日本本土では
対ソ連の戦いが続いてるが、太平洋はすっかり戦闘は沈静化した。
戦場を離れ、日本本土を見てみると、さすがに昭和１３年からの日中戦争以来の戦争状態には、疲れが見えてきている。
大陸からの撤退は、だらだら続いた戦闘から足抜けしたため、兵士の犠牲も減り、その分の雇用も戦時生産に追われる重工業関連などに吸収されて、大きな成果をあげている。
しかし、いまだに決着つかないアメリカとの対峙は日本という小さな国に大きな負担を強いている。
そこに対ソ連で英米とドイツの休戦、さらに我が国の限定的対ソ戦加入(先にのべているようにウラジオストク攻撃、第２特務艦隊派遣など)は、さすがに対米戦の休戦に向かう機運を高めることになっていた。
そして１９４７年１２月 暫定的休戦協議が、ドイツの仲介により、ドイツはポツダムにて行われることになった。
アメリカと日本双方で、一部に協議反対の声があったが、反対する者が、コミンテルンの指示を受ける日本共産党のメンバーやシンパだったことが判明したり、戦時賠償について後日協議することが明記されたため、早いペースで協議は進んで、年内の休戦発行が決まることになった。
これはすでに対ソ戦の現場では、米海軍と日本海軍の協力が実働しているなどの実績もあり協議をスムーズに進めることになったのである。
なお余談であるが、対米戦で、アメリカの膨大な国力や技術力に直面して苦しんだ軍部から、英米とくに米国との同盟を求める声が高まった。
また財界からもアメリカとの貿易が日本に大きな利益をもたらすであろうことから、同じく米国との緊密な関係強化を求める動きが出ている。
これらのうごきは後に日米安全保障条約を締結する背景になった。
一方で、急速な事態の変化についていけない一部マスコミ(例えば先の大戦に参戦を煽った朝日新聞など)は、コミンテルンの指示を受ける日本共産党などの影響で反米運動をリードしたりとなったが、スターリンとコミンテルンの指示で本格的な武装闘争路線に入った日本共産党が壊滅したこと、などからあわてて論調を切り替え休戦もやむ無しとなった。
とはいえ、中身は変わらぬ朝日新聞などは後に中国共産党にしっぽをぷるぷるして、なつくなど面白い対応を続けていくことになる。
この機会をみてなんとか対米戦は休戦に
