技術開発費用のインフレデフレ
ぼくは、ほとんど経済学の本を読んだことがありません。
大学時代に六十冊くらいの経済学の本は読んだと思いますが、
アダム・スミス、ケインズ、ハイエク、マルクスという経済古典は一冊もおそらく読んでません。
管理職になったこともなく、会社経営をしたこともないので、企業の資産がどのように決定されるのか知りません。
そんなぼくのいうことなので、素人のインチキ経済論として聞いてくれると嬉しいのですが、
インフレとデフレについてぼくの考えを述べます。
まず、経済学では、インフレ政策、デフレ政策がどっちがどっちがよく混乱します。
これは、何度も慎重に確認しました。
その内容は、
インフレ政策とは、インフレ（物価上昇）の時に、物価を下げるように政策決定することであり、
デフレ政策とは、デフレ（物価下落）の時に、物価を上げるように政策決定することです。
日銀は、物価は上昇するのでも下降するのでもなく、
物価変動ゼロになるようにするのが望ましいとしています。
インフレが経済学で好まれるのは、労働の動機付けになると考えられているからです。
給料が価格として上昇すると、労働者が喜ぶ。社長も喜ぶ。政府も喜ぶ。
これは経済を数字としてだけ考えた時に、喜ばれるのであり、
経済の価格を、労働の裏付けなしに考えるとそのような認識に至るのだと思います。
インフレ（物価上昇）すると、出世した気になる。自分の仕事が評価されたように思える。
自分の仕事が成功したように思える。
結果、まわりの人に高く評価され、好印象な心象を与えることができる。
逆に、デフレが経済学で嫌われるのは、労働の動機付けにならないからです。
給料が下落して、労働者が落ち込む。社長は業績悪化の説明を要求される。
政府は選挙で不利になる。
これは同じように、経済を数字だけで考えた時に、デフレは嫌がられるのであり、
経済の価格を、労働の裏付けなしに考えるとそのような認識に至るのだと思います。
デフレ（物価下落）すると、降格した気になる。自分の仕事の評価が下がった気がする。
自分の仕事が失敗したように思える。
結果、まわりの人に低く評価され、悪印象を与えることになります。
仕事の多様な数字を見る時に、
いちいち下落した数字の原因を物価変動に合わせて考えるのはかなり面倒くさいです。
何かの価格が下落した時に、それを「貨幣量の減少」によるものなのか、
「費用の減少」の反映なのか確認するのは極めて難しいです。
経済学の講義で教えられるように、価格を物価変動率でかけて計算するだけでは、
その商品の価格がどんな労働の裏付けによって算出されているのかわからないと思います。
商品の値段が下がるのは、技術の向上によって労働が効率化されればそうなります。
しかし、さまざまな商品の値段がなかなか下がらないのは、
日本の経営者が、商品を作ることの効率化によって浮いた金額を、技術開発費用にまわすからです。
商品開発の効率化の成果が日本の経済市場に反映されない。
ほとんど意味のない技術開発を限りなく要求されるため、日本の市場は、労働者の負担の軽減につながりません。
結果、意味もなく増える商品の種類、意味もなく増える商品の付加機能となります。
いいかえると、技術開発費用を要求するために、商品の価格を上げるインフレ市場が期待されます。
技術者は自分たちの予算の増えるインフレ市場を要求します。
技術者が楽になるためには、予算を減らすデフレ市場を要求することになります。
この時、技術者が「予算の上昇と労働の過酷さを引き受ける」か、
「予算の下落と労働の優しさを引き受けるか」の二択を選ぶことになります。
日銀が提案するのは、技術者の予算を一定にする物価変動ゼロです。
ですが、物価変動の最適値は、数億種類ある商品の経済価値の計算の総合によって決まります。
技術者が、予算の増加と減少のどちらを選択するかは、ぼくにとっては極めて難しい判断なのです。
正直、どっちかわかりません。
経済というものは、商品の数は、アマゾンが取り扱っている商品数が５０００万種類だそうですから、
それより遥かに多い商品が日本の市場にはあり、その商品の総合によって価格は決まります。
経済の解明に重要な数学は、簡単な足し算引き算掛け算割り算です。
しかし、それを数億種類の商品に対して行わなければならない。
正直、ぼくには「技術開発費を増やせばいいのか、減らせばいいのか」の二択すら判断できないのです。
それくらいに、経済というものは難しいのです。
