内閣官房 国家安全保障局 特別事案対策室
文書番号：NSS-2024-SP-0331-祢古
機密区分：特定秘密
配布先：限定配布リストA-7参照
作成日：2024年3月31日
最終更新：2024年5月15日
件名：祢古町事案に関する政府統一見解（第3版）
1. 現状認識
2024年3月1日以降、いわゆる「祢古町現象」により、確認されている行方不明者は全国で127名に達した。ただし、この数字は「公式に行方不明届が提出された者」のみであり、実数は推定400〜600名と考えられる。
本事案を単なる集団ヒステリーとして処理することは、もはや不可能である。
2. 歴史的経緯
機密解除文書（1957年）より抜粋：
昭和32年4月、音無神社地下にて発見された「繭状構造体」に関する調査は、同年4月20日をもって中止された。調査団12名のうち、11名が「種族認識障害」を発症したため。
当時の報告書には「被験者は自身を猫科動物と認識し、四足歩行を試みる」と記載。ただし、これを単なる精神疾患として処理したことが、その後の事態を悪化させた。
3. 科学的知見
防衛医科大学校・特殊事例研究班の報告（2024年3月25日）によれば：
影響を受けた者の脳波に特異なパターン（7.83Hz基調）
松果体の異常活性化
染色体の一部に「理論上存在しないはずの」配列
これらは既知の病理学では説明不可能。
4. 対応指針
4-1. 情報統制
マスメディアには「都市伝説」として処理するよう要請済み
SNS上の関連投稿は可能な限り削除（ただし、完全削除は逆効果）
学術研究は届出制とし、成果は非公開
4-2. 物理的封鎖
祢古町推定地域（座標は別紙）の封鎖完了
ただし、封鎖の効果は限定的（後述）
4-3. 医療対応
「種族認識障害」の診断基準を策定
ただし、治療法は未確立
患者の隔離は逆効果（集団化を促進）
5. 重大な懸念事項
5-1. 地理的拡散
当初、祢古町という特定地域の現象と考えられていたが、現在では全国73箇所で類似現象を確認。これらの地点は地下で連結している可能性。
5-2. 感染性
直接接触なしに「影響」が伝播する事例を確認。インターネット、特に画像・音声ファイルを媒介とする可能性。
5-3. 不可逆性
一度「変化」した者を元に戻す方法は発見されていない。むしろ、彼らは「元に戻った」と主張する。
6. 機密情報
以下、閲覧レベル5以上のみ
実は、これは初めての事例ではない。
平安時代：「猫又騒動」として記録
江戸時代：「猫檀家」事件
明治時代：「猫神村」消失
約1000年周期で発生。そして今回は、過去最大規模。
さらに重要な事実：影響を受けない者には共通点がある。
強固な一神教信仰
特定の遺伝子配列
あるいは...既に「完成」している者
7. 最悪のシナリオ
現在のペースで拡散が続いた場合：
3ヶ月後：影響者1万人
6ヶ月後：影響者10万人
1年後：社会機能の部分的崩壊
ただし、これは「人類にとって」最悪のシナリオ。 「彼ら」にとっては、最良のシナリオかもしれない。
8. 提言
もはや「封じ込め」は不可能と判断する。
今後は「共存」の可能性を探るべき。
なお、一部の研究者から「これは侵略ではなく、帰還である」との指摘がある。 人類の一部は、元々...
[以下、黒塗り]
添付資料1：関係省庁への指示事項
厚生労働省
「種族認識障害」を新たな疾病分類に追加
ただし、一般には公表しない
患者への対応は「経過観察」のみ
文部科学省
関連研究への予算配分を停止
知りすぎた研究者のリスト作成
警察庁
行方不明者の捜索は形式的に継続
ただし、発見しても「保護」はしない
彼らは、もう人間ではないから
防衛省
自衛隊による物理的封鎖は継続
ただし、隊員の心理状態を毎日確認
「猫を見た」と報告した隊員は即座に配置転換
添付資料2：Q&A（部内限定）
Q: 祢古町は実在するのか？
A: 地理的な場所としては存在しない。しかし、ある種の「状態」として遍在する。
Q: なぜ猫なのか？
A: 不明。ただし、猫は人類と共生してきた唯一の非家畜化動物。
Q: 対策はあるのか？
A: 現時点では、ない。
Q: 我々も影響を受ける可能性は？
A: [回答は削除されています]
添付資料3：ある研究者の手記（参考）
※正式文書ではないが、重要な示唆を含むため添付
もしかすると、我々は間違っているのかもしれない。
「人間」という状態が正常で、「猫化」が異常だと考えている。 しかし、逆だとしたら？
人類の歴史は、せいぜい数万年。 一方、「彼ら」の歴史は？
祢古町は病気を広めているのではない。 治療しているのかもしれない。 「人間」という病を。
文書改訂履歴
第1版（3月20日）：現象を「集団ヒステリー」と分類
第2版（3月25日）：「原因不明の集団失踪」に変更
第3版（3月31日）：現在の見解
※内閣官房国家安全保障局特別事案対策室は2024年5月20日をもって解散
