◆ 第二次中華内戦（1946〜1952）
背景
1943年、日本は連合国と停戦。三国同盟を破棄し、欧州戦線に派兵する見返りとして、
米英との講和が成立。満洲国・朝鮮・台湾の地位は「将来的な自治・独立を前提とした
日本の管理下」に置かれた。
このため、満洲は日本の勢力圏として維持され、ソ連軍は撤退。
一方、中国本土では、抗日戦争終結後も**国民党政権（蒋介石）と共産党（毛沢東）**の
対立が再燃する。
日本軍が撤退した地域の空白を巡り、再び大規模な内戦が勃発することとなった。
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第一期（1946〜1947年）国共再戦の勃発
日本軍撤退地域では、蒋介石の国民革命軍が米英の支援を受けて北上し、満洲との国境
付近（遼寧・河北北部）を制圧。
共産党は延安を拠点とするが、補給・装備面で国民党に劣り、東部戦線では苦戦。
ただし、ソ連は「停戦」したのみで共産勢力への関与を完全にはやめておらず、
モンゴル人民共和国や新疆ルート経由で限定的な支援（旧式T-34・小火器・無線機・顧
問団）を実施していた。
国民党は一時的に華北から延安を制圧し、共産勢力の壊滅を宣言するが、毛沢東は陝北
山岳地帯に退避し、ゲリラ戦を継続。
同時に華南では、日本が支援する汪兆銘政権（南京政府残党）が自治的に存続してお
り、
ここに日本の経済顧問団と在華産業が再進出し始める。
※この時期の中国は「国民党（華中〜北部）」「共産党（西北）」「汪派（華南）」の三
分割状態。
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第二期（1948〜1949年）国民党の北方制圧と満洲防衛線
1948年、日本が米国との協調のもとで満洲に工業生産と兵站支援を再開。
その結果、国民党は補給力を強化し、華北から東北（旧満洲国境）へ進軍。
共産党は吉林・黒竜江に伸びることを断念し、内陸の陝西〜甘粛方面に後退。
しかし、蒋介石政権内では、アメリカ顧問団との関係をめぐる腐敗・派閥対立が深刻
化。
このため、戦果に比して国民党の統治能力は低下し、農村部での不満が再燃。
一方、日本の支援する汪派政府（広東・広西・海南島）は、比較的安定した自治経済を
築きつつあり、
「日本式の開発モデル」を導入して中国南部の経済中心地となりつつあった。
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第三期（1950〜1952年）内陸ゲリラ戦と国際的膠着
1950年、ソ連は再建中で直接介入を避けるが、新疆経由の武器供与を再開。
共産勢力は陝西・寧夏・青海一帯で大規模なゲリラ戦を展開し、国民党軍を消耗させ
る。
戦へ
。
ただし、国共双方とも決定打を欠き、内戦は「第二次大戦型の塹壕戦」に近い長期消耗
日本はこれに直接関与せず、満洲の安定と南部経済圏の防衛を優先。
米英は蒋介石支援を続けるが、欧州再建と冷戦開始のために援助は限定的。
1952年、両陣営とも疲弊し、国民党は華中・華北を支配するも内陸を制圧できず、
中国は事実上の「三重国家」体制に固定される。
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勢力構造（1952年時点）
勢力 支援国 拠点 特徴
中華民国（蒋介石） 米・英 南京・北京・上海 国際的に正統政府と認められる。内陸への
影響力は限定的。
中華共産党残党（毛沢東・朱徳） ソ連（間接） 陝西・寧夏・甘粛・新疆東部 山岳ゲリ
ラ。共産主義国家樹立を標榜。実質的自治圏。
中華自治政府（汪兆銘派） 日本 広東・広西・海南島 経済中心地。日本の影響強く、親
日・自由主義的。
満洲国（日本保護領） 日本 長春・ハルビン・瀋陽 事実上の日本軍政下。アジア防衛の
要。
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結果と評価
1. 完全統一は達成されず、冷戦型の「分裂中国」構造が成立。
→ 華中・北部の国民党、南部の親日自治圏、内陸の共産ゲリラ。
2. ソ連はアジアでの影響力維持に成功。
→ 負けたとはいえ、「中共カード」を保持し、連合国を牽制できる。
3. 日本は南部と満洲を押さえ、アジアの政治・経済の要に。
→ 中国大陸への直接干渉は避けつつ、長期的な「勢力の調整者」として振る舞う。
4. 中国の分裂が固定化し、アジア冷戦の構図が出現。
→ 国民党・汪派・共産残党の三つ巴が、以後20年にわたる緊張を生む。
