第一話
元号が平成から令和へ変わってまもなく、中国（中華人民共和国）の地方都市から発生した新型肺炎ウィルスは世界中へ瞬く間に広がり、多くの死者を出したばかりでなく、日本を含めた世界経済にも深刻なダメージを与えた。
発生当初に新型肺炎ウィルスの存在を警告した医師を拘束するなど、中国当局がウィルスの存在を隠蔽しようとしたり、「世界的大流行の可能性はない」と世界保健機構（WHO）のテドリス事務局長が中国を擁護するような発言をし、両者は日本を含めた世界中からバッシングを受けた。
新型肺炎ウィルスが一応の終息をし始めた頃、新型肺炎ウィルスがもたらした世界規模の経済不況は未だに収まる気配がなく、中国も例外ではなかった。経済不況の悪化で中国人民の不満が溜まる一方、チベットやウィグルなどの各自治区でこの混乱に乗じた分離独立の運動が活発になり、武装警察による武力鎮圧を図るも火に油を注ぐ結果となってしまった。
この緊張状態を打開するために、中国共産党は過激な博打に出ることにした。
202X年8月、中国は台湾への武力侵攻を開始した。台湾海峡に集結した中国海軍東海艦隊と、中国本土からのミサイル攻撃により台湾西海岸側の主要都市と軍施設が壊滅的なダメージを受け、中国軍が台湾へ上陸。
同じ頃、北海艦隊の空母機動部隊が先島諸島海域に接近し、与那国島と宮古島の自衛隊レーダーサイトを破壊し、自衛隊の配備がまだされていない石垣島と魚釣島を中国軍の部隊が占拠した。
台湾を統一することで国内の分離独立の動きを封じ込めることができ、加えて先島諸島を奪取すれば台湾東部への攻撃の足がかりを得ることができ、日本本土からの米軍などの増援部隊をシャットダウンすることができる。
日本政府は直ちに国家安全保障会議を招集し、自衛隊の防衛出動について論議され、合わせて中国との外交交渉が進められた。アメリカからはホットラインを通じて日米安保に基づく米軍の支援が約束されたが、小笠原諸島付近で演習中だった空母「ロナルド・レーガン」を主力とした米海軍第７艦隊が到着するには早くても5日は掛かるという。
日本と中国の外交交渉が平行線を保ったまま進む中、尖閣諸島海域を航行していた海上保安庁の巡視船が中国海軍の潜水艦による魚雷攻撃によって撃沈され、生存者は僅か３人ほどだった。日本政府はすぐさま中国へ抗議したが、中国は「尖閣諸島は元々中国固有の領土であり、中国海軍潜水艦がしたことは正当な行為だ」と開き直るような声明を出した。
日本の領土が占領され、多くの海上保安官たちが犠牲となった。これを「中国による武力攻撃事態」と認定し、自衛隊全部隊に対して防衛出動を命じた。当然野党からは猛烈な反対を受けたが、「自衛隊の出動もやむなし」という国内世論が大きかった。
