【中国人、尖閣諸島に上陸す！①（Chinese nationals land on the Senkaku Islands.）】
パンデミック状態の中国を脱出して対馬や九州、隠岐の島周辺海域や日本海沿岸部から日本を目指してやってくる船や航空機はこれまでも嫌になるくらいあった。
もちろん感染につながるので日本への上陸は許されない。
船にしても航空機にしても中国本土に帰ってもらうのが鉄則なのだが、医療体制が崩壊したうえにまだ効果的な治療方法も見つかっていない病気の発症を恐れ、どうしても本国に帰ろうとしない人たちも多くいる。
いや、むしろそのような人たちのほうが圧倒的に多い。
政府の指示による警察や軍による感染者の虐殺行為を目の当たりに見ていた彼らとしては、それは生き残るために必要な行動なのは日本政府も十分理解している。
しかし日本国民をこの狂暴な病気から守るためには、決して日本国内に彼らを上陸させてはならない。
だから全員が死ぬことが分かりながらも指示に従わない艦船は沈め、航空機は撃ち落としてきた。
しかし今回はこれまでとは違う措置が取られることになった。
理由は３つ。
一つめは、船団の規模が大きすぎて、歴史的な大量虐殺になってしまうこと。
二つめは、船団の中には中国政府の要人や医師が、かなり含まれていること。
三つめは、感染に関するデーターが少なすぎること。
特に重要視しているのは三つ目の、感染データーの把握だ。
船団の総人数は数万人規模。
船団には政府高官や富裕層が乗船していてそのためか、かなりレベルの高い医師や看護師が多く混じっているうえに医療器材も豊富にそろっている。
だからといって日本に上陸させるわけにはいかないが、日本政府だけでなく世界的にみてもこの西寧ウィルスの正確なデーターは喉から手が出るほど欲しい。
そこで日本とアメリカ、そして台湾が協力して、尖閣諸島に収容所が建設された。
実は台湾は中国人の上陸阻止に失敗して、既にパンデミックになりつつあるので、直接的な関与はない。
だが尖閣諸島の領有権を日本と争っている国のひとつとして、ここに日本政府が施設をつくることは認めることはできない。
今回は特別措置として一時的に認める立場を台湾政府が示したが、日本政府は多大な資金を投じる以上、限定的なものでは投資の回収はできないことを伝え一旦計画を白紙に戻す。
既にパンデミックに陥りつつある台湾政府は慌てて、費用の一部負担と領有権の放棄を声明し現実に至った。
もっとも尖閣諸島の領有権に関して、国際的機関が公平な立場で歴史を調べて判断を下せば台湾や中国に勝ち目はない。
なぜなら勘違いしている人も多いことだが、台湾は日清戦争に日本が勝ったから中国の一部であった台湾を戦利品として占領したわけではなく、明治政府が国際法に乗っ取って「どこの国にも属さない土地を周辺国の同意のもとに得て国土とした土地なのだ。
日本政府はこのとき台湾を取得しようという計画を中国政府に打診して、その際に中国の領土かどうかを確認した際に中国政府は歴史的に中国とは一切関係のない土地であり、その島には中国人は住んでいないのでかまわないという返答を得て台湾を日本の領土とした。
そしてこのとき台湾は国家として自立していなかったばかりか、琉球王国（現在の沖縄本島）のような支配者さえいなかった。
つまり台湾が国として独り立ちする以前から日本は尖閣諸島を領有しているので、ここに領有権争い自体、発生するはずもないのだ。
中国に至っては、第二次世界大戦後の内乱で敗北した蒋介石の国民党の人たちが毛沢東たち共産党からの虐殺を恐れて台湾に上陸した事実をもとに、中国人（漢民族）が移り住んだ国ということで台湾は中国の一部だと主張しているに過ぎない。
そしてここに今、彼らはこの彼らの憧れの地であった尖閣諸島、北小島と南小島の二つの島に上陸することになったのだ。
尖閣諸島の中で平野部の多いこのふたつ島の面積は、北小島で0.31平方キロメートル。
南小島は0.4平方キロメートルある。
良く言われる東京ドームに直せば、北小島は東京ドーム約6.5個分となり南小島は約8.5個分となり、二つの島を合わせると東京ドーム15個分の面積となる。
この2つの島に建設される仮設住宅の収容人員は最大で30万人分となる予定で建設が急ピッチで行われている。
計算上はあと2～4倍の収容人数が必要となると思われるので、現在尖閣諸島最大の魚釣島（3.82平方キロメートル）と久場島（0.91平方キロメートル）も開発中だが、有識者の間ではそこまでの規模は必要ないのではないだろうかという意見も多くある。
つまり避難民は増えるが、致死率が高く有効な治療手段も見つからない現段階では、いったん死者が出始めると、避難民が上陸する数よりも死者の数のほうが上回るのではないかと言われている。
それだけ、この西寧ウィルスは恐ろしいのだ。
