国際連合設立までの流れ（1945–1947）
1945年：第二次世界大戦終結
• 連合国（日本・亜米利加国・フランス）が枢軸国を撃破。
• ソ連・中華人民共和国は敗戦側となり、戦後秩序から排除される。
• 勝者の陣営は「戦勝国同盟」を維持し、恒久組織化の構想を練り始める。
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1946年1月：パリ憲章採択
• フランス・パリにて、戦勝三大国（日本・亜米利加国・フランス）が会議を開催。
• パリ憲章の要点
1. 「連合国」を恒久的な国際組織へ改組する。
2. 常任理事国（P3）を日本・亜米利加国・フランスとする。
3. 国連軍制度を導入し、加盟国が必要に応じて軍を供出。
4. 植民地の平和的独立移行を原則とし、監督機構を設ける。
• この憲章が後の国際連合憲章の原型となった。
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1946年後半：地域機構の芽生え
• 欧州では NATOの前身組織 が動き出す（英・独・伊の再軍備協議）。
• アジア太平洋では 大東亜協力機構 が形成され、日本の旧植民地（フィリピン、インド
シナ、南洋州など）が参加。
• 中東ではサウジアラビア主導で アラブ条約機構（ATO） の準備会合。
• 南米ではブラジル主導で 汎南米同盟（OSA） の構想が浮上。
→ これら地域機構を国際連合の下に束ねる方向性が固まる。
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1947年5月：東京会議
• 開催地：亜米利加国首都・東京（史実のロサンゼルス）。
• 出席：日本・亜米利加国・フランスに加え、欧州（英・独・伊など）、アジア（フィリ
ピン、インドシナ、南洋州）、中東（サウジ中心）、南米代
表。
• 決定事項
1. 「国際連合（United Nations）」の正式設立。
2. 本部はジュネーヴ、地域事務局を東京・パリに設置。
3. 常任理事国はP3を維持。各地域から非常任理事国を選出。
4. 国連軍制度を承認。各地域機構の軍を国連指揮下に置く枠組みを整備。
• これにより、国際連合は「自由陣営の総司令部」として発足。
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1947年6月：国際連合発足
• 国際連合憲章が批准され、正式に発効。
• 初代事務総長にはフランス出身の外交官が就任。
• 国連は「NATO・大東亜協力機構・ATO・OSAなど地域機構の調整役」として機能し始
めた。
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特徴
• この世界の国際連合は史実より遥かに「軍事同盟色」が強く、事実上 自由陣営の総本
部。
• 常任理事国は日本・亜米利加国・フランスの P3体制。
• ソ連・中華人民共和国など共産陣営は排除され、冷戦の対立軸は「国連 vs 共産陣営」
という構図で始まる。
