労使一丸で行動しても、政策を引っ繰り返せるとは思えない。組合が一人踊りをしても、長期存続を勝ち取ることは叶わない。

　日本で三指に入る生産量を誇る海底炭鉱の役員が、

「うちは、坑外運炭をやめて、選炭工場までベルトで揚炭するために古い斜坑を取り開けてる。人車も乗り換え無しで水平人車坑道まで行けるようにする計画を立てている。それに、今骨格坑道を展開している第八部内は炭層も厚いし、炭量も豊富にあるから、二、三十年は安泰だ。その後は更に深部に向かうか、情勢次第では展開済みの骨格坑道から着炭させて、手っ取り早く採掘できる場所を喰い潰しながら、浅部に上がってくるかだ。炭価の引き下げ対策は、省力化や稼働率向上での引き下げの余地が完全になくなってから、給与の削減を含めた人員関係の合理化をするつもりで居る。給与削減は飽く迄も最後の手段だが」

と、会社としては長期の操業を想定していると言う。給与削減は、飽く迄も最後の手段だが、炭価引き下げ圧力次第で実施せざるを得ないと……

　長期存続に執念を燃やす会社があるなかで、石狩炭田のある炭鉱の役員は、

「うちは、自社の財務状況だけではなく、親会社やグループ会社の財務状況次第では、連鎖して、会社更生法の申請をしなければならない。グループ会社間で債務保証をしているが、どこかがこけても、おかしくない状況だ。掘れる炭が有るか無いかより、連鎖倒産の心配をしなければならない。組合には悪いが、政策終了直前持ちこたえる自信はない」

と、自社の財務状況だけで操業を続けられるか、決められる状況ではないと告白した。

　連鎖倒産の心配をしなければならないと言う話を聞かされた会員企業は、噂には聞いていたが、そこまで深刻だったとは思わなかった。今も操業を続けられるのは、ある男の暗躍のお陰もあるのだろうが、政策による国内炭の取引協力と国の支援のお陰であると、再認識する。

　会員企業も、炭鉱労ではないが、お荷物だ、退場しろと言われたら、流石に腹が立つ。戦中、戦後と国の無茶苦茶につきあわされ、軍需生産や戦後復興を支えてきた。特に戦時中は、生産に必要な物がないのに、炭を出せ出せと言われ濫掘をして、戦後の生産に多大な影響を与えた。戦後の傾斜生産方式や欧米の技術導入により、戦時中の濫掘による影響を脱して頃に、流体エネルギーである石油の台頭で、エネルギーの主力の座を奪われ、ジリ貧状態になってきた。スクラップ・アンド・ビルド政策による合理化の推進、それに伴う労使紛争、黄金期より内憂外患の時代の方が長く続いた。

「石炭鉱業協会としては、国産エネルギーである国内炭の現状維持を求める。炭価は現状の水準に据え置くか、引き下げ額は少額に抑える。政府が方針転換をしなかった場合は、政策終了後も操業を続ける炭鉱のために、炭価は少なくとも五年間は石炭生産審議会で決定する。海外炭の安定輸入のために、政策終了後も操業を続ける炭鉱を活用する。安定輸入に関わる事業を行う場合は、交付金や助成金を支給するを、基本方針するのは、どうだろう？」

と、一番最初に存続に意欲を示した海底炭鉱の役員が、日本石炭鉱業協会としての基本方針の叩き台を示した。

　それを聞いた石狩炭田の旧財閥系の炭鉱の役員は、

「それでいこう。坑内に入ったことがあっても、視察の時に数時間しかない連中に、何時何時までに閉山しろと言われたくない。国の大事なエネルギーを支えてきたんだ、閉山するにしろ存続するにしろ、労使で決めさせろ。坑内と坑外を往復し、保安と生産を両立させようと身を粉にしてきた連中に、なんと申し開きをしたら……」

と、胸の内を吐露する。

　それを聞いた炭鉱労中央執行委員は、

「炭鉱労の石炭生産審議会に対する基本方針は、現存炭山の現状維持。経済的採掘可能炭量を十分に有する炭鉱の切り捨てに断固反対。閉山時の退職金の完全支払いに必要な財務支援を確約することとする。最後に、石炭生産審議会に対し、日本のエネルギーを支えてきた国内炭鉱に、最終局面、国民負担と称し、引導を渡すような恥知らずな答申をしないことを要求する。日本石炭鉱業協会に対する基本方針は、採掘可能炭量枯渇以外の閉山は認めない。政策期間中の給与削減は原則認めない。退職金は閉山交付金以外の財源があれば可能な限り上積みすることとする。」

と、石炭生産審議会と日本石炭鉱業協会に対する基本方針の叩き台を示した。あとは、ヤマ元で全員大会を開いて、中央執行部の基本方針で政策の方針転換を求めるか議論し、基本方針が決まれば、政策の方針転換を求める中央動員、現存炭鉱の長期存続を求めるヤマ元や主要都市での署名活動にどれだけの人員を割けるかを詰めなければならない。政策の方針転換は望み薄だが、座して死を待つより、足掻きに足掻き、藻掻きに藻掻き、少しでも方針転換を迫ろう。それで駄目なら、定再就職が困難な組合員を路頭に迷わせないように、政策終了間際まで炭鉱を存続させ、年金まで失業保険と炭鉱離職者求職手帳、退職金で食いつなげるように、退職金の上積みを勝ち取るしかない。

茨の道を進んで、政策終了後も操業を続ける仲間に何を残せるのかが、問題になってくる。下手に政策終了後も操業を続けると、退職金の支払いは不可能か著しく困難になる。ふと、ある方式が頭に浮かんだが、あれでは時限的にしかヤマを残せないだろう。時限的にしかヤマは残せないが、組合員は退職金を貰えるし、新たに操業を行う会社は身軽な状態で経営できるから、労使ともに得るものは多い。しかし、新会社は身軽とはいえ、新規の設備投資や骨格坑道の展開を行う余裕はないだろう。形式的に閉山して、新会社で操業を続ける方式は、飽くまでも最後の手段だ。

全員大会は間違いなく紛糾する。炭鉱労中央執行部は、今まで何をしていたんだ！戦後の復興期のエネルギー供給を担い、高度経済成長期の鉄鋼供給の足元を支えてきたのに、この仕打ちはない！石油が安いから石炭は要らないと言って炭鉱をぶっ潰しておいて、石油ショックの時に泣きついてきたのは誰だ！燃料資源庁と石炭生産審議会は、ヤマを潰すだけでは飽き足らず、終に俺達をお荷物扱いだと！と、悲しみと怒りに満ちた怒声と罵声が全員大会で響くだろう。

全員大会で怒りを発散しきってはならない。全員大会で見せて怒りを、霞ヶ関と永田町で見せつけなければならない。舐められたら、交渉事は最後だ。舐めて掛かると、生きて帰れないと思わせるくらいの気迫を見せなければ……