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続・帝國連合艦隊〜世界最終戦争〜  作者: 007


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大東亜共栄圏とヨーロッパ共同体

大東亜共栄圏の詳細

1. 基本構造

盟主:大日本帝国(天皇陛下を象徴とする精神的・道義的中心)。

最高意思決定機関:共栄圏首脳会議(年2回開催、大日本帝国総理が議長)。

特徴:各加盟国は完全なる独立主権国家を維持。内政に干渉せず、経済協力と集団防衛に特化。

2. 加盟国

大日本帝国(盟主):立憲君主制。太平洋で絶対的制海権を確保し、軍事力は世界最大。

中華民国:蒋介石政権。日本と軍事・経済的に極めて密接。

満州帝国:中華民国と同じく、陸軍を増強中。

ベトナム王国・ラオス王国・カンボジア王国・インドネシア連邦・フィリピン共和国・サラワク王国・ブルネイダルサラーム国・タイ王国・マレーシア共和国・インド連邦(パキスタン・バングラデシュも領有)・ネパール王国・ビルマ連邦・ブータン王国・セイロン共和国・アフガニスタン王国・アラブ首長国連邦・アルメニア共和国・アゼルバイジャン共和国・バーレーン王国・グルジア共和国・イラン帝国・イラク王国・ヨルダン王国・クウェート王国・レバノン共和国・オマーン王国・パレスチナ共和国(イスラエルは建国されていない為に、現実のイスラエル領域も領有)・サウジアラビア王国・シリア共和国・トルコ共和国・カタール・イエメン共和国・イタリア王国(ヨーロッパにおける重要拠点)・オーストラリア共和国、ニュージーランド共和国・エチオピア帝国・エジプト王国・モロッコ王国・スワジランド王国・レソト王国・ジブチ共和国・チュニジア王国・リビア王国・ケニア共和国

3. 経済

東洋型協調経済主義:

円を基軸通貨とする共栄圏共同市場。

資源国と工業国が相互補完する単一市場を目指す。

国家と民間(財閥グループ)の協調による計画的成長。

特徴:関税撤廃、技術・資本の自由な移動、共同インフラ開発を推進。戦後復興を支えた最大の要因。

4. 軍事・安全保障

集団安全保障条約:加盟国が攻撃を受けた場合、相互防衛義務。

軍事:各加盟国は独自の国軍を保有。統合軍は存在しない。

大日本帝国軍が事実上の主力・中核となり、必要に応じて共同作戦を実施。

義勇軍制度:緊急時に他国から義勇軍を募集(イタリア内戦で実績)。

核抑止力:大日本帝国の核兵器が共栄圏全体の最終的盾。

5. 政治・イデオロギー

核心理念:天皇中心の新アジア秩序。

天皇陛下を『道義的象徴』として尊重しつつ、各国は完全独立を維持。

『アジア人のアジア』『解放と共栄』をスローガンに、欧米植民地主義からの脱却を強調。

反アジア人種主義への対抗:西側の白人優位主義を強く批判し、アジア諸民族の結束を促す。

6. 対外姿勢

西側(EC+アメリカ)を『西洋帝国主義の残滓』と位置づけ。

第三世界への経済援助・技術協力を通じた影響力拡大。

『平和的共栄』を標榜しつつ、必要に応じて軍事力を行使(核恫喝を含む)。








ヨーロッパ共同体(European Community:EC)の詳細

1. 基本構造

国家形態:単一主権国家(強力な中央集権型連邦制)。

首都:パリ(フランス州)。

元首:大統領(任期5年、EC全州議会による間接選挙)。

立法府:欧州連邦議会(二院制)

上院(州代表院):各州から同数議員(元首任命+州議会推薦)。

下院(人民代表院):人口比例で選出。

行政府:中央政府(大統領任命の首相が主宰)。国防・外交・財政・主要産業は中央直轄。

州制度:旧国単位の州として再編(州知事は中央政府任命または州議会選挙)。

2. 州一覧(主要州)

フランス州(旧フランス共和国):最大州、経済・文化の中心。

オランダ州(旧オランダ王国):貿易・港湾の要。

ブリテン州(旧イギリス):工業力が高く、経済力が強い。

北欧州(旧ノルウェー・スウェーデン・デンマーク・フィンランドなど統合)。

イベリア州(旧スペイン・ポルトガル)。

東欧州(旧ポーランド・ハンガリー・ルーマニアなど)。

その他:ドイツ州、ベルギー州、ギリシャ州など、旧国境をほぼ踏襲した州。

(ブルガリアとスイスは独立国として残存し、大日本帝国寄り。)

3. 軍事

**EC統合軍(European Federal Forces)**として完全統一。

陸軍:人海戦術重視。機械化率は低く、歩兵中心の師団が多い。

海軍:大西洋艦隊と地中海艦隊。フランス海軍を基盤に再編。

空軍:ジェット機中心だが、大日本帝国の富嶽改・烈風改などに比べて質で劣る。

核開発:必死に進めているが、まだ実用化に至っていない(大日本帝国の核独占)。

特徴:中央集権のため、迅速な動員が可能。ただし質より量を優先し、維持費が重荷。

4. 経済

中央計画型市場経済:共通通貨『ユーロ』を導入済み(準備段階から完全移行)。

国家主導の復興政策(インフラ・重工業優先)。

資源不足を補うため、アフリカや中東への影響力回復を最優先課題とする。

大日本帝国の『東洋型協調経済主義』に対抗して『西洋自由市場圏』を標榜するが、実態は国家統制が強い。

5. イデオロギー・社会

公式理念:共和主義・議会制民主主義・西洋文明の優位。

実態:強い反アジア人種主義(「黄禍論」)。アジア人を『専制的・集団主義的』と宣伝。

国内では『欧州統一による平和と繁栄『』を強調し、反日感情を結束の接着剤に利用。

秘密警察的な監視機関(欧州保安局など)が存在し、反体制派を厳しく取り締まる。

6. 対外姿勢

大日本帝国および大東亜共栄圏を最大の脅威と位置づけ。

アメリカ合衆国との安全保障条約を基軸に『自由世界の防衛』を掲げる。

第三世界(特にアフリカ・中南米)への影響力回復を積極的に図る。

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