日本を救う会(政党日本を救う会、佐藤内閣。核心的経済政策、人口維持・発明への優遇）
佐藤総理大臣は、アクチ内閣官房長官、諸田財務大臣、本田幹事長らと、日本を救う会の経済政策について、検証を行った。
まず、現状の報告が、諸田財務大臣からなされた。
「政党日本を救う会は、家族家賃０政策と食費低下政策を推し進めてきた。最初は、福岡市から始まり、政権獲得後、今、現在、全国に広めている。」
「この政策のおかげで、全国的に、結婚ブームが起き、それに続くベビーブームにより、大規模な消費ブームが生じた。」
「日本の国内総生産の６割を占める、消費の拡大により、日本は、先進国の中では、驚異的な実質年間４％の成長を維持しつつある。」
「この政策により、日本は、人口減少に陥らず、将来に渡り、およそ、１億２千万の人口を維持できる。」
「また、この人口維持により、企業も、将来の日本に希望を持ち、設備投資を行っている。」
本田幹事長は、慎重に、言葉を出した。
「我々は、この状態に安心することなく、経済の盤石により、将来の日本人が安心して、生活できるよう、経済政策を立案しなければならない。」
佐藤総理大臣は、その話を聞きながら、
「我々は、具体的には、どういう経済政策を進めるべきですか？」
諸田財務大臣、そうだなという顔で、
「ただ、我々は、他にも、いくつかの経済政策を行なっている。」
「家族家賃０政策のため、年間１０兆円の地方紙幣を発行し、家族に家賃０の住宅を提供している。」
「この政策により、年間２％のインフレが起きている。」
本田幹事長は、慎重に、
「総合すると、年間のインフレ率６％だ。実質成長率４％、名目成長率は６％に及ぶ。これは、かって、日本が高度成長期に１０％成長していたものには、及ばないが。。。。」
「１９８０年代に匹敵する。」
佐藤総理大臣は、さらに問うた。
「この成長を、安定的に続けるためには、何が必要ですか？」
諸田財務大臣は、
「新しい発明が必要だ。そこで、新規の発明の場合、特に職務発明者の場合、特許の３０－５０％を職務発明者に与える。」
「さらに、発明者に対しては、税金上の優遇処置を行う。すなわち、特許による収入に対しては、１０％の源泉徴収、分離課税を認める。」
「もちろん、総合課税を選択することもかまわない。発明者の意欲を刺激するために、発明者の有利な方を選択してもらう。」
「これにより、発明者の意欲を大いに刺激できる。」
「企業に対しては、１０％の法人税とする。これにより、企業活動を支援する。」
