世界情報
▼基本情報
新星暦：1205年
総人口：約55億人
国家数：171ヶ国
陸海比率：陸地30％・海洋70％
共通言語：共通語
共通通貨：DL
共通語
■概要
新星暦1100年、国際社会は国家間の意思疎通を円滑にすることを目的として、「英語（旧英語）」を世界共通語として義務化した。
これにより、国家間の通信や外交、契約、技術文書、軍事連携など、ほぼすべての国際的な分野で共通語が標準言語として採用されることとなった。
現在では世界人口の8割以上が共通語を習得しており、世界共通語として広く定着している。
・扱われ方
日常会話では各地域の言語も引き続き使用されているが、公的機関や教育機関、軍、企業などでは共通語の使用が基本とされている。
また、ほぼすべての国において、公文書や法令、標識、技術文書などの公式表記は共通語が標準となっており、国際社会における共通基盤として機能している。
◆ローカル語
各国固有の母国語は「ローカル語」と総称される。
また、自国以外のローカル語は「第二ローカル語」と区別して呼ばれている。
世界共通語の普及後もローカル語が消滅することはなく、むしろその価値は以前にも増して高まった。
これは、共通語が社会の標準となったことで、「自国の文化や言語を守ろう」という意識が世界各地で強まったためである。
さらに、ローカル語ならではの美しい響きや独自の表現力が改めて評価されるようになり、文化的価値も大きく見直されている。
・普及率
ローカル語を習得している人は世界人口の約6割を占める。
国や地域によっては義務教育の一環として教えられており、文化継承の重要な要素として位置づけられている。
・扱われ方
ローカル語は日常会話をはじめ、文学や音楽、映像作品などの文化分野に広く用いられている。
また、兵器や軍用機、艦艇、企業製品などの名称にも反映されることが多く、各国の文化や歴史を象徴する要素の一つとなっている。
・ローカル会話
ローカル語同士で会話することは「ローカル会話」と呼ばれる。
各地域には独自のアクセントや語尾、スラングなどが存在し、ローカル語は単なる意思疎通の手段ではなく、その土地の文化やアイデンティティを象徴する存在として認識されている。
近年では若者を中心にローカル語を積極的に使う文化も広がっている。
・日本の特殊な言語文化
日本は特にローカル語文化が色濃く残る国として知られている。
現在でも、ひらがな・カタカナ・漢字を組み合わせた独自の表記文化が広く用いられており、その繊細な表現力や独特の雰囲気は国内外から高く評価されている。
そのため、日本語は単なる母国語ではなく、一つの文化・芸術として親しまれている。
DL
■概要
DLとは、現代において全世界の約8割の地域で使用されている基軸通貨単位である。
資源流通の統一と国際取引の安定化を目的とした「国際経済再編協定」を契機に制定され、現在では事実上の世界共通通貨として機能している。
・価値
緑 10DL
青 100DL
赤 500DL
紫 1,000DL
銀 5,000DL
金 10,000DL
・決済方式
DLの決済方式は電子決済が主流であり、スマカやリスバを介した即時送受信が標準となっている。
個人間の送金、商業決済、公共料金、国際取引に至るまで、ほぼすべての取引が電子的に処理される。
・物理通貨
一方で、DLには物理通貨も存在する。
物理通貨は小型の四角形チップ式であり、電子決済が利用できない非常時や、電力供給が不安定な地域で使用される。また、匿名性を必要とする特殊環境下で利用されることもある。
ただし、一般社会における流通量は限定的であり、日常的な決済手段としては電子決済が圧倒的に主流となっている。
マザーブレイン
■概要
マザーコンピューターの総称。
各地の軍事基地、大型研究施設、都市インフラなどに配備されている超大型情報管理システムであり、膨大なデータ処理能力と統括機能を持つ。
・軍事・施設データの統合管理
・通信・監視ネットワーク制御
・各種兵器・設備の演算補助
・UB・ドローンの統括制御
・戦術支援および情報解析
・各インフラ管理
など
・ブレインとの違い
名称こそブレインと共通しているが、両者は厳密には別系統のシステムである。
ブレインが“個体単位”の制御AIであるのに対し、マザーブレインは施設・部隊・地域単位を管理する“中枢管理システム”として運用される。
・バックアップ
SDやUBのブレインとの連携機能も備えており、データの同期・蓄積、非常時におけるバックアップ支援なども可能。
機体側ブレインが損傷・停止した場合、一時的にマザーブレイン側から補助制御を行うケースも存在する。
・現代では
その性質上、外部侵入や電磁妨害の標的になりやすく、世界大戦時にはマザーブレイン破壊を目的とした大規模攻撃も数多く行われた。
そのため現代では、マザーブレインへの攻撃、ハッキング、電磁妨害行為は国際法により禁止されており、厳しく規制されている。
▼種類
・オルフェ研究機関
オーキュラム
・イシュタール財団
ギガス
・天華連盟
マキナ
・LUNAS FACTORY
ワイズマン
電力会社
■概要
現代社会において、ほぼすべての動力は電力によって賄われている。
各街には最低でも一基以上の電力施設が設置されており、レーザー送電技術によって、あらゆるインフラへエネルギーを供給している。
・メリット
かつて一般的だった電柱や電線といった設備は、はるか昔に姿を消した。
これにより、送電設備の維持・整備コストは大幅に削減され、落雷や断線事故といった問題も、過去のものとなっている。
・配置
地方都市や小規模な町では、基本的に一基の電力施設のみで街全体の電力を供給可能となっている。
一方で、大都市圏になるほど必要電力量も増大するため、複数の電力基地が配備されている。
・構造
電力システムの構造は全国共通で三段構えとなっている。
1F：第三電源
B1：第二電源
B2：第一電源
いずれか一系統が機能停止した場合でも、残る電源が即座に出力を肩代わりする設計となっており、機能が完全停止することは極めて稀である。
・送電妨害対策
レーザー送電網は極めて高効率である一方、濃霧・煙幕・特殊粒子散布などによる妨害を受ける場合がある。
そのため、軍事基地や重要都市では、有線式バックアップ送電や地下蓄電層が併設されている。
・国家重要防衛拠点
大都市圏などの主力電力施設は、国家指定重要防衛拠点に分類されており、SD部隊や自動防衛ドローンが常時配備されている。
・山間部補助蓄電施設
山岳地帯や離島部では、大型蓄電施設が地下に設置されている所もある。
平時は予備電源として機能するが、災害時には街全体を数日間維持できる規模を持つ。
・超大型蓄電層
天華やアメリカなどの大都市圏地下には、“蓄電層”と呼ばれる超大型エネルギーブロックが存在する。
内部には高密度エネルギーセルが階層状に並び、都市機能を長時間維持可能となっている。
その規模は極めて巨大で、一部では「都市そのものが巨大バッテリー」とも呼ばれている。
・分散型電力網
日本ではこの方式が採用されている。
理由として、日本列島は地震大国であり、超大型蓄電設備を一箇所へ集中配置するリスクが極めて高いと判断されたためである。
そのため、都市各地へ中規模蓄電施設を分散配置する“分散型電力網”が主流となっている。
これにより、一部地域が被災した場合でも、他区画が即座に電力供給を肩代わりできる設計となっている。
◆軍事利用と電力供給規制
SDなどの兵器に対する外部からのレーザー供給は、国際条約によって禁止されている。
・理由
無制限に近い継続稼働を可能とする兵器が、過去の戦争において深刻な被害をもたらしたことが背景にある。
そのため、現代におけるSDといった兵器の運用は、原則として内部バッテリーのみでの稼働に制限されている。
これにより、連続戦闘時間や活動領域には一定の制約が設けられており、国家間の軍事バランス維持にも繋がっている。
・例外
完全非武装仕様の救助機や、国家重要施設における防衛警備機など、一部用途に限っては例外的に外部電力供給が認められている。
なお、この防衛利用の定義を巡っては、現在でも各国間で解釈の相違が存在している。
食文化
■概要
食品加工技術の飛躍的な発達により、味・安全性・栄養価などを損なうことなく、本物に限りなく近い加工食品の開発に成功する。
それに伴い、制定された新たな動物保護法の影響により、加工食品は世界的なスタンダードとして普及していく。
・世界の変化
この変化によって、家畜産業や農業分野における深刻な人手不足、価格高騰、食料不足といった問題は、かつてと比べ大きく改善された。
加えて、さらなる技術進歩により加工食品は天然食品よりも保存期間が長く、食品廃棄問題の軽減にも大きく貢献している。
・天然食品の扱い
天然食品が完全に消滅したわけではない。
あくまで流通量が減少しただけであり、現代では「高級品」として扱われている。
しかし、決して極端に希少というわけではなく、現在でも本物の食材を使用する飲食店や市場は一般的に存在している。
・ナチュラー
世界には、天然食品しか口にしない者も少なくない。
そうした人々は、一般的に「ナチュラー」と呼ばれている。
また、ナチュラーの中には「加工食品は毒だ」と主張する過激派も存在している。
▼主な企業
・ネオグリーンフーズ （NGF）
オランダ発の大手食品メーカー。
安価で栄養価を重視した食品の開発・製造を得意としており、大量生産にも適している。
企業や学校などでの採用率が高く、オルフェの食堂でも採用されている。
味はやや淡白だが、コストパフォーマンスに優れている。
・ジオ・バイオミメシス
アメリカとイタリアによる大手共同企業。
天然食品に極めて近い味や食感の再現技術を強みとする高価格帯メーカー。
高級レストランへの供給を主力とする一方、携行食の開発にも積極的に取り組んでいる。
・オルディア・ニュートリション
スイス発の大手食品メーカー。
保存期間の長さを強みとし、過酷な局地環境でも使用しやすい食品の開発を得意としている。
栄養食としても優れており、味のカスタマイズ性も高い。
一方で、やや人工的な風味があると言われている。
・ミカヅキ食品
日本発の大手食品メーカー。
コンビニでのシェア率が高く、家庭向け食品を中心に展開している。
見た目や和食の再現性に優れており、温かみを感じさせる優しい味わいが特徴とされている。
婚姻制度
◆同性婚
現代において、同性婚を法的に認めている国は全世界の約20％に達している。
日本もその承認国の一つであり、法制化されたのは新星暦1145年とされる。
・日本では
現在の日本では、同性婚に対する偏見や差別意識は比較的少なく、法制度や行政支援、企業による福利厚生なども広く整備されている。
・社会問題
一方で、同性婚を法的に認めている国であっても、地域や文化、宗教観の違いから差別や迫害の対象となるケースは依然として少なくない。
また、未承認国では法的保護そのものが存在しない場合もあり、同性婚を巡る権利や制度は現在も国際社会における重要な議論の一つとなっている。
◆異種婚
異種婚とは、人間以外の存在との婚姻関係を指す総称である。
対象には主に以下のような存在が含まれる。
・UB
・動物・魔獣
・仮想存在・デジタル人格
・建造物や土地などの無機物
・概念的存在・宗教的対象
など
・歴史的観点
異種婚の記録は古代文明の時代から存在しており、神話や宗教、信仰儀式、精神契約などと深く結び付いた文化として各地に残されている。
・現代では
現代では、一部の国家において限定的な法整備が進められているものの、異種婚を正式な婚姻として法的に認めている国は全体の3％未満に留まる。
・日本では
日本では現在も法的な婚姻としては認められていない。
そのため、公的制度上は「特殊パートナー契約」や「人格保護契約」など、婚姻に代わる制度によって権利や責任が定められている。
◆多婚制度
多婚制度とは、1人の人物が複数のパートナーと婚姻関係を結ぶ制度を指す。
現代において、多婚を法的に認めている国は全世界の約35％に及び、日本もその承認国の一つである。
認められる配偶者数は国ごとに異なり、日本では最大3名まで配偶者を持つことができる。
・背景
かつては宗教的・文化的背景による制度として採用されることが多かったが、現代では深刻な人口減少や出生率の低下への対策として制度化を進める国が増加した。
その結果、多婚家庭は一部の国や地域において一般的な家族形態の一つとして社会に定着している。
・日本では
日本では新星暦1165年の法改正により、一定条件を満たした場合に限り多婚が認められている。
・全当事者の同意
・十分な経済能力
・適切な居住環境
・戸籍・相続管理体制
など
国際機関
・世界評議会
外交、安全保障、国際法の制定・運用、紛争調停、世界政策の策定を担う世界最高意思決定機関。
・世界送電機構
レーザー送電網の管理・運営、および世界規模のエネルギー供給を担う機関。
・軌道開発機構
宇宙開発、人工衛星、軌道施設などの宇宙インフラの開発・管理を担う機関。
・ダラス管理局
共通通貨「DL」の発行、金融政策の策定、国際決済の管理を担う機関。
・オルフェ研究機関
エーテルの研究、エーテル保持者の保護・育成、関連技術の研究開発を行う国際研究機関。
主な企業
▼軍事・兵器
ロジャース・インダストリーズ
アンドレアス重工
薩摩重工
伊甲製作所
天華兵器工廠
ソランティス中央製作所
▼機械・重工業
レグナモーターズ
ネクストスターズ
ミリオン・サイズ
日本防災機械工場
▼エネルギー
グッジョブ・グリッド
オービタルエナジー
ボルティパワー
すいせい電力
▼航空・宇宙
LUNAS FACTORY
ロミオ・ダイナミクス
スカイセレクト
ブルーバーズ
七星航空
▼医療・製薬
ヘルメス・メディカル
バイオ・ヴィーナス
ライフコア
日輪製薬
▼食品・飲料
ネオグリーンフーズ
ジオ・バイオミメシス
オルディア・ニュートリション
ミカヅキ食品
ユメクイ製菓
ポカ・コーク
▼通信・IT
ユニオテック
シューリンク
株式会社シグナルス
▼プラットフォーム
XYZ（運営：ファーストメイト）
チックタック（運営：ターンズ）
キンクリー（運営：フィガロ）
シルミル（運営：ぴかっト）
▼ゲーム
株式会社ニャンダル
スクロールゲームズ
アイデア・クイーン
フール＆クール
▼テーマパーク
エピックアイランド
ダイナソープラネット
