読者+作者用目録(既読者向け)
分かります。ええ。分かりますとも。こんな事せずに、早く話書けやら、支離滅裂な初期の話を改良しろと言いたいのでしょう。ごめんなさい。
書きかけだけど、別に問題ないので出そうと思いました。この勢いがモチベになればなぁ。
更新速度は遅く、設定が迷走している本作品を補完すべく、既出または問題ない範囲の情報をまとめようという意図で設置されました。書き切る前に失踪する自信ある。
既に読んでいる方に推奨します。
長い間をかけて進行しているので、作中や現在の設定で相違が見られると思いますが、こちら準拠でお願いします。齟齬はいつか修正すると思うので。
こちらの記載も変わる可能性が大きくあるので悪しからず。
現状、一番苦労したのは国家の数を数える事ですね。結局最後まで数が合わなかったし…、バヌアツなんて初めて聞いた…。
まあ、こういう世界観見るの好きな人もいるでしょう？僕はとっても好きですよ。攻殻機動隊なんか特に。
目次
1.地球の世界観
1-1第三次世界大戦以前
1-2第三次世界大戦以降
2.国家
2-1日本国
2-2アメリカ合衆国
2-3ヨーロッパ中立評議会国連邦
2-4ソビエト社会共同主義国連邦
2-5中華国
2-5-1中華社会共同主義国連邦
2-5-2中華共和国(旧台湾国)
3.予備知識
3-1経済、インフラ
3-2生活
3-3国民情緒
4.日本国
4-1国防武装特政都市並び東京都市区部
4-2メガストラクチャー
4-3無人工業地帯
4-4自衛隊
5.アメリカ合衆国
5-1主要都市
5-2メガストラクチャー
5-3アメリカ軍
6.ヨーロッパ中立評議会国連邦
6-1行政区分
6-2中核圏と主要都市圏
6-3メガストラクチャー
6-4欧州連邦軍
7.ソビエト社会共同主義国連邦
7-1社会共同主義
7-2主要都市
7-3メガストラクチャー
7-4ソビエト赤軍
8.海上兵器(防衛装備)
8-1海上自衛隊
8-2アメリカ海軍
8-3欧州連邦海軍
8-4ソビエト海軍
9.陸上兵器(防衛装備)
9-1陸上自衛隊
9-2アメリカ陸軍
9-3欧州連邦陸軍
9-4ソビエト陸軍
10.航空兵器(防衛装備)
10-1航空自衛隊
10-2アメリカ空軍
10-3欧州連邦空軍
10-4ソビエト空軍
11.その他軍関係組織
12.非識別装備
13.航宙兵器
1i.異世界
2i.魔法の行使
3i歴史
4i国家
4i-1ミガルズ王国、共和国
4i-2帝政ロストフタ
4i-3アースナシア自由帝国
4i-4パラディナン独立連邦
1地球の世界観

赤-ソ連、藍-日本、青-アメリカ、水色-欧州評議会、緑-ASEAN共生圏、橙-他連合国、黒-大陸同盟、黄色-中東同盟
リアルの世界から2020年辺りで分岐した地球。
西暦2048年スタート。2040年終結の第三次世界大戦後の世界。
世界観としては先駆国、先進国、敗戦国(先駆国管理地域)、敗戦国(国連管理地域)、戦争残滓地域(国連管理地域)、中東同盟に大体分けられる。
国家の解説として戦前の2035年と戦後の2045年を念頭に置いて記述する。
1-1第三次世界大戦以前
〜〜〜〜〜予備知識
・先駆国
日本、アメリカ合衆国、ソビエト社会共同主義国連邦(以下ソ連)、ヨーロッパ中立評議会国連邦(以下欧州評議会)の四ヶ国。
日本は2020年からめざましい技術革新(次元解放式発電、無人工場、人工知能マルクス)を開発、獲得した。2021年の災害からの復興により行われた区画整備により、新技術形態を取り入れた都市建設が進められ、結果として中国を凌ぐ工業先進国に成長した。力をつけた日本は、米国と共に新世界体制を敷くために欧州の統合を行う裏で、ソビエト連邦の復古を支援。米欧蘇の3ヶ国に前述の高度技術を提供して、グローバリズムによる国家元首の距離感の迷走により独特の友好体制を築き、自由主義を基幹とする超大国4つによる同盟的体制を作り出す。
アメリカ合衆国は海園しなの受け入れにより、米海軍から改革の波が訪れていった。産業、軍事において日本の技術提供を受けて成長を続け、民主主義国家の盟主としての存在感を強め続けた。日本の計画である新世界秩序の構築に賛同し、欧州評議会やソ連の成立に携わり、アフガニスタンなどから撤退する事で欧米蘇の勢力図を正常化することに成功した。表面上は欧米対ソ連の冷戦構造を再び作り出し、非常時という背景によって日本と同じように国家の整備を行い、技術の飛躍を演出した。
欧州評議会はヨーロッパ連合(EU)が前身である。英国のEU離脱や、それに続くフランスのNATO並びにEU脱退によって瓦解したヨーロッパ地域の平定を目的として、欧州評議会設置の流れが生まれた。旧ソ連の支配域が重複してしまう事から両国は成立前に妥協案を設け、ソ連が先にバルト三国以外を併呑して成立。トルコとソ連を除くヨーロッパ州全域が一つの国家として成立した。日米からの技術、経済協力により国内の格差の是正に努め安定した国体を達成した。
ソ連はロシア連邦時代より復古を望む声が多く、主に日本政府の支援を受けて成立した国家である。旧ソ連の領土をほとんど再併合して成立した。北極海航路の開拓により急速な経済成長を遂げ、欧米との冷戦を一国で演じる国体の強度を示した。冷戦後はモンゴルとの友好を深め周辺国との安定に努めた。社会共同主義という新たな思想を持って、一国社会主義論を主流としている。
・先進国
カナダ、オセアニア連邦、ASEAN共生圏諸国、モンゴル、中華共和国(旧台湾国)、イスラエル
この内、大戦に参加したのはカナダ、オセアニア連邦、ASEAN共生圏、台湾国、イスラエルである。
・敗戦国
大榮中華共和帝国(以下中華国)、統一朝鮮国、インド帝国、オスマン帝国、ラテンアメリカ諸国、アフリカ大陸諸国
・大陸同盟
中華再興同盟とアフリカ同盟、中南米同盟を包括した広域軍事同盟。同地域の経済安全保障協定である中央連盟から発展したものであり、中華国を中心とした史上最大規模の条約機構である。
・中華再興同盟
統一朝鮮、中華国、インド帝国によるアジアによる軍事同盟。実態としては中華国による傀儡群だが、この同盟だけで世界人口の33%以上を占める。
・アフリカ同盟
アフリカ大陸にある全国家と、中東の一部国家を含めた軍事同盟。オスマン帝国と南アフリカが盟主的立場にある。ソ連以上の面積と20億人以上の人口を持つ。
難民受け入れを中止し、半ば強制的な送還を始めた欧州評議会に対して強く対立した。
・中南米同盟
ブラジルを盟主としたラテンアメリカ地域の軍事同盟。域内の全国家が所属しており、加えてメキシコ湾の一部島嶼国家が所属している。南米の地域同盟にメキシコ以外中米の諸国が加わって完成した。欧州評議会とは仏領ギニアの独立支援を行った事で対立し、米国とは米墨国境での壁の建設により関係が悪化した。
・中東同盟
レバノン、シリア、ヨルダン、イスラエルを除いた中東国家同盟。第三次世界大戦に干渉はするものの参戦はしなかった。
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・国際社会
資本主義または社会共同主義経済によって支えられた民主的かつ自由主義が保障された先進国。
その中でも先駆国は経済的、軍事的に確立された超大国。国際的地位もさる事ながら、その経済力はもはや人口や資源産出に起因しない無敵にも近いものであり、世界秩序を構築している。2048年現在はだいぶ緩和されたものの、先駆国の生産力並びに経済力は先駆国以外の国の合計より圧倒的である。しかも、戦時中の計画経済においてはその数十倍の生産力を示している。
敗戦した全体主義国家の全ては先進国が主導する国際連邦に強制的に所属させられ、さらに国連秩序維持軍による監視が続いている。国体が民主主義に移行した事で市民の自然権は向上したものの、土着的な民族主義は破壊され国家主義的な国民情緒に置き換えられている。
第三次世界大戦の主戦場は敗戦国の地域がほとんどであり荒廃が著しいため、国連を介しての開発支援が盛んに行われており、2030年代の型落ちの技術をいくつも提供している。
・先駆国
先駆国の総計として、人口は2030年後半の第三次世界大戦期から安定しており大きな変化は無い。2045年と2035年の人口統計はほとんど同一視してよいものだ。先駆国四つの総人口は16.4億人で、戦前の世界人口100億人に対しては16.4%、戦後安定期の2045年では世界人口91.8億人に対して17.8%を占める。
先駆国四つのGDP割合は2045年で世界経済に対して78%を占める。2035年では53%だった。敗戦国では多国籍企業がほとんど淘汰されたのに対して、先進国は属国と化した敗戦国に多く進出した事でGNIはGDPよりも多いのが実態である。
・先進国
一般的に先進国として数えられるのは、第三次世界大戦の戦勝国であり先駆国と同盟関係にある、一定以上の経済力を持った国である。該当国家はASEAN諸国、カナダ、オセアニア連邦、中華共和国。
先駆国から核心技術以外の最先端技術の技術支援を受けており、同盟関係により安全保障を万全にしている。
・敗戦国(先駆国管理地域)
敗戦後も高い国力を示し統治の難しい地域や、先進国から地理的に近い事で脅威となり得る地域は、先駆国による強力な信託統治体制を敷いている。該当国家は中華共和国(米)、中華社会共同主義国(蘇)、インド連邦(欧)、メキシコ合衆国(米)、トルコ共和国(欧)、朝鮮共和国(蘇)、ブラジル連邦共和国(米)。
独立の準備に当たって、最低限の軍事力に解体され、国家の制御が行いやすいように大きな国家として再建される。終戦より15年後の2055年以降の独立を目標に、歪曲された歴史教育の訂正などを行い前政体の批判が適度に行われている。
・敗戦国(国連管理地域)
先進国の拠出金によって行われる国際連邦管轄の、戦禍復興プログラムにより支援又は指導が行われている地域である。当該国はアフリカ大陸の全国家、ラテンアメリカの全国家、中東の敗戦国である。
行われている事は先駆国管理地域と大差はない。国連の指導機関は先駆国が幅を利かせているため、構造上は先駆国管理地域となんら同じであるのだ。これらの国々は、15年後の指導期間が終わり独立したとしても安定した成長が見込めないのがほとんどで、それぞれの地域で過去のEUのような経済圏を設置して、国連を介して先駆国による支援が行われる予定である。
・戦争残滓地域
主要な残滓地域は米墨国境のエルパソ交易路、キプロス島の補給基地、マダガスカル島の難民街である。
この地域は敗戦国に多く、内包する国家の主権が及びにくい地域である。特に日本が戦時中に難民を受け入れるために作った住宅地域は、国連を介した日本の統治下に置かれており人が集まる一方で、過密の問題も上がっている。
・中東同盟
戦時前からイスラームを主軸とした超国家的集団。国家の統合を目指すように、そのための法整備や政策の共通化が行われてきた。イスラーム世界の価値観の共有による、不安定だった周辺地域の安定に尽力する姿勢から国際社会に歓迎されていた。
しかし、エネルギー革命やそれに伴う石油化学製品の需要低下から石油輸出量が落ち込み、財政の不安定化や政府の不透明さが増していった。
地理的環境により大陸同盟と先進国の緩衝地帯として機能しており、インド帝国の侵攻が行われなかった原因ともなる。
1-2第三次世界大戦以降
・国際連邦(UN又はUNN Next generation United Nations)
ある程度の主権を持つ全国家が加入する国際組織。国際連合の体制を引き継ぎながらも、より国家に作用できるよう介入する力を強めている。各国政府とは独立した、国連の下部組織の下で文化財の保存などの活動を行う。
・国際連邦秩序維持理事会並びに秩序維持軍
国連安全保障理事会に代わる意思決定機関であり、日米欧蘇の四ヵ国が理事を務める。
発案国を中心とした秩序維持軍を編成可能であり、国連加盟国への要請によって、大規模な多国籍軍を国連の意志で扱うことができる。理事会内で理事国一個と同程度の権限を持つ会長には海園しなが就任している。第三次世界大戦の残存兵の掃討で、何度も秩序維持軍が結成されたことがある。
・国際連邦文化機関(UNCO)
UNESCOの後継組織。教育、科学、文化の分野の拡大からそれぞれの分野が独立して再結成された。文化遺産を戦争から保護するために、保有国政府との共同の管理を行うようになった。
・国際連邦調停機構
・宇宙開発局
国連主導で行われる宇宙開発組織のこと。赤道付近に複数の人類宇宙進出センターを建設し、多数の打ち上げを行なっている他、民間または商用人工衛星の打ち上げ委託も受けている。
当初の目的は、戦争で人口が大きく減ってしまった需要による余剰の生産力を宇宙開発に向けることであった。
・大洋統制機構(OCTO Ocean Control Treaty Organization)
日本、アメリカ、欧州評議会、ソ連の先駆国4つが加盟している包括的安全保障同盟。北極海、インド洋、大西洋、太平洋の制海権を完全に掌握する事から、大洋統制機構として組織された。大洋統制機構としての活動は基本的に海賊の対処を名目とした出動を行うのみであり、航行の自由に則り安全確保に努めている。
しかし、実態は影の国連と言っても差し支えない程度の決定力を持ち、世界経済の動向を決定している場にもなっている。
国連の議席において敗戦国は過半数を圧倒的に超える数を持っている。そのため、世論に影響されない国際的な影響力を持つ立場が必要であり、世界の生産力の80%以上を占める先駆国による経済の秩序維持を目的とした、秘密裏の生産調整が行われている。
・海岸国委員会
ある程度の国力を持つ先進国で構成された国際組織。正式名称は「海上貿易の健全性維持と海洋環境保護のための環境先進国による国際会議」であり、国家の生命線とも言える海上交易拠点の港湾に対しての強力な発言権などを持つ。航行の関所であるパナマ運河やスエズ運河は海岸国委員会によって運営されている。
4ヶ月毎に行われる会議によって声明案が決議される事があるが、一部分野において国連よりも強力な発言力を持っており、本来は戦勝国による利権搾取が目的の組織である。
・中東同盟
戦後はOPECと共に発言力をさらに弱めたために、独裁政権が望まれるようになり、国家連邦として再出発をする。バビロニア工業地帯などを再建設し、かつての中華国の技術体系を受け継ぐ形で軍拡をしている。
宇宙開発などにおいて国際協力の関係から離脱したものの、人類宇宙進出センターなどに偵察機を出すなど、不穏な動きが活発に見られるようになった。
2各国家
2-1日本国
人口 1億3千万人
面積 50万平方km
北方四島並びに樺太島をソ連より割譲した他、海岸の埋め立てが多く行われたため国土が増大している。
極度の無人化と工業化が行われ、世界最大規模の工業地帯や港湾施設を多数保有し、先端技術や世界の生産力の中核に位置するようになる。そのため国家規模に占める生産能力が多く、世界経済のGDPに占める割合が17%にのぼる。
自衛隊の体系を維持しつつも、最大規模の海上戦力を持つなど、いくつかの分野において圧倒的な技術力と物量を持つ。人口の99%近くが都市部に居住する日本において、東京都を除く他道府県にある国防武装特政都市は都市内の防衛や国防のための防御兵器として兵器が運用されている。
・国防武装特政都市
政令指定都市を置き換え、災害復興と地方行政の簡略化のために行われた都市開発が、戦時期の影響と合わさって兵器を運用する能力を獲得したもの。
人口50万人以上を基準として、一都道府県に一個以上を原則に従来の政令指定都市や中核市の再開発として建設され、結果的に85の国防武装特政都市が成立した。
これを基に陸自や空自の基地が再整備され、一つの特政都市に一個ずつのパッケージ化が進められ、特政都市の保有する包括的な防衛力は護衛艦隊一個に相当する程度である。
・東京都(市区部)
東京都は正式に日本国の首都として制定された関係で特政都市のような防衛装備を運用できないため、通常の都市とは同一視されず、60以上の市区町村のうち30万人以下の自治体は隣接する地区と合併を繰り返して30市区にまで減少した。これらは総じて都庁の管理下に置かれる特殊な行政体制を敷いている。
首都防衛の機能として、都区部付近に密集している11個の特政都市と横須賀基地に停泊している余剰艦隊2個、そして東京湾要塞によって補完されている。
