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八八艦隊育成計画 第二章 皇国の行く末  〜Chapter 2 Future of Red Sun〜  作者: 扶桑かつみ
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002 ホノルル講和会議(1935年3月交渉開始)

 さて、今次太平洋における戦争の後始末、講和会議です。

これなくして近代戦争は本当の意味での終戦にはなりません。

 場所は、節題にもある通り、この時点で日本の占領下にあるハワイ諸島の中心都市ホノルル市で開催されます。

この地が選ばれた理由は、当初は合衆国側がアメリカ西海岸のサンフランシスコを、日本側が東京を予定していたため、これを知った両者がこの件で揉めるのもバカバカしいと言う事で、互いの中間点であるハワイ諸島が選ばれました。


 なお、日米が他国の都市を使用しなかった理由は、あくまで日米間の問題として事態を解決しようとした努力のあらわれと言う事になり、あえてホノルル市が選ばれたのは、他国の干渉を恐れた米国の意向が大きなものとなります。


 もちろん、日米の艦隊がハワイに入港しており、緊迫した中での講和会議となります。


 では、まず最初にアメリカ側から提示される講和条件をご覧ください。

もちろんこれは初期提案に過ぎず、同時に日本が出す事が分かりきっている過酷な講和条件との歩み寄りを見せることで、最終的な講和条約の締結に向かいます。

 なお、講和会議は、太平洋に利権と植民地を持つ大英帝国とフランス共和国がオブザーバーとして仲立ちする形をとっています。もちろん、オブザーバーとして中心的役割を果たすのは大英帝国です。

 また、ここでどのような講和会議が行われるかで、その後の世界情勢が大きく変化してきます。




◆講和初期案 アメリカ案


◇日本軍の全てのアメリカ領占領地域からの軍備の撤退と領土の返還

◇支那本土から必要最小限以外の軍備の撤退

◇日本の満州・支那市場の開放

◇上海事変のアメリカへの攻撃の謝罪

◇アジア・太平洋の包括的な平和条約と経済同盟の締結

◇通商、国交の回復

◇捕虜の交換、資産凍結解除etc

◇満州国の承認




 アメリカ側の初期提案は、負けようが国内が不景気だろうが、経済的にも国力的にも大国である事を自認していますし、有色人種に対して権高に出るのは、白人国家として当然の外交態度ですので、たとえこてんぱんに負けていても最大限譲歩してやったぞと、恐らく最初はこんなもんでしょう。

 もちろん、国際的に見ても完全な戦勝側の日本側が提出するであろう、過酷な要求に対抗するための作戦でもあります。

 これを見た瞬間、日本の講和使節団は口をあんぐり開けている事でしょう。

 

(初期提案に、本来上位に記載すべき事が下位におかれているのはそのためです。)


 なお、特筆すべき項目を少し採り上げると、「上海事変のアメリカへの攻撃の謝罪」は、まだアングロ国家らしいとも言えますが、「アジア・太平洋の包括的な平和条約と経済同盟の締結」、「日本の満州・支那市場の開放」が強烈でしょうか。

 

 戦争に負けた側が勝った側に、戦争の原因である日英同盟を撤廃し市場開放しないと講和はできないと高慢に言ってきているのです。

 


 では次に日本から提示される、講和条件を決定します。


 講和条件は案件を作る側から「2」つ提示されます。

 単純に言えば、強硬な「甲案」と穏健な「乙案」です。

 その中から、あなたがこの戦争の日本の勝利に相応しいと思われる条件を、アメリカ代表団に提示してください。


 しかし、それは日本が望んだ未来へと続いているとは限りません。

 ただ、それにより以後の歴史が決定します。

 なお、先ほどと同じ事を書きますが、全てのルートはこの後発生するであろう、第二次世界大戦の一応の決着がつくまで追いたいと思います。(できれば、「八八艦隊」が完全に姿を消すまでしたいですが。)

 そして、今後もあなたが選ばれる選択肢によってルートがさらに分岐する事もあります。

 また、ルートが未開設な場合は、単に管理人がまだ執筆が終わっていないからに過ぎません。


 お望みのルートが閉じている方は、今しばらくお待ち下さい。



 では、どちらの案をアメリカ側に提示するかを選択してください。




◆講和初期案 日本案



■日本側講和条件(乙案) 「穏健案」■


◇アメリカ合衆国は満州国を承認

◇日本政府は、フィリピン群島、ハワイ諸島、ミッドウェー諸島、ジョンストン島、アリューシャン列島をアメリカ合衆国へ返還

◇日本の同占領地域からの全ての軍備の撤退

◇ハワイ諸島一帯(含むミッドウェー諸島、ジョンストン島)、マリアナ諸島、マーシャル諸島全域(含むウィーク島)、アリューシャン列島、ライン諸島の非武装化

◇フィリピンの独立準備政府設立の承認

◇ウィーク島、グァム島の日本への割譲

◇戦費賠償金5億ドルの支払い

◇日本の満州、支那市場の一部開放と経済条約の締結

◇通商条約の復活、一部改訂

◇軍備縮小会議の開催(英独を交えて海軍軍縮会議の開催)

◇捕虜の交換、資産凍結解除etc


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 ■乙案を選択する(004 乙案採択「穏健案」 へ進む)

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■日本側講和条件(甲案) 「強硬案」■


◇アメリカ合衆国は満州国を承認

◇アメリカ合衆国は、ウィーク島、グァム島、アリューシャン列島を日本へ割譲

◇フィリピンの国連委任と独立準備政府設立の承認

◇ハワイ諸島(含むミッドウェー諸島、ジョンストン島)の国連委任と独立準備政府設立の承認

◇日本の同占領地域からの全ての軍備の撤退

◇アメリカ合衆国は日本に戦費賠償金30億ドルの支払い

◇アメリカ合衆国の軍備縮小

◇日米間の通商条約の復活、一部改訂

◇アメリカ合衆国の関税障壁の改訂

◇アメリカ合衆国の通商条約の復活、一部改訂

◇アメリカ合衆国の移民法の一部改訂(特定の国、民族への差別的制限、制裁の廃止)

◇捕虜の交換、資産凍結解除etc


________________________________________________


 ■甲案を選択する(003 甲案採択「強硬案」 へ進む)

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