湾岸危機（1990年）
背景：対イラン戦争後のイラク
イラクは長期の対イラン戦争によって
• 国家財政を疲弊させ
• 外国債務が膨れ上がり
• 国内のバース党支配は武装化・硬直化していた。
サダム・フセイン政権は、財政再建を 「外への拡張」 に求める。
対象 要求 反応
クウェート 債務帳消し＋油田採掘制限 拒否
サウジ 同上 拒否
こうして、
1990年8月2日 イラク軍、クウェート侵攻・占領。
イラクは翌日、クウェートの「イラクへの併合」を宣言。
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国際対応
多極世界ならではの構図になる
国 / 勢力 立場 理由
アメリカ 制裁・軍事介入の主導 ペルシャ湾航路の安全
日本 米と協調、後方支援＋制海権確保で参戦 石油安定と国際信用
イギリス 積極参加 湾岸地域の旧宗主国としての影響力維持
イタリア 医療・補給・地上部隊少数派遣 国際的信頼の獲得、ただし大規模軍事は不可
ソ連 中立＋外交仲裁 改革中で軍事介入を避けるが、侵略は非難
※ここで史実と異なる決定的ポイント：
ソ連が中立外交の“調停大国”として振る舞う。
米国は単独覇権ではなく“多国籍秩序の中心”となる。
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多国籍軍の編成
1990年11月、国連安保理が「武力による撤退命令」を決議。
ここで米国は 日本とイギリスを軸とする連合軍 を形成する。
日本の役割（非常に大きい）
• 海軍：インド洋・ペルシャ湾での 対機雷戦・洋上補給
• 航空支援：空中給油・哨戒飛行
• 後方兵站：医療船・港湾整備・海上輸送の調達
→ 日本海軍が戦争遂行の“海の背骨”になる。
陸軍を出さずとも戦争の形を決める強い存在感を発揮。
イタリアの役割（象徴的・補助的）
• 医療大隊派遣
• 工兵部隊による施設修復支援
• 空軍の戦術輸送機派遣
→ 「欧州の穏健な調停者」の地位を確立。
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1991年1月：開戦
作戦名：砂漠の嵐（性格は史実とほぼ同じだが時間が短い）
第1段階：航空優勢の確立
• 米英空軍が指揮
• 日本の空中給油部隊が作戦持続力を保証
• イラクの防空網は 3日で麻痺
第2段階：海上封鎖
• 日本・英海軍が共同で ホルムズ海峡〜紅海を完全制圧
• イラク海軍は実質行動不能
第3段階：短期地上戦
• 米英主力部隊による砂漠突破作戦
• サウジ側からの縦深侵攻
• クウェート市は 2週間以内に解放
バグダード進攻は行わない。
理由は明確：
• 日本 → 地域秩序の崩壊を嫌う
• ソ連 → 政権転覆はイスラム勢力暴発の危険
• イギリス → 湾岸王政の安定を優先
• 米国 → 占領コストは得策でない
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講和と戦後（1991年3月）
• イラクはクウェート撤退と賠償支払いに合意
• サダム政権は存続
• 国境線と王政は維持される
ただし条件：
• イラク軍の大幅な削減
• 国際核監視団の常駐
• 油田収益の透明化
→ イラクは“監視下の地域強国”として存続する。
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湾岸戦争がもたらした世界秩序
領域 影響 説明
国際安全保障 米・日・英が多国籍軍の軸に 一極ではなく多極型集団安全保障に
ソ連外交 中立と仲裁に成功 国家の威信を保ち、崩壊を回避
日本の国際地位 「経済大国 → 安定供給大国 → 安全保障行動国」へ 東アジアの秩序核と
なる
イタリアの位置 武力ではなく信頼による影響力 欧州の調整者としての役割を確立
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総括
湾岸戦争は、「アメリカ一強の時代を生まなかった世界」での、
多極協調秩序の確認戦争となった。
• 国境は変わらず
• 政権転覆も起こらず
• しかし安全保障の枠組みが再定義された
そしてこの戦争以降：
世界は「米・日・ソ」の三極均衡で動いていく。
