もし・・・・
まえがき
これは、作者が感じた根拠のない妄想であり、このような事態になると断言するものではありません。
ただ、現在の国際情勢を見ていると、不安を覚えずにはいられません。
ウクライナ戦争が続く中、ロシアは「自国が排除されながらも続いているエネルギー取引については、必要であれば遮断する可能性がある」と受け取れる趣旨の発言もしています。
もしそのような事態が現実になれば、日本を含むエネルギー輸入国は大きな影響を受ける可能性があります。
そのため作者には、エネルギー供給がいつ途絶えてもおかしくない状況へ、一歩ずつ近づいているのではないかという不安が拭えません。
もちろん、これはあくまでも作者個人の推測であり、実際にそうなるという根拠があるわけではありません。
もし、Ｇ７がロシアに対して戦争や経済制裁を仕掛けながら、その裏でロシアの資源に頼っていたのだと仮定するなら、現実は極めて残酷です。
プーチン大統領が国内の燃料不足を認め、軽油の全面的輸出禁止案の検討に言及したということは、もはやロシア側には自分たちのために資源を囲い込む完璧な大義名分ができたことを意味します。
そしてそれは、エネルギーの多くを依存する日本に対しても、「状況が好転しないのであれば、もう輸出はしない」と暗に宣言していることに他なりません。
これまでは戦争の戦費を稼ぐために、プライドを捨てて敵側である西側のサプライチェーンへ資源を輸出し続けていた国が、ついに自国の農業や国民を守るためにその蛇口を閉めると公に発言したのです。
もはや、国内の困窮を隠す必要も、西側に付き合う義理もなくなったと感じざるを得ません。Ｇ７はウクライナによるドローン攻撃の成功に沸き、戦争を有利に進めていると感じていたのかもしれません。
しかし、その結果として本当に兵糧攻めにされ、追い詰められていたのはＧ７の側であり、日本もその例外ではなかったという痛烈な皮肉が浮かび上がります。
ロシアが自らの燃料問題に直接言及したという事実は、この世界の危機がこれまでのレベルを超え、完全に「最悪の次元」へと変化してしまった決定的な証拠だと思えてなりません。
あとがき
現在、メディアではホルムズ海峡の封鎖リスクが連日のように大々的に報道されています。
しかし私にとって、最も恐るべき本質はそこにはありません。
真の恐怖とは、中東の航路閉鎖とロシアの供給停止という「二大リスクが同時に発生し、日本のエネルギー大動脈が完全に遮断されること」に他ならないからです。
資源のほぼ全てを海外に依存する日本にとって、エネルギー供給の途絶は、社会全体のパニックと経済の機能不全をダイレクトに引き起こします。
今まさに、全世界がこの一触即発の事態を固唾をのんで見守っています。
昨今の深刻な円安の本質も、ここにあるのではないでしょうか。
市場が織り込みに行っているのは、目先の日米金利差などではなく、「エネルギー供給が完全にストップしかねない国（＝日本）」という、国家の生存リスクそのもの可能性を考えています
