GIAの構造と役割
本章では、GIAの概要およびその組織構造について、
迷入者が最低限理解すべき範囲に限定して記載する。
GIAとの接触は、すでに発生している、あるいは今後不可避であると想定されるため、
本章の情報は可能な限り正確に理解しておくことが望ましい。
■ 1. GIAとは何か
GIA（Global Incident Alliance）は、“あらゆる異常事象・異常存在を記録・管理する”ことを目的として設立された多次元・多文化統合型の監視記録機関である。
設立時期や設立者は複数の記録が存在し、明確な創設史は存在しない。
ただし、現在確認されているすべての文明圏においてGIAに類する構造体が歴史上に痕跡として残っている。
実質的には、文明が“記録”という概念を持つようになった瞬間から存在していたとする説が最も有力である。
GIAは単なる治安維持機関でも、研究所でもない。
それはこの世界における「記録という秩序そのもの」を象徴し、維持する機構である。
※GIAの創設経緯・発足背景・原初構造体に関する情報は深度4以上の情報指定に該当する。
この内容に関心がある場合は、所属支部を通じて**《歴史記録照会申請書・式E》を提出し、
申請が認可された段階で限定的閲覧が許可される。**
■ 2. GIAの活動領域
GIAは、単なる記録機関ではなく、“この世界の秩序を定義し、再編する権限”を有している。
その活動は以下の五大任務を軸に構成されており、いずれも超国家的・非公開裁定権限の下に遂行される。
記録：対象の存在・行為・現象を正式に記録することで、“世界の正史”に組み込む力を持つ。未記録のものは、法律・歴史・文化いずれの体系にも“存在しなかった”とされる。
収容：あらゆる危険存在・不安定現象・時間逸脱体を拘束・隔離・固定化することができる。必要に応じて空間遮断・意識封印・位相転送を行う権限を持つ。
分析：分類不能の物質・意識・死後痕跡に対し、情報分解・多層照合・記憶連結分析を行う能力を有する。解明された知見は必要に応じて他支部へ伝播される。
監視：世界各地に分散する**“観測子”および“精神層スキャナー”**によって、常時情報を収集。文明間における情報不均衡や異常蓄積の兆候を先行検知する。
介入：想定外事象、あるいは記録不能域での重大逸脱が発生した場合、一切の法制度・宗教的戒律を超越しての直接行動が可能。これには、都市封鎖・記憶遮断・再構築措置が含まれる。
これらの行動はすべて、最終的に「秩序の保持＝記録の維持」へと集約される。
GIAが記録しない限り、それは世界に存在したとは見なされない。
そしてGIAが介入を決定した時、いかなる国家・文化・超存在であろうとそれを拒否する権限は存在しない。GIAの行動は、記録の名のもとに発動され、必ず実行される。
■ 3. 組織構造
GIAは世界中に“地域基幹拠点（通称：ローカルノード）”を有し、それぞれが異常事象の記録と管理を担っている。各ノードは共通して複数の「環」と呼ばれる機能部門で構成されている。
以下は代表的な部門群である。
書庫部門（Κ-1T:NEX）
記録の保管、分類、復号処理、閲覧制限の管理などを担う。
特定の記録物には物理・精神的な封印が施されている場合もあり、アクセスには階層認証が必要とされる。
管理部門（E₋07:VARLA）
人事、法務、通貨管理、迷入者の初期処理などを統括する内部統制部門。
GIA内の制度運用や、規則の整備・適用もこの部門の監督下にある。
監察部門（Σ⁺Δ3:GLYSS）
世界中に分布する観測子と精神スキャナーを通じて、あらゆる情報の監視を継続する。
記録の齟齬、消失、歪曲などの兆候を早期に察知し、必要な対処部門へ転送する役割を持つ。
封鎖部門（QU:5A:VALC）
異常存在や危険領域への封鎖措置を担当する実働部門。
必要に応じて空間隔離、時系列凍結、精神隔絶措置なども行う。
危険度が一定基準を超えた場合は記録そのものの“封じ”が実行される。
特務部門（O~RE:VEKT.9）
臨界的状況下において、実力行使・物理介入を行う権限を持つ。
都市規模の記録干渉、異常存在による文明侵食などが認知された際に動員される。
※ローカルノードによっては、上記以外の補助部門や特化部門が設置されている場合がある。
また、部門の呼称・編成単位は歴史的背景や地域構造により一部異なることがある。
■ 4. GIAと迷入者
GIAは、「迷入（Displacement）」という現象を重要な指標として扱っており、
本資料を手にしたあなたは、例外なく“記録対象”かつ“観察対象”として分類されている。
あなたの状態・精神・記憶・肉体的変異はすべて記録されており、必要に応じて再検査が行われる。
ただし、GIAはあなたを敵対対象として扱わない。記録はあくまで秩序維持のためのものである。
無用な干渉を避けるため、本資料の内容に従い、必要な報告と応対を行うことが推奨される。
