「ちょっとジャンプしてみ。時間の波は神のカツアゲ。～命のシェアは可能か～」
少子高齢化が命のシェアリングなのか、
AIが人間の存在価値のシェアリングなのか、
ウイルスが細胞あるいは「繋がり」のシェアリングなのか、
それは分かりませんが、
シェアリングの増加は、そうせざるを得ない状況を示唆し、
また、あるスパンの壁内圧に比例しているような気がします。
ところで、
気象庁はラニーニャ発生中と判断しているようですね。
少なくとも年内は続く可能性が高いと考えているようです。
以前、ラニーニャに注意していると申しましたが、
結構長く続くようですと、来年は本当に食糧危機あるかも？
今年は、バッタや洪水や異常気象もあり、
コロナもあった(流通させられず腐るに任せたとか・・・。)
にもかかわらず、
ハーベストプレシャーが掛かるはずのこの時期に穀物価格が多少上昇しているとは言え、
総じて落ち着いているように思います。
(先進国、というか日本のデフレ構造を吹き飛ばす力なし。)
ラニーニャも、右ストレートではなくボディーブローで終わるのでしょうか？
しかし、先進国(の報道)では、見ないようにしているだけで、
すでに一部の途上国等では、飢餓は深刻なものとなり、
水面下で、初のグローバル(全球)飢饉が進行中なのかもしれません。
だとしても、今から可能性の話で怖がらせても仕方がないでしょうが、
ちゃんとその時のこと、あるいは日本経済が立ち直れなかった場合の
対処方針は、当局では検討されているのでしょうか？
アナウンス上は希望的観測だけでいいでしょうが、
最悪の場合のことは、当然準備しておいてほしいものです。
個々人ではどうしようもないのですから・・・。
中国は、世界の3分の2の穀物在庫を有しているとも言われますが、
(また、１年分の国内需要を賄えるとのことですが、本当にそんなにある
のかどうかは、ブラックボックスかと存じます。13億人の1年分というの
は、俄かには信じられないというのが自然な感覚という気もします・・・。)
中国を除いた世界の近年の期末在庫は、
小麦で25％弱(中国含めると4割弱)くらいかと存じます。
2007～08年(リーマン頃)の食糧危機というか穀物価格高騰時は、
小麦の在庫率は17.5％くらいだったらしいですね。
なお、大豆は同じくらいのレベル、
トウモロコシはもう少し低いレベルという感じでしょうか。
『農水省がまとめた世界の穀物等需給動向によると、
二〇〇七年度から〇八年度にわたる世界の穀物期末在庫率は、
前年度から３・８ポイント減少して１５・２％と過去最低となる見通しです。
在庫量も世界の人が必要とする五十五日分で、食料危機がいわれた
一九七二―七三年度を下回ります。
世界の人口２％の日本が世界の食料の１０％を消費しています。』
(過去の農水省記事より抜粋。)
世界在庫は、過去最低で55日分、
通常は90日分くらいということかと思いますので、
3～4ヶ月もすれば無くなることになりますが、
東西南北、世界中が収穫ゼロであればの話ですから、
グローバル飢饉が、如何に生じにくいかが分かります。
消費量が変わらないとすれば(世界人口は増えていますし)、
世界収穫量が75％に落ちれば1年で、
消費量を最低限に抑えたとしても、
世界収穫量が50％くらいまで落ちれば、
やはり1年くらいで在庫は消滅する感じでしょうか？
普通はあり得ないですよね。
でも、それは近代のイメージ、たかだか「数十年の保証」であり、
まだ大地震を経験していない防潮堤のようなものなのかもしれません。
平均寿命を大きく超えて「あたりまえ」を維持し続けることは格段に難しくなり、
たった1回(1年)だけ、75％いや50％でも、全然あり得ることのように思います。
『2050年の人口を90億人とし、一人当たり穀物消費量を400kg/年とすれば、
食糧として36億tの穀物が必要となる（現在の世界平均一人当たりの穀物
消費量は約 320kg/年）。これを達成するためには、穀物作付面積が現状の
700万km2から変化しないと仮定すると、反収0.51kg/m2を実現すればよい。
これは現在の先進諸国における穀物反収を考えるとき十分達成可能であろう。
反収0.51kg/m2を上げるときに必要な窒素肥料の量を窒素量として
10g-N/m2とすると、食糧とする穀物を生産するために世界全体で7,000万
t-Nの肥料が必要となる。また、現在世界には野菜や果物などを作付けている
面積が700万km2ほどあるが、ここにおいても10g-N/m2の施肥を行うとする
と、穀物生産に使用する窒素と併せて計1億4,000万t-Nの肥料が食糧生産
のために必要となる。
2000年の穀物生産量は20.6億tであったから、21世紀に入ってからの7年間
で穀物の生産量は2.8億tほど増えたことになる。)
(独立行政法人産業技術総合研究所の、過去の報告書より抜粋。)
2050年の一人当たり穀物消費量を400kg/年としているのは、
途上国の底上げで平均が上がるということなのだと思います。
320kgでも、現在のレベル(一部途上国では飢餓前後？)なら、
存続可能なのかもしれませんが・・・。
農地(あるいは耕作可能地？)は、もうかなり前から、
そして単収も、ここ数年くらい？は、
ほとんど横ばいだったような気がします。
窒素肥料が、まさしく戦後の世界の人口爆発を支えたのだと思いますが、
その「時期」は過ぎたように感じます。
同じだけ窒素肥料を増やしても、限界効用というか、限界プロダクツ？というか、
効用や(ペイする)生産量が増えなくなるのと同じようなことになる気がします。
何でも最後は、「×(かける)時期」になるのであり、
タイミングというか、「時期」が違っていれば、結果は「＝0」にもなっていまいます。
老体に成長ホルモンを投与しても、もう大きくなることはありません。
『21世紀に入ってからの7年間で穀物の生産量は2.8億tほど増えた』
とありますが、
まさに、繫栄とは「プラスの異常」なのです。
増える分には異常も良しという訳ですが、
100年やそこらで数倍の人口(食料生産も同様)というのは、
プラスの異常領域であり、くべられる薪が尽きれば終わりなのです。
繫栄は未来を材料にしてきました。
しかし、それが間違っていた訳ではありません。
完全な環境配慮は、正しいことではあっても、許されることではないのです。
なんのリスクも取らず、犠牲も払わずに、繫栄とか現状維持とかを享受する
というのは、虫が良すぎるように思います。
残念ではありますが、これまで以上にリスクを取る、犠牲を払う以外に方法
はありません。行き詰まれば終わりですが、破滅まっしぐらへ進む代わりに、
繫栄は得られるものだからです。
(もちろん程度問題というか、できる限りの環境配慮が大事で、そうしないと
話になりませんが、理想主義が一番長く続く道になることはありません。)
＜ピックアップ＞ 『』間は引用になります。
『どれほど大量の通貨が供給されようとも、人々や企業がお金を使わなければ、
インフレは絶対に上昇しない。今は新型コロナウイルスの世界的大流行で投資
や生産が落ち込み、消費者や企業の景況感も悪化している。
インフレが上がらないのは通貨のせいだけではない。
先進国では失業率が何年間も低下したが、賃金の伸びは高まらなかった。
日本やユーロ圏では何年にもわたり金融刺激策が導入されたが、
取るに足らないほどの効果しか上がっていない。』
(ロイター記事より抜粋。)
デフレ傾向というか、節約志向というか、極論すれば買う人が居なくても、
それでもいずれインフレになると思います。
(正確にはスタグフレーション、ないし、さらにその先の完全購買力凍結？
とか何とか、まあ名称は何でもいいのですが・・・。)
それは「購入を制限するインフレ」、
「名義合わせのインフレ」だからです。
賃金の伸びとも関係しません。
「買えるか買えないか」ではなく、
「買わせるか買わせないか」の問題になるからです。
『この試算は、前提として全要素生産性（TFP）の大幅な改善を見込んでいる。
2019年の年金財政再検証では、現在の公的年金制度が維持される前提が
年率0.9％のTFP向上だが、安倍政権下でのTFPの伸びは年平均0.5％に
過ぎない。
2021年度の政府の一般会計歳出を99兆6千億円としている。
しかし、2020年度が当初、第1次・第2次補正を合わせて160兆3千億円
なので、60兆円以上の「財政の崖」が生じる前提だ。
それは、極めて実現性が低いと考えなければならない。
内閣府の中長期試算は、「成長実現ケース」として、TFPの年率改善率が
足下0.4％から1.3％程度へ高まることを前提としている。しかしながら、
日本の場合、TFP1.3％の伸びは1980年代のバブル期まで遡らなければならず、
この試算は無理な前提に基づくと言っても過言ではなさそうだ。』
(ピクテ投信投資顧問株式会社 シニア・フェロー 市川眞一氏コラムより抜粋。)
今年(このまま、真の第二波？に襲われることなく)160兆円までの財政拡大で
終了するとしても、ただそれを元に戻そうとするだけで、今度はマイナス60兆円
以上という膨大な「財政の崖」(カウンターパンチ)を生じさせてしまう訳ですね。
タダより怖いものがないのは当然としても、桁が・・・。
『富の格差など、MMTで引き起こされる不均衡をどうするのか。
確実に続くことになる低成長をどうするのか。
債券王ジェフリー・ガンドラックは、「MMTについてどう思うか？」と聞かれ、
「すでにどんな考えも許容されるところにこの世の中は来ている。日本は負債を
ものすごく増やした。しかしその結末としては30年前の株式市場の最高時から
30年たってもまだ半分しか回復していないということ以外何もない。
ゼロ金利、国の負債の増加、経済的に成功していないという事実の間に何か
相関があるのだろう。」』
(石原順氏のコラムより抜粋。）
MMTは、既に日本で長年行われ、今回アメリカでも実行された、と言われますが、
今のところ、失われた30年(それ以上失わずに済んだ30年？)という結果しかない、
ということでしょうか。
格差は「種の肺胞・文明の肺胞」であり、
それを埋め戻そうとするかのような意味での公平は、
尊厳死にも似た自殺行為に過ぎないのでしょうか？
ベーシックインカムの実験が小規模で行われているようですが、
全地球規模、少なくとも国家規模でやってみないことには、
つまり一部の被験者たちだけでなく、全国民が、好きな人も嫌いな人も
全込みの全国民がやっている状況にならなければ、どうなるかなんて
分かりようがないと思います。
そもそも、現代文明は、ベーシックデモクラシーの実験だったのであり、
それは終わりを迎えつつありますが、実験結果が満足いくものとなるの
かどうかは、そのデータを使う側次第、と言えるのかもしれません。
(ベーシックデモクラシーっておかしいですかね。ベーシックヘゲモニー、
ベーシック(ヒューマン)ライツの方がいいかも？)
人類は、他の全生命種の代理(被験者)であり、
今度はさらにAIを「時間の翼」と見立てて、
果たせない宇宙進出(進化)の代わりに、
時間軸方向へ飛び立とうと企てました(疑似進化？)。
その企みは、ついに暴露しつつあります。
『本当かどうかよくわからないですけれど、アドルフ・ヒトラーが1939年に、
以下のようなことを語ったことが、五島 勉さんの著作に書かれています。
ヒトラーは、その演説から100年後、つまり2039年頃には、世界はこの
ようになっていると述べたそうです。
「人類は2039年1月、人類以外のものに“進化”するか、そうでなければ
“退化”してしまっている。
人類の一部はそのとき、人類から、より高度なものに進化して、神に近い生物
になっている。人類から神のほうへ進化するのだから、それは「神人」と呼んで
かまわない。
残りの大部分は、これは進化なのか退化というべきかわからないが、
一種の機械になっている。ただ操られて働いたり楽しんだりするだけの、
完全に受動的な、機械的な反応しか示さない「ロボット人間」になっている。
ただロボット人間たちは、与えられ、操られていることを意識できないようになる。
彼らの意識では、何もかも自分で選択して生きているのだと思っている。
しかし、じつは神人たちがすべてを見通して、管理工場の家畜のように彼らを
育て飼うことになる。これが2039年の人類だ。』
(In Deepさんのコラムより抜粋。)
『本当かどうかよくわからないですけれど、』
とありますし、ニュース映像での演説場面のイメージしかありませんが、
上記のような話し方かな？という気はします。
翻訳のニュアンスなのかもしれませんけれど。
しかし、AI(またはAIを帯びた人間？)には、
(古い)人間を「飼う」必要性などあるのでしょうか？
新しい時代においても、人間としての需要はあるでしょうか？
(求められるものは違うとしても、人間の範疇の中に・・・。)
『台湾を巡って米中両国による偶発的な軍事衝突発生への懸念が高まりつつ
ある。周辺海域では米中双方が次々に軍事演習を行い、領空を侵犯した中国
の戦闘機に台湾がミサイルを追尾発射する事態も発生。
上海政法学院元教授で軍事専門家のNi Lexiong氏は、人民解放軍が複数の
演習を同時に行うのは、異例であり初めての可能性があると指摘。「これらの
海域における複数の演習は、中国が例えば台湾、日本、南シナ海の米軍という
３つの方向から同時に迫る敵とどの程度戦える能力があるのか試していること
を意味する。歴史的に見れば、頻繁な演習が戦争の前兆であるのは紛れもない」
中国の言い回しで「銃を磨いているうちに弾が飛び出す」確率は、上がり続けて
いる。
米大統領選の勝敗判定が紛糾する場合、米国と世界中の関心がそちらに集まる
ことになり、そのタイミングが中国にとって台湾侵攻のチャンスになる。』
(ロイター記事より抜粋。)
ミサイルを「発射」とありますが、ほとんど報道されていないと思います。
(ロイター記事なのでフェイクではないと思うのですが、
事実だったかどうかは不明ですね。)
そもそも両国が詳細を明らかにしていないということもあるのでしょうが、
もしも事実であれば、追尾って任意に解除できるものなんですかね？
それとも中国の戦闘機が何とか振り切ったとか、あえて甘い追尾にして、
意図的に外したとかいう感じなのでしょうか？
そんなことが本当にあったのなら、すごいことだと思うのですが・・・。
考えてみれば、2000年頃にも、中国の戦闘機とアメリカ偵察機が衝突して、
中国側に死者が出たようですし、また、米兵はしばらく拘束されたようですが、
その時のアメリカの偵察機はU2だったと思うのですけれども？
U2って、キューバ危機よりも前からあったようなイメージなのですが、
まあ、F16もイラン原発建設地空爆の頃からあった訳ですし、
とにかく、昔から同じようなことをやってんだなという気もします。
(ググったところ、海南島事件と言うそうですね。U2ではなくEP-3Eとのこと。)
台湾当局は、まだ中国に台湾全面侵攻能力はない、と考えているらしいですが、
偶発事態という磁石に、両国が引き寄せられていくかのようです。
両国が近接するほど、その磁力を増すのでしょうか？
『孤独相のバッタと群生相のバッタは習性が違うだけでなく、体の構造も異なります。
コラゾニンと呼ばれるホルモンが相変異の原因物質であるといわれていますが、
なぜ相変異が起こるのか、そしてなぜ巨大な群れを成すのかはわかっていませんでした。』
(ギガジン記事より抜粋。)
人類も、相転移して戦争モードになるのでしょうが、
文明自体が、人類の群生相だったのかもしれません。
(2024年くらいから戦時という予想は変えておりません。
と言っても、何の対策もできませんけれども・・・。)
『仮にワクチンが開発されたとしても、そのワクチンでパンデミックが収まるか
どうかは「ワクチンの有効性」にかかっていると、ニューヨーク市立大学の
ブルース・Y・リー教授が解説しています。
麻疹ワクチンによる発症予防効果は初回投与で85％、
2回目の投与で95％とされており、「100％の予防効果」を得ることはできません。
インフルエンザワクチンに至っては発症予防効果は小児で25～60％、
成人で50～60％とされており、「接種しても感染しなくなる」とはとても言えない
状況です。
パンデミック初期の「全人口の0％が感染者」というシナリオにおける
ワクチン接種率100％ならば60％の有効性(記事ではeffectivenessと表記)が、
接種率75％ならば70％のeffectivenessが、
接種率60％ならば80％のeffectivenessが必要とのこと。
リー教授は年齢や健康問題が原因でワクチンを接種できない人々や自身
の主義からワクチンを接種しないワクチン反対派を挙げて、「100％の接種率
は不可能だろう」と述べています。
また、「全人口の5％が感染者」というシナリオ
このシナリオでは、最大でも流行減少率が85％までしか届きません。
「effectivenessが60％のワクチンならば接種率が100％に達する必要があり
ます。しかし、『安全性が確認された新型ワクチンを接種しますか？』という
アンケートに対して『接種する』と回答したアメリカ人はおよそ75％だったため、
effectivenessが60％のワクチンでは社会を正常に戻すことはできません。
75％の接種率では80％のeffectivenessが必要です」とコメント。
ワクチンが完成したとしても、そのワクチンのeffectiveness次第では
「コロナ前」の時代に戻ることは不可能で、マスクの着用や社会的距離の維持
など、「コロナ後」の生活を続けなければならないと主張しました。』
(ギガジンの記事より抜粋。)
コロナだけが特別ということはなく、
世界がそのような状況に至ってしまった、パンドラの箱を開けてしまったような感じ
なので、今後数十年以内に、(コロナも含めて)あと数回はパンデミックがあるとも
言われますし、
現コロナ(co～～19？)だけでも、変異や、ワクチンの有効性や持続期間から、
集団免疫は無理っぽい感じが・・・。
集団感染による集団免疫は、もっと無理っぽいですし、
(ただ、スウェーデンでは、死亡率の低下がものすごい右肩下がりらしい
ですけど、ある種の集団免疫の効果によるものなのかもしれないですね。)
やはりコロナとは長い付き合い、
コロナ前の生活は、
古き良き時代として、未来への生け贄に捧げざるを得ないのでしょうか。
(コロナで大気汚染も減り、食品ロスも減り、地球延命効果で「猶予」が伸びたとしても、
そんな綱渡り、尊厳死というか、生活の質（QOL)と同様の問題が生じる？)
前回、
「今を大事にするほど、未来が失われていく？
きれいにジレンマというか逆相関というか、」
と申しましたが、ジレンマではなくトレードオフと言うべきでした。
