赤い代償
次回から始めるように今日は解説回です。
解説回はあんまポジティブじゃない。
本日は解説回なのでまだ本編じゃないよ。
東の空が白む頃、一冊の冊子が手の中に収まる。
衣擦れの音が静寂を切り裂き、指先が冷徹な表紙の端に掛かる。一呼吸の合間に、掌へと滑り込む物理的な重量。漆黒の線画と、光を反射せぬ純白の地が、網膜を真っ向から射抜く。
色彩を剥ぎ取られた装丁は、過剰な装飾に慣れた視界を拒絶する。指が紙の細かな凹凸をなぞり、開くべき境界を捉える。胸の内で脈打つ鼓動が、一拍、二拍と速度を増していく。衣服が擦れる摩擦音だけが、耳の奥で微かに鳴り響く。
視線が一点に収束し、筋肉が微かに緊張を帯びる
音を立てて表紙が捲られる。乾いた紙の擦れ合いが、劇的な幕開けを告げる。
一気に最初の頁へと視線が落とされる。光の陰影が文字の輪郭を浮き上がらせ、物語の目的地へ向かって、静かに、しかし不可逆な一歩が踏み出される。
さて、これより始まりまするは、網の目の如き依存にぶら下がった海上工業国家の、動きながら細りゆく現実にござります。
右を向いても左を眺めても、嫌いな国を切る自由など何処にも残されてはおりませぬ。
現場の配管は途切れ、中間層の姿は消え失せ、残されたのは目詰まりを起こしたサプライチェーンの軋みのみ。
ナフサの底が見え隠れし、危険物の転売が街に火災の影を落とそうとも、失うものの無き身であれば、取り乱す必要など毛頭ござらん。
大層な経済論や勇ましい断交論は全て床下に放り捨て、冷たく、細かく、嫌になるほどの現実を確認いたそう。
金が無ければ生活保護でも貰い、ゆったりと暮らせば良いだけのことにござります。
されどされど、そこで諦める様なつまらない生き方をお望みですかな？
いえいえ、そんなことはないでしょうないでしょう！
終わると言われ続けた世界の、その後の話にござります。
出版は終わった。漫画は終わった。小説は終わった。日本は終わった。世界は終わった。
されど不思議なもので、終わった筈のものは翌朝になると何食わぬ顔で生き残っております。
国が傾こうと、人は飯を食い。
本屋が減ろうと、誰かは本を書き。
物流が詰まろうと、何処かの現場は今日も無理矢理に動いておる。
ならば我らが眺めるべきは滅亡ではござらぬ。
滅亡の翌日に何が残ったのか。
値上がりの先で誰が笑うのか。
潰れた市場の隣で、何が芽吹くのか。
勇ましい断交論も、景気の良い滅亡論も、一旦脇へ置いて参りましょう。
冷たく、細かく、嫌になるほど現実を眺めながら、それでも少しばかり面白そうな未来を探しに参ります。
それでは早速をば。
この評論はまず前提を固めつつ、その上でどの様な表紙・絵が受けるものかという訳です。
しかし前提知識はあった方がいいということで今回はその前までで一旦停止します。
つまり伏線ってこったよ。
現状まとめ(資料70個や各陣営、第三者陣営の情報を比較しAiに妥当かどうか計算させまとめさせた数値)
1. ホルムズ海峡の「双⽅向選別封鎖」
現在、ホルムズ海峡は物理的な封鎖を超えた、極めて複雑な「経済的‧軍事的遮断」の状態にあります。
イラン側の措置： ⾰命防衛隊（IRGC）は3⽉上旬より、中国やロシアなどの友好国には通⾏を許可する⼀⽅、⽇⽶欧の船舶に対しては武⼒妨害や「通⾏料（1バレルあたり1ドル相当）」の⽀払いを要求しています。
アメリカ側の反撃： トランプ⼤統領は4⽉12⽇、SNSを通じて「海峡の即時封鎖」を宣⾔しました。これを受け、⽶中央軍（CENTCOM）は4⽉13⽇より、イランの港湾に出⼊りする全船舶を対象とした「イラン港湾逆封鎖」を正式に発動しています。
2. 停戦合意の崩壊と交渉の決裂
4⽉8⽇に⼀度は「2週間の時限的停戦」が合意されましたが、実態は「次の危機への猶予」に過ぎませんでした。
レバノンを巡る齟齬： イスラエルは「レバノン（ヒズブッラー）は停戦の範囲外」と主張し、レバノン全域への⼤規模空爆を継続しました。イラン側はこの解釈を拒絶し、ヒズブッラーによるイスラエル⼊植地へのロケット弾攻撃も再開されています。
イスラマバード協議の失敗： 4⽉10⽇から12⽇にかけてパキスタン中⽴下で⾏われたバンス副⼤統領率いる⽶国代表団とイラン側の協議は、ウラン濃縮放棄や凍結資産返還の条件を巡り完全に決裂しました。
3. 歴史の韻を踏む「新世界と旧世界」の衝突
これまでの分析にもあった通り、現在のアメリカの動きは「世界を⼀つの箱庭（市場）」として再定義しようとする衝動に突き動かされています。
エネルギー覇権の再構築： トランプ政権は原油を輸⼊する各国に対し、中東依存を脱してアメリカから⽯油を購⼊するよう圧⼒を強めています。これは、かつての⽇英同盟を脅威と⾒なした頃の「封じ込め」の論理に近く、ユーラシア⼤陸の沿岸部の管理権をイランから剥奪しようとする戦略的意図が⾒て取れます。
宗教国家としての側⾯： ⺠主主義や⾃由貿易という「宗教」がアメリカ国内で空洞化する⼀⽅
で、対外的にはイランという「悪魔」を叩くことで⾃国の正当性を担保しようとする、歴史的に繰り返されてきた⾃⼰救済の構図が浮き彫りになっています。
4. ⽇本への直接的な影響
エネルギー危機： ホルムズ海峡の通航隻数は1⽇平均8.4隻（2025年は約93隻）まで激減しており、⽯油やナフサのサプライチェーンが末端まで機能不全に陥りつつあります。
物価⾼騰： 原油価格は1バレル100ドル前後で⾼⽌まりしており、円安と相まって⽇本国内のインフレ圧⼒は臨界点に達しています。
恐れたことが起きた世界
少し前の情勢で最も恐れたことは何か、それ即ち物流の停滞である。
それがぁ、なんというかぁ、イランに加えてフーシ派も混ざっちゃってぇ。
確かにホルムズ海峡が⼀番リスクなのは分かるが、フーシ派がバブ=エル=マンデブ海峡掌握も結構な
⼤惨事である。
最低でも物流の⼆割が停滞したと考えてよい、⽯油は当然、化学肥料もだ。
原油備蓄あるじゃん、と⾔われてもガソリンやナフサに加⼯する設備は誰が⽤意するのか、あとアメリカから輸⼊した場合や、ベネズエラのものを転売される形になった場合、⽯油とて⼀枚岩ではないし、設備は⼤きく変える必要がある。しかもここに氷河期世代を無視した結果引継ぎに失敗、その上でエチレンも問題を起こしている。
⼀応解説としては、ナフサは粗製ガソリン、原油の過熱とかで⽣まれる中韓の液体で、原油を分留すると、灯油、重油、軽油などとともにこのナフサが得られ、⽇本においてナフサは、プラスチックや合成ゴム、⾐料⽤繊維などのあらゆる化学製品の源となっている。
翻って、ナフサ単品を狙って作ることは出来ない。エチレンは、ナフサをさらに⾼温で熱分解することで得られるガス。化学⼯業の王様と呼ばれます。エチレンにさまざまな化学反応を加えることで、以下の様になる。
ポリエチレン： レジ袋、バケツ、容器など。
塩化ビニル： ⽔道管、消しゴムなど。
エチレングリコール： ペットボトル、不凍液（⾞の冷却⽔）など。
ここに化学肥料と⼈材問題と建材問題が重なって雇⽤が厳しくなるだろう、というところで⽇本は滅ぶかどうかで⾔われると…。
正直全然、この程度ならマイナスで経済成⻑起こすか、インフレで経済成⻑するか、東⽇本⼤震災と同レベルと評価すべきだろう。
アメリカとイランの終戦
改めて、戦争は基本的に講和条約の為に⾏うプレゼンの様なものだ。交渉を⾏う為の過程でしかない。それを履き違えて貰っては困るし、ましてやどこぞの名誉教授みたいに出会いの場と勘違いすることはあってはならない。歴史だと普通にあるが。太平洋戦争後でもあったし。
それはさておき、戦争は交渉ありきでなければいけない。
アメリカの勝利条件は⼀年以内にイランに存在するゲリラ含めた軍隊の殲滅を湾岸諸国が味⽅している間に実⾏し切ることである。
イランはもうほぼ滅多打ち状態なので勝つ必要はない、というより、負けなければ良くなった。ゲリラ戦を仕掛けまくりアメリカが湾岸諸国から⾒捨てられれば交渉せずとも勝利となる。
この湾岸諸国次第である、⼀年かどうかも彼等次第で、現に同盟があっても戦争を⽌められなかった。
普通に戦況を確認するが、先ずアメリカはウクライナとイスラエルという双⽅向からの⽀援に逼迫されている状況にある。
⽀援の逼迫
ロシアは世界史有数の外法⾏為を起こした、先ずはチェルノブイリ攻撃、核施設への攻撃は基本的に核攻撃とされる。更にここで経済封鎖、これ⾃体はいいのだが世界有数の穀物地帯が戦争、封鎖したらそれを盾に包囲されたところで逆に相⼿も包囲している状況になる。包囲戦は基本戦術ではあるが、相⼿が⾃⼰完結した国だった場合包囲戦を仕掛けた所でこっちが傷を負う結果にしかならない。
⾃国の農業優先を理由に硝酸アンモニウムなどの輸出を⼀時停⽌、これ⾃体は短時間だがダメージは⼤きく、18%がロシアであり、現時点でも農業は基本⾚字に近い。世界の肥料貿易の3分の1が停滞という状況で、2026年に⼊り窒素肥料価格は70%以上暴騰しており、これが2026年秋の収穫量激減を招く「⾷糧安保の時限爆弾（6⽉爆発説）」として危惧。
うんこが⾜りねぇ。
アメリカ⼈はこの為に太ってたのか。
こんなこともあって終戦をロシアにアメリカは持ち掛けていた、しかも続ければウクライナはこれで終わった所で農地の地雷除去、電⼒不⾜、⼈的不⾜、更に⽀援の流⽤といった政治腐敗の処断も待っている。
更に輸出ルートが喜望峰ルートか中南⽶ルートになり、黒海が維持された所で…となる。
更にここでイスラエル、レバノン南部どころかベイルート中央部への攻撃、先ず飽和攻撃が今世紀にみられるとは思ってもいなかった。歴史の復讐とも呼ぶべきドミサイド。そもそも現代の国際法を無視した聖地の掌握を⽬指す時点で反発を招いている上にこれだ。
まさしくババ抜き、それも⽴つことが許されない。イスラエルは極論⾃滅覚悟の先制攻撃をしているとも考えて良い、ロビー活動のユダヤ関係、宗教的右派が失われれば資⾦も指⽰も⼤きく失われる。
あ、あとエチレンが無いと⾷品の輸出が出来ないのでエチレン不⾜は悪化しますよ。
現在のアメリカ
アメリカは慢性的な病にある、というか先進国になったら基本的にどの国も病んでいる様なものだ。嘗て、ローマ帝国という巨⼤な国が存在した、領地を拡⼤した結果安価な穀物が流⼊し⾃国の発展を怠り反逆に耐えられず崩壊した。それと同じ結末である。
アメリカは拡⼤を続けた結果、安価な⼈材、商品を購⼊して発展、⾃国を保護した頃には誰も国を⽀えられない。⽇本も⼈の事⾔えないけど。
アメリカはそれをアジア⼈⼈材に⼤きく依存、⾞を筆頭に様々なものを模倣してメインコンテンツを作り切ったが、模倣も⼈材も枯渇した状態でアメリカはどうやって続けるのか。
しかも元々アメリカは内戦論すらあった、南北で乗り越えた、それは同時にいつでもその時代の回顧も起きるということだ。
内臓を失ったローマ帝国、倒産⼨前の株式会社程度に思えばいい。⼦会社として企業は続くだろうし、既に各国に配置はされている。
現在、アメリカは親⼦でさえ会話が出来ない、という話題もあるらしい。市⺠の氾濫を恐れるあまり
OpenAIの国防総省関係介⼊で⼀気に減ったのもこれのせいだろうし、反発もこれのせいだ。
アメリカを⽀えていたドルはドルを兵器として運⽤、制裁を多⽤したせいで信⽤が減って使われなくなった。しかも仮想通貨が拡⼤し、停滞がかえって安定を産んでいる。
更にシェール⾰命の結果地下⽔汚染、農業⽤地の劣化、データセンターによる電⼒や⽔消費とどうにもならない。
しかもアメリカは⽇本を⾒捨ててサイパンやグアムに撤退できるが、⽇本はアメリカと⼿を切ることがあればまぁ間違いなく中国により終わる、なんなら韓国のミサイル範囲拡⼤や北朝鮮の活動、更にレーダーが無い状態で代わりの航空機は制空権前提。
あと中国は⽇本を掌握すればオーストラリアが次は軍備を拡⼤する、インドネシアから⽇本までの⼀帯が⾃動的に掌握、このパワーバランスがなんとか保っていた地理が崩壊する。
この次のシナリオ
かといって中国も別に安定している訳ではない、少⼦⾼齢化は当然として、あんまり情報統制は出来ていない。しかも⼀番の問題は闇バイト、⼀⼈っ⼦政策のせいで発⽣した推定⼀億⼈の捨て⼦とカウントされていない⼈々、その多くが犯罪に流れ、銃を持たない⽇本を中⼼にネットワークを作り、先ず闇バイト、北朝鮮はファシリテーター、カンボジアでは詐欺といった形で様々な犯罪⼿段を確⽴、世界に徐々に広め始めている。
しかもどこの国も不況で⾒捨てた世代がある、その結果、世代が犯罪に⼿を染めても仕⽅がない。なんなら、復讐の為に⾃ら志願することさえあるだろう。闇バイトは法律を破っているのだから約束を守れないというのは当然だが、今の企業が最低時給を割っていたり、労働に関する法律が無視されている中、どちらが信⽤されるだろうか。なんなら、重度のものでなければ個⼈情報を流出させたりといった⼩さなものも徐々に広まる。やらなければ⽣活出来ない、という状況の場合どうだろうか、それでも⼿を染めないか。
さて、帝国の崩壊は歴史上幾らでも起きてきたが、世界帝国が世界帝国のまま崩壊するのは中々みられない、運よくもった場合その次の戦場はオセアニアだろう。中国の⽇本制圧シナリオ抜きにもインドネシア経由で進⾏、アメリカもサイパンに撤退するならオーストラリアがインドネシアにより海路が封じられるのを恐れて確実に⼿を結ぶ。
聖地はアフリカ、ヨーロッパ、アジアを繋ぐ経路として機能し、聖地としての価値を確⽴した。
もし、それがアジア、北⽶南⽶、オーストラリアと四つの⼤陸、ここにオセアニアという地域が加わった、歴史的背景こそ無いが多くの要所となっている聖地がそこにある。
さて、この戦争の結果も所詮歴史の⼀つである。
⼼配せずとも、歴史の上で幾らでも起きてきたことだ。
という訳でここからはSF作家として逆転⼿段はあるか、という話をしよう。
プラントは基本的に稼働まで、特にプラントは数か⽉単位でのメンテナンスが必要だった気がするし。しかもその上で25%は⾼品質、25%は低品質、50%は⽼朽化と廃炉。いくら実数値が⼤きかろうと内部変数があまりにも脆い。
今の内に教材として使えよ、となるメンテナンスを同時に教えれるのがより強い。教えれる⼈材はギリギリ⽣きているだろう、糖尿病多いって聞くけど。
ブルーカラーバブルは貿易停滞で速攻で崩壊しそうだが、というかバブルが進めばそれだけで化学⼯場のやべー環境が露呈する。⾃動⾞⼯場は⼈材を摩耗させて潰すが科学⼯場はシンプルに管理が出来ない、私のバイト先では⾃動⾞⼯場は⼀⼈死んだだけだが化学⼯場は四⼈失踪、⼀⼈遺体発⾒である。バイトに⼀⽇⼋時間パイプ椅⼦に座らせてひたすら説教するような意味の分からんパワハラをするのが化学⼯場である。
ちなみに私の場合マニュアルが無かった。なんでないの。
ナフサは⼀応ある。少なくとも、六⽉分までは問題ないと⾒ていい。(旭化成のデータを見た四月時点での感想)
ここで慌てて「⽇本の化学⼯業が即死する」と騒ぐのは違う。政府が調達したナフサは届くし、ガソリン補助⾦によって国内の製油所稼働も維持されている。しかも今回は、国内のエチレンプラントの多くが定期修理の時期と重なっていたため、稼働率が⼀時的に⼤きく落ち込んだとしても、それがそのまま全停⽌に直結する最悪のクラッシュにはならなかった。偶然と⾔えば偶然だが、⼯業国家の延命はしばしばこういう偶然に⽀えられている。計画された勝利というより、悪い時期にたまたま傷⼝が塞がっていた、という⽅が近い。
強いて⾔うなら運が良く⾒積もりよりは上回る結果になったぜ!くらいに思った⽅がいい。
ただし、ナフサがあることと、ナフサを安定して使えることは別である。さらに⾔えば、ナフサを使ってエチレンを作れることと、それが社会の末端まで化学製品として届くことも別である。ここを混同すると、今回の問題を完全に⾒誤る。原料がある、だから安⼼だ、という話ではない。原料はある。だが、その原料を加⼯し、洗浄し、包装し、出荷し、修理し、保険を付け、採算が取れる価格で市場に流すための周辺部分が、すでにあちこちで詰まり始めている。
繰り返すがそもそもナフサは、原油を分留した時に得られる成分の⼀つであり、ナフサだけを狙って都合よく作れるわけではない。原油を処理すれば、ナフサと同時に灯油、軽油、重油なども出る。つまり、ナフサが必要だからナフサだけ増やす、という単純な操作はできない。しかも原油は産地によって成分が違う。軽い原油もあれば、重い原油もある。ベネズエラのように重質油が多い場合、重油系の⽐率が⾼くなりやすく、船舶燃料などには影響が出る⼀⽅で、⽇本国内の製油所や⽯化設備がそのまま最適に処理できるとは限らない。⽯油は⼀枚岩ではない。黒い液体を⼊れれば何でも同じように出てくる、というほど⼯業は親切にできていない。
残念だったな。(三度⽬)
短期的には、ナフサの絶対量はどうにかなる。ここはリターン側として⾒ていい。六⽉までは供給が持ち、エチレンプラントも持ち直し、少なくとも「ナフサ不⾜だけを理由に化学⼯業が全⾯停⽌する」という事態は避けられる可能性が⾼い。⽇本はこの⼿の延命運⽤に関しては妙にしぶとい。補助⾦、在庫、定期修理、代替調達、現場判断が組み合わさると、⾒た⽬よりは⻑く耐える。
まぁだからといって⾃社製品の為に買い占め⽣産を続けて商品の⼀極化を進めたら⾃縄⾃縛であるということを忘れてはならない。
問題は、その後である。ナフサが届き、エチレンが作れたとしても、それだけで化学製品のサプライチェーンは正常化しない。メタノール不⾜が残る。ホルマリン不⾜が残る。ラッカーシンナーや洗浄剤の不⾜が残る。パレットを固定するラップ、袋の内側を守る内袋やライナー材、パッキン、コンベアーベルト、ゴム部品、樹脂容器、接着剤といった副資材の不⾜も残る。つまり、基礎原料を作る⼼臓だけが動いても、⾎管、弁、⽪膚、⼿⾜が同時に弱っていれば、社会は正常には動かない。
特に⾒落とされやすいのが洗浄である。化学⼯場は原料を⼊れて製品を出すだけの箱ではない。配管を洗う、タンクを洗う、反応器を洗う、残留物を処理する、異物混⼊を防ぐ、腐⾷を管理する。こうした維持作業があるから⼯場は⼯場として成⽴している。洗浄剤やシンナー類が不⾜すれば、原料があっても⼯程が⽌まる。動かせても品質が落ちる。品質を守ろうとすれば出荷量が落ちる。ここで
「ナフサはあるのになぜ製品が⾜りないのか」という現象が起きる。
包装資材も同じである。現代の物流は、製品そのものより先に包装で詰まる。ドラム⽸、ポリ容器、内袋、ラップ、緩衝材、パレット、ラベル、粘着テープ。こうしたものが不⾜すれば、製品は倉庫から出られない。化学製品は裸で出荷できない。漏れたら危険であり、混ざったら事故であり、ラベルが無ければ流通に乗らない。つまり、エチレンが作れるかどうかだけを⾒ても意味がない。実際に社会へ流れるまでの細い部分こそ、今回の危機では重要になる。
そして、この細い部分が詰まり始めた時に最も警戒すべきなのが⽕災である。これはかなり⼤事に扱う必要がある。シンナー、溶剤、塗料、接着剤、アルコール系洗浄剤は、不⾜が報じられた瞬間に買い占めや転売の対象になり得る。転売ヤーが転売しないものはない。マスク、アルコール、⼿袋、トイレットペーパーがそうだったように、「⾜りなくなるかもしれない」という空気だけで市場は歪む。
しかもシンナー類や溶剤は、マスクや紙製品とは違って、素⼈が⼤量に抱え込んでいいものではない。
危険物は、保管そのものが技術である。換気が必要であり、⾼温を避ける必要があり、⽕気を避ける必要があり、静電気にも注意しなければならない。容器が劣化すれば漏れる。ラベルを剥がして詰め替えれば中⾝が分からなくなる。⽔分が混ざれば品質が変わる。違う溶剤を混載すれば予期しない反応や事故につながる。夏場の倉庫や⾞内に放置すれば、それだけで危ない。これを「⾼く売れそうだから」と⼀般住宅、雑居ビル、無許可倉庫に積む者が出れば、⽕災はほぼ時間の問題になる。
ここで起きる⽕災は、単なる個別事故ではない。不況の⼆次災害である。転売ヤーのことだ、特にシンナー類を対象に物が⾜りないから買い占める。買い占めるから危険物が本来置かれるべきではない場所に溜まる。溜まった危険物が漏れる。漏れた蒸気に⽕が⼊る。⽕災が起きる。⽕災が起きると保険料が上がる。保険料が上がると倉庫業者、町⼯場、運送業者、中⼩メーカーの維持費が増える。維持費が増えれば、さらに廃業が増える。⽕災は燃えて終わりではなく、供給網のストレスが⽬に⾒える炎になったものとして扱うべきである。
翻って⾔えば保険の登録者が増えるかどうかで特にアメリカでの⽕災から撤退したアメリカの複数の保険会社も含めて、⽇本なら東京海上あたりが⼀時的に伸びると個⼈的には予想している。東南アジアで⽕災が増えて⽇本でも起きるパターンと予想している。
今回のナフサ問題は、「原料不⾜」だけでは語れない。むしろ本質は、ナフサを中⼼に成⽴していた化学⼯業の周辺部分が、同時に細っていることにある。原料はある。プラントも動く。だが、洗浄剤が⾜りない。包装材が⾜りない。消耗品が⾜りない。保険が⾼くなる。輸送が遅れる。現場の⼈材も⾜りない。そうなると、⼯場は⽌まっていないのに、社会は正常に動かない。
⻑期的には、ナフサ消費そのものも縮む。⼈⼝減少、⾼齢化、住宅着⼯の減少、建設資材⾼騰、国内需要の先細りによって、⽇本国内で必要とされるエチレンや合成樹脂の量は減っていく。そうなれば、エチレンプラントは統廃合される。残す設備と捨てる設備が選別される。これは合理化ではあるが、同時に撤退戦でもある。⼀度閉じたプラントは、簡単には戻らない。設備だけでなく、そこにいた⼈材、運転の癖、保守の勘、異常時の判断、再起動の経験も失われる。
ここで就職氷河期世代の放置が悪⼿として効いてくる。本来なら今、現場の中間層として、班⻑、保全担当、⼯程管理、安全教育、設備更新の判断を担っているはずの層が薄い。若者がいないだけではない。ベテランから新⼈へ知識を流す配管が壊れている。化学⼯場はマニュアルだけでは回らない。異⾳、匂い、振動、圧⼒、季節差、腐⾷の進み⽅、普段と違う微妙な違和感。こういうものを拾う⼈間がいなければ、設備はあっても国家の⼯業⼒は戻らない。
結局、ナフサは⼀応ある。しかし、それは安全宣⾔ではない。六⽉までは耐えるかもしれない。プラントも持ち直すかもしれない。だが、その先に待っているのは、ナフサ不⾜そのものではなく、ナフサを社会へ変換するための洗浄、包装、物流、保険、⼈材、設備維持の⽬詰まりである。⽇本はすぐに化学⼯業を失うわけではない。むしろ、すぐには終わらないからこそ厄介である。動きながら細り、耐えながら値上がりし、延命しながら撤退していく。
不況の死神は、原油タンカーに乗って派⼿に上陸するとは限らない。倉庫の隅に積まれたラッカーシンナー、交換されないパッキン、届かない内袋、更新されない配管、退職した保全担当者の空席から、静かに歩いてくる。
という訳でナフサ編は終了してこういう時は代替排外主義がデカくなるがそのリスクについても触れていこう。
まず私は基本的に右翼は現実が⾒えていない、左翼は現実逃避ばかりだと考えている。
右翼でいえば外国⼈を減らすことだが始めるのが千五百年遅い。それもそうだが貿易関係でそれらを⾒るとよくわかる。左翼はまずナンバープレートの届出をしてから貿易関係を⾒た⽅がいい。流⽯に辺野古のアレは酷いにも程があるし、まず政策がどれも現実性がない。マネーゲームばかりやってて実態経済を⼿抜きにしたらそうなって当然だ。
⽇本は、もはや嫌いな国を切れば⾝軽になれる国家ではない。勇ましい⾔葉で国交断絶を叫ぶことはできる。経済安全保障という⾔葉で特定の国への依存を責めることもできる。だが、実際の⽇本は、外交上の相⼿国を好き嫌いで選べるほど⾃⽴した構造を持っていない。中国、韓国、東南アジア、アメリカ、ロシア、豪州、そのどれか⼀つと⼤きく⼿を切っただけで、物流、軍事、素材、港湾、情
報、資源、防衛、化学⼯業のどこかが即座に詰まる。つまり⽇本は、独⽴国家として地図の上に描かれている⼀⽅で、実態としては周辺各国との配管、航路、通信、保険、軍事網にぶら下がった海上⼯業国家である。そもそもグローバル化という⼀蓮托⽣⾎液共有同盟なんてやった時点でそうなるリスクは把握しておくべきだろうに。
中国を切る、という⾔葉は簡単である。しかし中国から切り離されるものは、安い雑貨や家電だけではない。レアメタルもそうだが⼀番重要なのはやはり窒化ガリウム。それらを含む⾼出⼒‧⾼周波系の半導体材料や、その周辺部材が詰まれば、レーダーサイトの更新や増設に影響が出る。レーダーサイトが維持できなければ、早期警戒も管制も崩れる。制空権とは、戦闘機が⾶んでいるだけで成⽴するものではない。地上レーダー、通信、データリンク、補給、整備、管制機、それら全てが繋がって初めて空を管理できる。管制機も単独で空を⾒る魔法の⽬ではなく、地上のレーダー網と情報処理の上に乗った装置である。窒化ガリウムの問題は、単なる素材不⾜ではない。防空の⽬が濁るかどうかの問題である。
韓国も同じである。感情論なら切れる。政治的な⼝論ならいくらでもできる。だが釜⼭がある。⽇本が港湾施設にまともな投資を続けてこなかった結果、国際物流の多くは釜⼭を経由し、そこで積み替え、組み替え、航路接続を⾏ってから⽇本へ⼊ってくる構造になっている。これは韓国が⽇本を政治的に⽀配しているという話ではない。⽇本側の港湾投資不⾜、設備更新の遅れ、⼤型船対応の弱さ、物流設計の怠慢が、結果として釜⼭という外部ハブに⾸根っこを預ける形を作ったという話である。
韓国を切れば、半導体や対北情報だけでなく、港湾物流そのものが詰まる。⽇本は島国でありながら、⾃分の港だけで世界と繋がっているわけではない。
東南アジアも、安い⾐類や⾷品加⼯だけの話ではない。⽇本の製造業は、すでに東南アジアを単なる外注先ではなく、化学品、部材、成形、包装、⽣活⽤品、ペットフード、⼯業部品の循環先として組み込んでいる。⽇本で基礎物質を作り、韓国や中国を経由し、東南アジアで成形や部材化を⾏い、また⽇本や別の市場へ戻す。こうした往復が当たり前になっている。東南アジアが不安定化すれば、単に安い商品が⼊らなくなるのではない。⽇本国内の⼯場で必要な中間材、包装材、消耗品、部材の流れも同時に崩れる。国内回帰を唱えるのは簡単だが、その国内に戻すための港、設備、⼈材、検査体制、保全能⼒が⾜りなければ、戻す場所そのものが存在しない。
アメリカはさらに厄介である。⽇本はアメリカに防衛、衛星、ドル決済、海上保険、防衛装備、制空権の前提、インド太平洋の抑⽌⼒を預けている。⽇本がアメリカ依存を深めるほど、アメリカにとって⽇本は戦略要所として価値を持つ。だが、それは⽇本が安全になるという意味だけではない。⽇本が前線基地として固定されるという意味でもある。アメリカが撤退すれば⽇本は詰む。だが、残られても負担は増える。⼤統領や政権の⽅針次第で同盟の扱いが変わる以上、⽇本にとってアメリカは最重要の後ろ盾であると同時に、信⽤しきるにはあまりに⼤きすぎる相⼿である。依存すれば守られるが、依存した分だけ逃げ場も消える。それと同時に湾岸諸国が分裂気味、アメリカの味⽅をするかどうかも分からなければ、当然⽇本との貿易拒否も有り得る。
⼤国を敵に回すのと⼤国の味⽅になることのリスクはどちらも同じだということを忘れてはならない。
ロシアについても、単純に切ればいい相⼿ではない。通常時には制裁、戦争、国際世論の問題があり、扱いにくい。だが、もしアメリカが⽇本への関与を弱める、あるいは⽇本に対する軍事的信⽤が揺らぐ場合、ロシアは⼀気に最重要の地政学的拠点になる。資源、北⽅、極東、対中バランス、安全保障上の緩衝地帯として、完全に無視することはできない。ロシアへ近づくことにも危険がある。だが完全に切ることにも危険がある。ここにあるのは、善悪や好き嫌いではなく、毒薬の量を測るような外交の現実である。韓国にガソリンを売っていたり、インドや中国経由で⾊々流して資⾦を確保していそうだが、肥料類は特に依存しているためとても切ることは出来ない。
豪州も外せない。資源、⾷料、インド太平洋の安定という点で、豪州の重要性は今後さらに増す。⽇本、台湾、韓国、東南アジア、マラッカ周辺が揺らげば、豪州は海上交通路の封鎖リスクを強く意識する。⽇本が不安定化することは、⽇本国内だけの問題ではない。オセアニアを含む広い海域のパワーバランスに波及する。だから⽇本は、アメリカだけを⾒ていれば済む国でもない。中国だけを警戒していれば済む国でもない。海に囲まれているということは、全⽅位に依存しているということでもある。
オセアニアは湾岸諸国の今後次第で第⼆の聖地にもなりうる、ユーラシア、南北アメリカ、オーストラリア、インドネシア。あらゆる⼤陸の要所であり、中国にとってはロシアからの⼲渉を受けにくい上に⽇本と台湾を確保次第ここが⽬標になるだろう。そうしなければアメリカに競り負けることになる。
そんな軍事事情はどうでもいいとして、問題は⽇本の⽅だ。
特に致命的なのが、就職氷河期世代を軽んじたことである。本来なら今の四⼗代から五⼗代前半は、現場の中間層として、班⻑、⼯程管理、保全、安全教育、港湾運⽤、品質保証、調達判断、設備更新を担っていたはずだった。ベテランから若⼿へ知識を流し、異常時に判断し、⼯場や港や物流の⽳を現場で塞ぐ世代だった。ところが⽇本は、その層を採⽤抑制と⾮正規化で薄くした。教育しなかった。正社員として抱えなかった。現場の継承役として育てなかった。その結果、外部依存を減らしたくても、国内で受け⽌める中間層が⾜りない。
これは単なる雇⽤問題ではない。国家の再起動能⼒の問題である。中国を切るなら国内で素材や部材の代替を考えなければならない。韓国を切るなら港湾を整備し、釜⼭に頼らない物流網を作らなければならない。東南アジア依存を減らすなら、国内に成形、加⼯、包装、検査の能⼒を戻さなければならない。アメリカ依存を減らすなら、衛星、通信、レーダー、防衛装備、⾦融、保険まで含めた国家能⼒を積み上げなければならない。ロシアを切るなら、資源と極東の地政学的余⽩を別の形で補わなければならない。どれも⼝では⾔える。だが、それを現場で実装する⼈間がいない。
化学⼯場や港湾、プラントの教育環境も悪い。場所によってはマニュアルが無い。あってもその⼯場専⽤すぎて、別の職場へ移った時にそのまま使えるとは限らない。配管の繋がり、廃液ピットの処理、洗浄順序、異常停⽌の⼿順、古い設備の癖、どのバルブが実際には渋いのか、どの⼯程で匂いが変わるのか、どの⾳が危険の前兆なのか。こうしたものは現場ごとの暗黙知であり、簡単に標準化できない。そこにパワハラ、閉鎖的な職場、若⼿離職が重なる。教育したくても教育できない。継承したくても継承する中間層が抜けている。氷河期世代を軽んじた結果、今になって「現場⼒で何とかしろ」と⾔っても、その現場⼒を⽀える⾻格が細っている。それもそうだがシンプルに前任者が⾼齢や糖尿病など健康問題で教える能⼒や余裕が無いケースも多い。
前回は空いたプラントや縮⼩設備を教育に使うという発想をした。⽌める設備を教材化し、若⼿に配管、洗浄、温度管理、スチーム、廃液、異常停⽌、再起動を教える。これは本来なら強い。だが、今回のように外部ショックが重なると、その余裕も封じられる。空いた設備は教育⽤に残るのではなく、延命、停⽌、統廃合、廃⽌の対象になる。現場は学ぶ場所ではなく、今⽇を凌ぐ場所になる。そうなると、教育の最後の機会すら失われていく。
そして、この複雑な依存関係を処理しなければならない時期に、外交家として替えが効かなかった安倍晋三がいない。ここは思想や好き嫌いではなく、外交機能の喪失として扱うべきである。安倍晋三は、アメリカ、中国、ロシア、東南アジア、豪州、インド太平洋の間で、⽇本の⽭盾した⽴場を個⼈外交でどうにか接続していた⼈物だった。⽇本はアメリカ陣営にいる。しかし中国とは経済的に切れない。ロシアも完全には捨てられない。東南アジアや豪州にも布⽯を打たなければならない。その⾯倒な綱渡りを、政治家個⼈の顔と関係性である程度処理していた。その緩衝材が、今はない。
外交家と財政家は基本的に替えが効かない、ビスマルク程ではないが彼が死んでからは⼀気に情勢が悪化しているのがこの事実を物語る。だから今回の問題は、「⽇本はどこと組むべきか」という単純な話ではない。⽇本はどことも簡単には⼿を切れない。中国を切れば窒化ガリウムとレーダーの問題で制空権が揺らぐ。韓国を切れば釜⼭と港湾物流が詰まる。東南アジアを切れば化学品と部材加⼯の循環が詰まる。アメリカを切れば防衛、⾦融、海上保険、抑⽌⼒が詰まる。ロシアを切れば、アメリカ不信時の地政学的な逃げ道が消える。
豪州を軽んじれば、資源と海上安全保障が弱る。
その上で、⽇本は外部依存を切った時に国内で受け⽌める能⼒も失っている。氷河期世代を軽んじたことで、ベテランと若⼿を繋ぐはずだった中間層が薄くなり、現場の継承能⼒は削られた。外交的には強気な⾔葉を吐けても、実際に切断した瞬間、国内の港、⼯場、物流、保全、防衛産業のどこかで⾎が噴き出す。⾃⽴を叫ぶには、⾃⽴を⽀える⼈間と設備が必要である。⽇本はそれを⻑い時間をかけて削ってきた。
⽇本は、嫌いな国を切る⾃由を失った。同時に、切った後に⾃前で⽴て直す⼒も失った。その状態で、替えが効かなかった外交上の調整役まで失っている。今の⽇本に必要なのは、勇ましい断交論ではない。どの国を切れば⾃分のどの⾎管が破れるのかを、冷たく、細かく、嫌になるほど現実的に確認することである。国家は気分で⽣きているのではない。港と配管とレーダーと保険と⼈材で⽣きている。そして⽇本は、そのどれもが外に繋がりすぎている。
さぁ、そして⽇本は東⽇本⼤震災以来の不景気を迎えているが、正直現在の状況は「悪化したソ連」である。
シンプルにいえば軍事費が嵩んで終了した様に⽇本も防衛費が不⾜して終わる。投資を五⼗年単位で間違え続けたらこうなって当然である。
少なくとも今買いたいものは先に買っておくべきだろう。
歴史っていうのはこれが起きても⽇本⼈が急に「いやこれやっぱいらんやろ」で結構な数が意外と⽣き延びるとか起きるからあんまり深く考えても変わらへんで。
というのもそうだが下の⽅はもう失うものが無いので対してダメージを受けないし戦争多発の中でイタリアが世界恐慌に気付かなかったと⾔われるみたいに⽇本⼈がそもそも盛り上がる余地が無かったので氷河期世代以降は先ずダメージを受ける箇所がない。
⾦があったら警戒すべきだが⾦がなかったら⽣活保護でも貰ってゆったり暮らそう。そんぐらい気楽に⽣きればいいのだ。
