２０．清帝国の分裂
大正編に突入です。
明治４４年（１９１１年）１０月 東京砲兵工廠
大胆な軍縮と軍機構の改革が進み、国内への投資が奨励されたことから、日本は未曾有の好景気に沸いていた。
なにしろ軍拡に使われるはずだった、莫大な費用が国内の開発に回されたのだ。
道路の整備・舗装化に始まり、鉄道主要路線の改軌・複線化が進み、さらには製鉄・発電能力が増強された。
これによって輸送力が格段に増し、各種産業への投資を加速させた。
それまで寸断されていた地方の工業力が、にわかに連携するようになったからだ。
俺の助言でトラックを開発していた東京自動車も、この流れに乗って販売台数を増やしている。
さらに後続の生産者も現れ、国末自動車製作所、快進社自動車製作所、宮田製作所などが、史実よりも実績を伸ばしていた。
これらの企業にも俺は足を運び、いろいろと助力をしている。
特にシリンダーブロックの製造に苦労していたので、後島の指導で改善してやったら、ひどく喜ばれた。
なにしろこの時代、鋳造の歩留まりは５％以下とかが普通だったのだ。
指導した全てが生き残れるとは思わないが、着実に技術者が増え、自動車が身近になるのは喜ばしい。
また輸送力のアップは、各地で製糸業、機織り業への投資を促した。
おかげで東北など、農業以外にまともな産業のない地域の雇用が改善している。
さらに政府は、石油の精製所と化学産業の振興も目論んでいた。
希望する企業に政府が補助金を出すだけでなく、国内投資家の参入も促しているそうだ。
原料となる石油は、まず北樺太のオハ油田の開発が進んでいる。
産出量はまだ年に数千キロリットル程度だし、冬は海が氷結して搬出できない。
しかし開発が進めば、２００万キロリットル／年を超えるポテンシャルを持っているのだ。
近海には油ガス田もあるので、着実に開発が進むだろう。
他にも東北地方の油田開発が進んでいるが、その埋蔵量は知れている。
そこでロイヤル・ダッチ・シェルから、蘭印（インドネシア）の石油を買いはじめた。
いずれは満州の油田も開発する予定なので、これらを含めて多角化していけば、史実のような米国依存は避けられるだろう。
そして満州だが、こちらも順調に開発が進んでいる。
ただし、主に米国の資本で。
なぜなら国内からの資本投下や移民は、大きく制限しているからだ。
表向きは、”そんな金があるなら、国内に投資しろ”、という建て前になっている。
しかし本音を言えば、いつ環境が激変してもおかしくない場所だからだ。
そしてそんな環境の激変が、とうとう起こった。
「辛亥革命が起こったって、本当？」
「ああ、史実と同じで、武昌で反乱が起こった。これからほとんどの省が独立して、臨時政府ができるだろうな」
「それから袁世凱との取り引きを経て、清は滅亡か」
「けど、そうはならないんだろ？」
「ああ、あの国には分裂してもらった方が、都合がいいからな」
「うまいこと、満州を分離できればええな」
「ま、細工は流々、仕上げを御覧じろってとこだな」
史実ではこの後、清朝は滅亡するのだが、俺たちはそこへ介入することにした。
はたして、その介入は成功するのか？
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明治４５年（１９１２年）３月 東京砲兵工廠
やはり清朝は、革命の鎮圧に失敗した。
内地１８省のうち、１４省に独立されたのだ。
そして孫文を主席に中華民国臨時政府が成立するも、清朝は袁世凱を総理大臣に任命し、反乱討伐に当たらせた。
ところが孫文は、清の皇帝を退位させたら大総統の地位を譲ると言って、袁世凱を抱きこんだ。
袁世凱はそれを実現させ、清朝は終わりかと見えたが、ここで日本とアメリカが介入する。
「清が満州への撤退を了承したぞ」
「そうか、やったな」
「ああ、これで今後がやりやすくなる」
史実では袁世凱の説得で、宣統帝溥儀が２月１２日に退位する。
しかし日本がアメリカと示し合わせ、満州への撤退を提案した。
元々、東３省（奉天、吉林、黒竜江）は、満州族の本拠地である。
そこで内地（万里の長城以南）の支配権を放棄する代わりに、清朝は東３省に撤退すればよいと提案した。
もちろん孫文と袁世凱は大反対だが、日本とアメリカが後見するのだ。
彼らもあまり強いことは言えない。
結局、平和的に内地を明け渡すことを条件に、清朝の満州撤退が決まった。
さらにこれに合わせ、チベットにはダライ・ラマ政権（イギリスが後見）、モンゴルにはボグド・ハーン政権（ロシアが後見）が成立し、それぞれ独立を宣言した。
おかげで史実の中華民国に比べ、その領土はずいぶん狭くなっている。
そして満州への撤退によって、大勢の満州人が東３省に流れこんできた。
その多くは富裕な支配層であったため、膨大な資産も入ってくる。
もちろん民国政府との話し合いで、国の資産は残さざるを得なかったが、個人の資産だけでもかなりのものだ。
その資産が投資に向かい、満州は未曾有の好景気に沸くこととなる。
さらに清朝は、軍備の拡充にも注力した。
すでに西太后もなく、中華民国に敗北した清朝にとって、それをためらう理由はない。
日本とアメリカから大量の兵器を買いつけ、アメリカからは軍事指導団も招いている。
これによって満州の防備は急速に固められ、ロシアや中華民国も容易に手を出せなくなった。
そしてアメリカはガンガンと満鉄に金を注ぎ込み、日本もそのおこぼれにあずかっていた。
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大正元年（１９１２年）７月３０日 東京砲兵工廠
この日、明治天皇が崩御し、とうとう時代は大正に移り変わった。
俺たちがこの時代に来てから、すでに７年が経ち、名目上は２５歳になっている。
ちなみに史実で明治天皇に殉じた乃木将軍は、勅命でそれを思いとどまり、軍の改革に邁進することとなる。
そんなイベントをこなしつつ、１９１２年は過ぎていった。
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大正２年（１９１３年）１２月 東京砲兵工廠
中華民国では１９１２年末に、総選挙が実施されていた。
そこで国民党が圧勝したはいいが、袁世凱が党首の宋教仁を暗殺し、実権を握る。
さらに孫文も勢力争いに負け、再び日本へ亡命してきた。
ここから袁世凱は独裁を強め、この１０月には大総統に就任した。
いずれ彼は皇帝を名乗るも、海外や配下からの反対にあって、帝政を撤回するのだろう。
そして袁世凱の死によって、中国は軍閥が割拠して争い合う、乱世へと突入する。
そんな隣国を尻目に、日本は成長を謳歌していた。
「来年にはいよいよ、第１次世界大戦か。あっという間だったな」
「ああ、ほんと。だけどそれなりの事はできたんじゃないかな」
「そうだね。発電能力は着実に高まってるし、周波数も統合できた」
「製鉄能力も大成長してるしな」
「それでも欧米に比べれば、まだまだ貧弱やけどな」
「まあまあ、これからさ」
日本の国力は確実に史実を上回っている。
商用電源の周波数も整理され、６０ヘルツに統合されていた。
現時点における主な指標を、ここに上げておこう。
【１９１３年の国力】カッコ内は史実の値
実質ＧＤＰ：１２００億ドル（９５７億ドル）※２０１１年ドル換算
人口： ５２００万人 （５１６７万人）
製鉄能力： ４０万トン （２０万トン）
発電能力： ６０万ｋＷ （５０万ｋW）
自動車保有：１５００台 （８９２台）
石油生産量：５０万ｋＬ （３０万ｋＬ）
これが日露戦争後、８年にもわたって軍拡費用を、国内の開発に回してきた成果だ。
しかしそれでもまだ、日本は小国に過ぎない。
例えばＧＮＰを列強と比較すると、こんなに差がある。
イギリス： ３．８倍（７．８）
アメリカ：１２．７倍（１５．６）
ドイツ： ４．４倍（７．８）
ロシア： ４．６倍（６．９）
１９００年（カッコ内の数字）に比べて縮んでいるものの、まだまだ格下だ。
しかし日本が列強の一角として浮上するきっかけが、すぐそこまで迫っていた。
実質ＧＤＰは、フローニンゲン大学のデータを参考にしています。
製鉄、発電能力、石油生産はけっこういいかげんなので、参考程度に見てください。
