「先着70億人の自由(人間性) ～最後にはき出されるもの～」
いずれにせよ、ライフスタイルには大変化があると言われますが、
仮に、いつか元に戻ったように見える時がくるとしても、
元のルートとは全然違うところに出ているのでしょうね。
(元のルートを知ることがないので気づかないでしょうが・・・。
なぜ未来人はタイムマシンでやって来ない・・・？)
年金は、
コロナ対応による超低金利が持続すれば干上がってしまいますし、
政策のつけが回ってきてインフレになれば溶けてしまいます。
もうお手上げでしょうか？
(超低金利で株が上がってもバブルですよね？)
ところで、超低金利とは、まさに未来を犠牲にしている感じですね。
未来との利ザヤで稼げない状態、つまり未来が消失したかのよう。
＜ピックアップ＞
『マンションは“日本社会の縮図”
マンション全体の運営に関わる問題について、
合議で決定していくことは民主主義の原則として理にかなったものと言える。
マンションの老朽化に伴い、区分所有者も高齢化
「死ぬまで住めればよい」
具体的には、とにかくカネのかかることはやりたくない。
自分が生きている間にどうしても必要な事はやらざるを得ないが、
特別なことはしなくてもよい、だからなるべくこのままがよい、
実はこの発想は、マンション管理の現場だけで起こっている事象ではない。
日本という国家全体にこの発想が蔓延している。
給排水管の交換も外壁の修繕も必要ない!?
そしてマンションのスラム化が始まる
貸すことも売ることもできない状況に陥り、空き住戸のまま放置されていく。
今後大量のマンションが、築40年のステージに入ってくる。』
(牧野知弘氏コラムより抜粋)
日本の大規模修繕案はまとまるでしょうか？
そもそも、修繕積立金はどこに？
多くのマンションは、結局一代限りの財産、
ローンで長期賃貸契約をしたに等しい結果となる？
『新型コロナウイルスという未曾有の危機を強権的に抑え込む中国とロシアが、
今後は新たな世界秩序を構築していく可能性がある
世界で最も感染被害が大きい米国の国力は大きく低下し、
日本との同盟関係はこれまでのように機能しない恐れがある。
その中で日本は「台湾化」が進み、徐々に中国の影響下に入っていく可能性
があると予測する。
新型コロナウイルスのパンデミックは国家間のパワーバランス（力の均衡）を
大きく変えそうだ。独裁国家が相対的に強くなり、民主主義国家の力が相対的に
低下するとみている。
最大の問題は、米国の力がどこまで低下するかだ。
すでに相対的に力を落としている米国は世界で最も新型コロナのダメージを
受けている。立ち直れないほど国力が損なわれた場合、
世界全体で秩序の総入れ替えが始まる。
つまりパックスアメリカーナの終焉がいよいよ現実のものとなる。
中国の台頭というコロナ以前からあった流れが加速し、
パックスアメリカーナの終焉、つまり覇権国家がいよいよ交代する可能性がある。
それは自由主義国家体制の弱体化であり、独裁国家体制の台頭を意味する。
中国は今後、新型コロナによる不況で価値が落ちる日本の不動産や企業を
買っていく可能性がある。倒産した企業の日本人技術者も中国企業が雇い
入れていくだろう。最悪のシナリオではあるが、日本は米国が後ろ盾にいると
言いながらも、実際には中国の影響が強く入り込んでいる台湾のようになって
いくのではないだろうか。』
(国際政治学が専門の川上高司・拓殖大学教授。報道より。)
かなり前の記事ですので、
ちょっと違う感じにもなってきていますが、
パックスアメリカーナが持たないのは確かでしょうし、
毎回、必ずバトンリレーがあるとは限らないようにも思えます。
日本が最も薄氷の上にあり、温暖化で最初に溶けそうですが、
中国も、今は何だかんだ言おうと大多数が恩恵を受けている？
ので分裂とか内乱は起こらないでしょうが、
日本を超える超速高齢化の近未来まで待たず、
三峡ダム(いずれは崩壊？)にせよ何にせよ、
分裂・内乱さえありえなくはなさそうな雰囲気に？
もしもそうなれば、日本もただでは済まないことになります。
『労働者の給与を財政から直接支払うほか、政府が雇用を拡大、
重要産業へ資本を注入する必要性も
もはや社会主義と言ってよい。
しかし、イデオロギー上の好悪を超えて、一時的に社会主義化しないと、
このコロナ恐慌は到底、克服できない。
今回のコロナ危機でより生き残りやすいのは、内部留保がより大きい企業
積極的な設備投資、Ｒ＆Ｄ（研究開発）、労働分配を行ってきた優良企業が
逆に淘汰されてしまう
企業の廃業や倒産を放置すると、かえって非効率な経済となってしまう。』
(中野剛志氏。報道より)
これもかなり前の記事ですので、
ちょっと違う感じにもなってきていますが、
最終的にはその可能性(社会主義化)も、なくはないのでしょうね。
とにかく管理しなくては(地球上では)生きられないと言われれば、
従うしかないのでしょうか・・・。
(社会主義か、独裁か、超管理社会か、
そのどれかに・・・。)
文明崩壊より増しでしょ？
『長年、日本企業が「内部留保をため込み過ぎ」と批判されてきたことが
思い返される。しかし、今回のコロナショックを経て、むしろ「そうした姿勢
が緩衝材になり助かった」という成功体験に似たものができた可能性もある。
そのように考えると、日本企業の行動変容は一段と難しくなった印象を抱か
ざるを得ない。
例えばスイス国立銀行（ＳＮＢ）は自国通貨高を止めるために多額の為替差損
を被り、債務超過の疑いが強まったことがあった。また、１９７０年代にはドイツ
連邦銀行もマルク高によって外貨準備が減少し債務超過に
陥っている。「通貨の信認」が強過ぎて債務超過に陥った例がある以上、
中銀が多額の国債を買ったからと言ってそれが「バランスシートの健全性」を
損ねる話になるとは限らないし、損ねたからと言って「通貨の信認」が棄損し、
当該通貨の下落が引き起こされるとは限らないだろう。
主要国で唯一国内総生産（ＧＤＰ）を超える規模のバランスシートを持つ日銀
のつかさどる円は槍玉に上がりやすいかもしれない。』
(唐鎌大輔氏。ロイターコラムより。)
内部留保が「人間万事塞翁が馬」的なことに・・・。
『「通貨の信認」が強過ぎて債務超過に陥った』とは、
通貨の信用が高い、つまり自国通貨が高すぎるので、
介入による損失で生じた債務超過(の疑い等)という
ことだと思います。
強すぎて生じたものなので、
信認を失うような事態になるはずがない、
というところでしょうか。
ただし、現在の主要国の現状とは違います。
『信用拡大でもたらされた好景気は、
結局のところ崩壊するのを避ける手段がない。
残された選択肢は、
さらなる信用拡大を自ら断念した結果、すぐに訪れる危機か、
ツケを積み上げた結果、いずれ訪れる通貨制度を巻き込んだ大惨事か
だけである」（ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス)』
(石原順氏のコラムより)
今を大事にするほど、未来が失われていく？
(逆もしかり。)
きれいにジレンマというか逆相関というか、
ここまではっきりとどちらを取るかに別れる
ような状況は珍しいのかもしれません。
「太く長く」は永遠の幻・・・。
(未来のない現在、
過去のない未来のように、
その選択は困難を極めそうです。)
『国連食糧農業機関（ＦＡＯ）と経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は、
食糧消費の減少が農産物価格の急落という「市場ショック」を
引き起こす恐れがあるとの見解を示した。
新型コロナ危機の中でも食糧生産量は総じて安定しており、
農産物市場では在庫が過剰に積み上がり、相場が下がる恐れがあると指摘。
新型コロナはすでに農産物を押し下げる要因となっている。
レストランが営業を停止して燃油消費が減る中、
米トウモロコシ価格は１０年ぶりの安値に落ち込んだ。
新型コロナの影響で不透明感が漂うものの、
ＯＥＣＤとＦＡＯは２０─２９年の農産物価格について、
実質ベースで小幅に下落する基本シナリオに徐々に戻るとの見方を示した。
市場が中国のアフリカ豚熱（ＡＳＦ）のまん延から持ち直す中で、
豚肉を中心とした食肉価格はより大きく下落するとみられるという。
(ロイター記事より)
食糧危機どころか、価格下落ですか・・・。
ちょっと前の記事ではありますが、どちらの可能性もあるということですね。
下落する分には、農家の方は大変でしょうが、
食糧危機よりは、やはりほっとしてしまいます。
しかし、フェイクではないのでしょうが、
とにかく温暖化でも何でも、正反対の可能性が常にあるみたいですね。
どっちに転ぶか、神様が遊んでいるのでしょうか・・・。
『２０２０年の貿易赤字が４兆円から５兆円に膨らむと予想する声もある。
２０１９年も１兆６４３８億円の赤字であり、１８年も赤字だった。
２０年の赤字が確定すれば３年連続の赤字となる。
ただ、企業が海外から受け取る第１次所得収支は
２０１９年に２０兆７２０２億円の黒字で、
所得収支の黒字を構成する配当・利子収入が、
世界的な金利低下で先細りがみえていることだ。
グーグルやアップルなど「ＧＡＦＡ」のようなポスト・コロナ下でのけん引企業が
存在する米国と異なり、日本にはポストコロナのリード役を果たす企業が「ゼロ」
という点だ。
つまり、稼げなくなって貿易赤字国に転落し、対外債権をこの先に取り崩して
いく姿が見えてきている。
前提が、大きく崩れるシナリオが１つある。
それが、米中緊張の激化による米中両軍の衝突というリスクシナリオだ。
発生の可能性は極めて小さいが、
例えば、南シナ海で米中の海軍機動部隊同士が偶発的に衝突するケースや、
台湾海峡における同様な展開だ。』
(田巻一彦氏。ロイターコラムより)
あくまでも昨年における20兆円の所得収支黒字ですが、
貿易赤字の加速と両輪で、あっというまに消えてしまいそうな・・・。
つまり、資源のない日本が、カロリーベースで7割を輸入に頼る日本が、
経常収支赤字国になる・・・、何とおそろしいことなのでしょう・・・。
為替の指標としてビックマック指数なんてものがあるようですが、
もう庶民には手が届かなくなり、何それおいしいの状態に？
健康には良くて、ますます寿命が延びる、なんてことはないと思います。
結局、総カロリーが(人口や平均寿命には)大事なのではないでしょうか。
(あくまで平均としてはですが・・・。)
私は、何となく、米空母部隊は、直接対決はしないのではないか、
という気もします。遠くから空爆かトマホークかだけで、それ以外
は逃げるというか、案外弱いことを知られてはならないというか、
(象徴的なので)絶対に負けてはならないというか、決して無理は
しないような・・・。
(そもそも原子力空母でしたね・・・。)
『国立感染症研究所感染症情報センターのウェブサイトでは、
スペイン風邪について、「第２波は１０倍の致死率」で、
「１５―３５歳の健康な若年者層においてもっとも多くの死がみられ（た）」
と説明されている。
仮に第２波の人的、経済的な被害が限られたものであったとしても
すでに多くの国では政府が大規模な財政支出に踏み切り、
中央銀行は政策金利の大胆な引き下げや資産購入を実施。
追加的な対策を打ち出そうにも第１波の時ほどの余裕は残っていない可能性
がある。景気が十分に回復しないままでの第２波は、
たとえ、その人的、経済的な影響が第１波に比べて限られたものとなっても、
深刻な景気後退や金融危機など、悲惨な結果を招くリスクをはらむ。
また、第１波をきっかけに顕在化した「分断」が
第２波への対応を困難にする可能性もある。
米国での人種差別に対する抗議活動は、一部が暴徒化。
国家間の「分断」も深刻だ。』
(嶋津洋樹氏コラムより)
おおむね収束してから、約7ヶ月後にあたる11月くらいから、
中国で第二波が始まるのではないかと思っているのですが、
第二波は、毒性に変化があるのでしょうか？
カザフスタンで致死率の高い謎の肺炎というニュースは、
その後全然報道されませんが、
コロナの変異ではなかったということなのでしょうかね。
結構あちこちが、
ピンと張りつめた糸のような状態なのでしょうが、
その糸が切れるまで、波状攻撃は止まらないのでしょうか？
それとも、土俵際ギリギリで持ちこたえるという
お決まりの筋書なのでしょうか？
(コロナ対応の財政・金融にしても、異常気象対応のダムにしても、
第二波とか、毎年繰り返すとかであれば、結局持たない？)
『もう一つのリスクがあるとすれば、悪いインフレのパターンだ。
トランプ米大統領はこれまでも、
コロナ対策について「これは戦争だ」と述べてきた。
戦争による巨額の財政支出は、国債増発懸念につながり、
国債価格の下落、ひいては通貨の暴落とハイパーインフレに
繋がってきたことは、これまでの歴史が示す通りだ。
ただ、現在のコロナ問題と戦争との大きな違いは、
コロナ問題の敵はあくまでウイルスであって、ワクチンが開発されれば、
いずれ戦いは終わりを迎えるということだ。
それまでの「つなぎ」としての景気対策の実施であれば、
際限のない財政支出とはなりにくい。
問題は、ワクチンがなかなかできない、
あるいはウイルスが変異して新薬が効かない、
さらには新種の感染症が再び現れるなどして、
想定以上にウイルスとの戦いが長引くケースだ。
この場合には、財政支出が一段と膨らんでいくなかで、
どこかのタイミングで国債価格の急落や通貨の暴落が起きるかもしれない。
とはいえ医療が進歩した現代において、このリスクも低いだろう。
米国の場合、ドルが基軸通貨であることの優位性もある。
ＦＲＢの国債買い入れと相まって、
米長期金利が低位安定を維持しやすいとすれば、
結局のところ当面「官製相場に落とし穴はない」との結論になる。
ただ、５―１０年先を見据えれば、
あらゆるリスクを先送りした上で成り立っているということは、
常に意識しておく必要があるのではないだろうか。
(尾河眞樹氏。ロイターコラムより。)
直ちに消し去ることができないのなら、
先送りすること以上に増しな選択肢などないとは思いますが、
それが、やがて後悔へと変異しなかったことなど、
果たしてこれまでにあったのでしょうか？
もう新大陸が見つからないという状態で・・・。
もう地球を一周してしまっている段階で(覇権も何も)・・・。
『アメリカにおける黒人と白人の人種的対立は確かに重要ですが、
より重要なポイントが見逃されがちです。
それは、人種に関係なく大半のアメリカ人が敗北しているという点です」と指摘。
その上で「世界最大の核戦力と軍事力を持つ大国の衰退は、
合理的な分析をするまでもなく前例のない恐ろしい事態となるでしょう。
目下の課題は、世界で最も古くから今日まで続いている民主主義国家が、
その理想をまっとうできるかどうかです」と結論付けました。』
(メルボルン大学政治学者ジョージ・レニー氏。ギガジン記事より。)
アメリカは、最も古くから続く民主主義国家なんですね。
何とか持ち直して、ただの折り返し地点になる、
なんてことはありそうもない気がします。
誰が大統領になろうとも・・・。
『アメリカが人類史上初の核実験を行ってから75年となったのにあわせ、
トランプ大統領は声明を発表し、核戦力の強化を進めて抑止力を高める
と強調する一方、ロシアと中国に対して核軍縮に向けた協力を呼びかけました。』
(報道より)
いよいよ核が平均寿命付近に近づいてきましたね。
120年を超えられれば、
もうそのまま2～300年は使用されずに済みそうな気もしますが・・・。
平均寿命の限界？80年前後、切りのいい100年、
個人的寿命の限界？120年前後、全面核戦争を
回避し続けることができるでしょうか？
『たとえバイデン氏が勝利宣言しても、
トランプ氏が敗北を認めようとしなければ、
民主的な政治体制に深い傷がずっと残る
平和的な政権の交代は、米民主主義の代表的な特徴の１つに挙げられる。
ダグラス氏は、ブッシュ氏とゴア氏の争いに終止符を打ったのは
最高裁の判決ではなく、ゴア氏が敗北を受け入れたことだったと強調する。
バイデン氏は、トランプ氏が選挙で敗れても大統領の座に居座るようなら、
退陣を「エスコート」するために軍が必要になるかのしれない、とまで示唆
トランプ氏の言動によって、彼の支持者が選挙は不正に操作されたとの
確信を強め、ただでさえ人種差別抗議デモで不穏になっている米国社会を
さらに混乱させる恐れもある。』
(ロイター記事より)
今、未来の落としどころを見出せている人はいるでしょうか？
AI革命？宇宙進出？共通の敵？
私には、文字通りメシアでも現れない限り(逆にそれが一番怖い？)、
とても収拾できそうにはないように思えます。
『米国ではベーシックインカムを導入したようにみえる。
米国経済は政府支出（主に非生産的な無償の給付あるいは無益な戦争）と
FRB（米連邦準備制度理事会）の膨れ上がるバランスシートに完全に依存する
ようになるだろう。」
と、著名投資家マーク・ファーバーが危惧するように、FRBはルビコン川を渡り、
後戻りのきかない道へと歩み出した。
膨大な赤字を垂れ流し、2度と利上げできない米国のドルに対して、
2008年以降、連邦準備制度は議会にお金が「無料」であるという考えを与えた
米著名投資家レイ・ダリオは「私が最も懸念するのは、われわれの通貨の
健全性についてだ。生産性を高めずに財政赤字を計上し、国債を発行し、
貨幣を増発し続けることはできず、それは長期的に持続不可能だ」と述べた。
ダリオ氏は、中国に投資してはならないと法律で定めたり、場合によって米国
が中国で義務を負う債券の支払いをやめたりすれば、これらは可能性だが、
例えばドルの価値に対する大きな影響を伴う」と述べた。
仮に、新型コロナウイルスのワクチンが完成して株価が大暴騰したとしよう。
そのケースではFRBはインフレ対策という窮地に陥ると思われる。
MMT（現代貨幣理論）をやれば英国病時代の英国のようになるだろう。
シュンペーターは政府から十分な支援を得てしまえば資本主義は停滞する
と信じていた。
米国は建国の精神を忘れてしまったのか。無責任な中央銀行によって、
旧ソ連末期のような政策が行なわれている。
だが、歴史を見ると、それも必然なのか…。
「資本主義から計画経済に導くすべての歩みが必然的に専制・独裁に近づく
歩みとなる」（ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス）
資本主義が社会主義に勝利したと言われて30年。
今度は資本主義が危機を迎えている。
「政府について知りたければ、これだけ知っておけばいい
――『政府は嘘をつく』」I・F・ストーン（米国の作家）』
(石原順氏のコラムより)
ソ連崩壊はあっけなかったですね。
ありえないはずのことを目の当たりにしました・・・。
タイミングというか、打ちどころというか、
時間に答え(正しいやり方)なんて存在しないのでしょう。
(その時がくれば・・・。)
FRBは、落ち込めばもちろんですが、好転しても、
今度はインフレ対応により経済はひどいことになるでしょうから、
もう出口なし・・・。ただし戦争以外には・・・。
戦争の準備完了状態？
大恐慌時は、まだニューディールとかの余地がありましたが、
それでも元のレベルに戻ったのは大戦後くらいでしたよね？
温暖化からFRBから、あらゆるものが、
ポイントオブノーリターンを「せ～の」で越えている感じでしょうか？
なぜ仲良く同期する必要があるのでしょう・・・。
(以前、時代が狭まるからと申しましたが・・・。)
逆に、まだポイントオブノーリターン越えていないものは何が残るかな？
とも思います。(置いてきぼりの自分は？)
社会主義とは思っていませんが、
専制・独裁の方向になるのは確かなのでしょうね。
「避難は船員の指示に従って下さい。」
というところでしょうか。
