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鞆の浦にて、千代子と ――海を渡った写真と、二つの名前――  作者: catseye
第七部 消えた記録、残された痕跡
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181/212

第181話 Outline Plan Everready(エバーレディ計画)

翌日。


「では、始めましょうか?」


ページが開いた。


新聞記事や領収書、メモ、さまざまな書類が入り混じっていた。


綾乃さんが何ページか進めて、手を止めた。


「ここを見てください。」


新聞記事が何枚も貼られていた。


日付は1953年6月。


美咲さんが見出しを読んだ。


「反共捕虜……釈放?」


同じ事件を扱った記事が何枚も集められていた。


綾乃さんが尋ねた。


「反共捕虜って、正確には何なんですか?」


「朝鮮戦争で捕虜になった人たちのうち、北朝鮮へ戻ることを拒んだ人たちです。」


「戻りたくないって言ったんですか?」


「はい。」


美咲さんが言った。


「じゃあ、戻さなければいいんじゃないですか?」


「それが休戦交渉で大きな問題になったんです。本人が戻りたくないと言っているのに、どうするのかという問題でした。」


綾乃さんが言った。


「そういえば、巨済島捕虜収容所でもそんな話が出ていましたね。」


「そうです。」


祖父は巨済島捕虜収容所で、この問題を直接調べていた。


アムゲさんも、反共捕虜が北へ送り返されることを心配していた。


美咲さんが尋ねた。


「それで、こういう記事を集めておいたんでしょうか?」


そのとき、綾乃さんが画面を拡大した。


記事の横に短いメモがあった。


[報告用]


「報告用?」


「個人的に集めた資料ではなさそうですね。」


綾乃さんが言った。


「ハニルサンサに報告するためだったんでしょうか?」


綾乃さんが記事の日付を確認した。


「6月18日ですね。」


「ちょっと待ってください。」


僕はノートパソコンでその日付を検索した。


「この日、大きなことが起きています。」


二人が僕を見た。


「韓国政府が反共捕虜を釈放したんです。」


「何人くらいですか?」


「二万七千人を超えています。」


「……二万七千人ですか?」


「アメリカと協議して釈放したんですか?」


「いいえ。」


「え?」


「韓国政府がアメリカにろくに知らせもしないまま釈放したんです。」


美咲さんが目を大きくした。


「アメリカの同意もなく、勝手にですか?」


「はい。」


「それじゃあ、大問題になるじゃないですか。どうしてそこまでしたんですか?」


「韓国政府は、このままでは捕虜たちが結局、北へ送り返されることになると考えたんでしょう。」


綾乃さんが言った。


「それで、釈放してしまったんですか?」


「はい。」


「すごいことですね。アメリカと対立してまでやる必要があったんですか? 当時は事実上、アメリカが韓国政府の首根っこを押さえていた……というか、生命線だったんじゃないですか?」


綾乃さんが少し僕の顔色をうかがった。


僕は少し考えた。


「このまま共産圏へ送れば、殺されるか、死んだも同然の人生を送ることになると判断したんでしょう。アムゲさんが心配していたように。」


そして続けた。


「たとえ自分たちがこの件でアメリカに排除されることになっても、数万人にのぼる同胞の若者たちの未来を消してしまうわけにはいかないと考えたのかもしれません。」


僕は朝鮮半島の夜間衛星写真を探して見せた。


南側は明るい光で満ち、北側は平壌を除けばほとんどが闇に沈んでいた。


「今の南と北を見れば……結果的に、あのときの判断はその人たちだけでなく、その子孫たちの人生まで変えたと言えるでしょうね。」


◆◆◆


Outline Plan Everready(エバーレディ計画)


1953年春、休戦交渉が進む中で、韓国政府とアメリカ・国連軍側との立場の違いは次第に大きくなっていた。


特に反共捕虜の送還と処遇をめぐり、大きな意見の対立があった。


韓国政府は、共産圏へ戻ることを拒んだ捕虜たちを釈放すべきだという立場だった。


彼らを再び共産圏へ送り返すことは、事実上、同胞の若者たちを死への道へ追いやることだと考えていた。


一方、アメリカ・国連軍側は、休戦協定の枠組みの中で彼らを中立国の管理下に置き、処理しようとしていた。


しかし韓国政府は、その過程で共産側が捕虜たちに再び接触すれば、最終的に北朝鮮への強制送還につながる可能性があると考えていた。


韓国政府と韓国軍が国連軍司令部の方針に従わず、独自に行動する可能性を懸念したアメリカ側は、それに備えた非常計画を準備した。


1953年5月にアメリカ第8軍が作成した計画には、命令に従わない韓国軍指揮官の交代、軍需支援の統制、主要な通信・交通施設の掌握、軍・民間指導部に対する強制措置などが含まれていた。


6月18日、韓国政府が大規模に反共捕虜を釈放すると、アメリカ側の懸念は現実のものとなった。


その後アメリカでは、韓国政府最高指導部の交代の可能性を含む、さらに強硬な対応まで検討された。


出典:

U.S. Department of State

Foreign Relations of the United States, 1952–1954, Korea, Volume XV

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