国民投票(1)
朝倉美咲が湾岸の倉庫から保護されてから、三か月が過ぎた。
彼女を連れ去った者も、居場所を知らせた者も、まだ特定されていない。
その間にも、外見改善推進法案をめぐる議論は続いていた。
法案を成立させるべきだという声も、廃案にすべきだという声も収まらなかった。双方の大規模集会が開かれ、街頭でもインターネットでも、国民に判断させろという言葉が繰り返された。
国民投票を最初に提案したのは、政権ではない。
真田圭介だった。
真田は大勢の支持者を前に、結果がどうなろうと受け入れると宣言した。あれは政治的な駆け引きではなく、法案の必要性を信じる真田なりの覚悟だったのだろう。
一方で官邸にとって、その提案は出口になった。
原案のまま押し通すことはできない。
かといって、企業からの資金提供や世論工作が明らかになった直後に撤回すれば、圧力に屈したと見られる。
真田の提案に野党の一部も同調し、与野党は修正案の是非を全国投票で問うことに合意した。法的な拘束力はなかったが、政府と主要政党は、その結果を法案の採否に反映すると表明した。
投票にかけられる法案からは、治療を受けない者への追加負担が削除された。頭髪状態の評価は本人の希望によるものとされ、企業や行政による利用にも制限が加えられた。
修正によって、表向きの強制は消えた。
だが神崎は、それで問題がなくなったとは思っていなかった。
制度が最初から義務として始まることは少ない。
まず補助金やポイントを用意して利用を促す。十分に普及すれば、それを社会の標準にする。標準から外れる者には不便や不利益が生じ、やがて利用しないという選択が難しくなる。その先で、義務化や追加負担が議論される。
マイナンバーカードをめぐる政策でも、神崎は似た経過を見てきた。
今は希望者だけ。
今は支援するだけ。
今は不利益を与えない。
政治家は、そのたびに「今は」と言う。
今回削除された追加負担も、行政が人の頭髪を扱う根拠さえできれば、いずれ別の名目で戻ってくるかもしれない。
制度を広げることはできる。
だが、一度作られた制度をなくすのは難しい。
国が迷った時、最後に持ち出す言葉がある。
民意だ。
神崎修司は、その言葉が好きではなかった。
責任を薄めたい者が、自分の決断を国民の責任へ置き換える時にも使われるからだ。
だが今回は、官邸だけが仕組んだわけではない。
真田が問い、反対派も賛成派も答えを求め、政府がそこへ乗った。
誰か一人が押しつけた投票ではなかった。
だからこそ、その結果の責任を誰か一人へ押しつけることもできない。
史上初の、外見をめぐる全国投票。
海外メディアは当初、それを奇妙な政治ニュースとして報じた。
しかし、企業から政治家へ流れた資金、広告会社による世論形成、そして研究者の失踪までが知られると、報道の調子は変わった。
投票用紙に書かれるのは、修正された法案への賛否だけだ。
だが、その先にある問いはもっと大きい。
国が人の外見を評価し、改善を促すための入口を作ってよいのか。
その判断を、日本は国民一人ひとりへ委ねようとしていた。




