アメリカなどでもコロナワクチンの副症状のひどさは予想以上だったらしい　そしてワクチンの副症状による医療費に苦しんでいるアメリカは近い将来医療機関での銃乱射が即発するかもしれない

　さて、アメリカにおける新型コロナワクチンの有害事象ですが、ここ最近は急激に増えているようです。

　・有害事象報告　43万8,441件

　・死亡事例報告数　9,048件

　・重症事例報告数　4万1,015件

　となっていて、重症事例が6,950件増加で、前回は 2,825例増加。

　死亡事例が2,063件増加とかなり増えています。

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　死亡事例の１ヵ月の推移ですが

　・06月04日　前週より 723件増加

　・06月11日　前週より 105件増加

　・06月18日　前週より 120件増加

　・06月25日　前週より 872件増加

　・07月02日　前週より 2,063件増加

　ということでＦＯＸニュースで『ワクチン接種後の死者数は増加の一途をたどっており、ＦＤＡ(食品&医薬局)はワクチンによって引き起こされる致命的な心臓疾患を懸念して警告を発しています』といわれるようになっているようです。

　なお、アメリカにおける7月のワクチン接種数自体は4月の20％程度まで減少しているので、死亡や重傷者の増加は中期的な影響である可能性が高いようです。

　そしてワクチン完全接種者のデルタ（インド株）に対する抗体は、アルファ（英国株）のときと比較して3〜5倍弱く、すでに感染済の人の抗体（デルタに4倍弱い）とほぼ同じレベルにすぎないという論文がネイチャー誌に掲載されており、ファイザー自身も、自社製ワクチンの有効性が低下したとして、８月にも2nd Booster(3回目接種)の緊急使用許可をFDAに申請しますが、ＦＤＡとＣＤＣは珍しく共同声明を発し、現在その必要は無いとしました。

　まあ、ワクチンをデルタ向けにしても、また変異株が出たら追加摂取しないといけないわけですが、そうするには死亡者や重症者が多すぎるのですね。

　ワクチンを打っても新型コロナの発症率は下げられるが、感染予防効果は期待できず、重症率や致死率を下げられるのかはっきりしない状態で、副症状により重症者や死亡者がどんどん増えていけば、西洋医学や製薬会社への不信が大きくなっていくだけだと思いますが、製薬会社はワクチン接種を辞めさせるつもりはないようで。

　これは、ワクチンメーカーが、アメリカの連邦法の下で補償の責任から保護されているためで、ワクチンによって負傷した人たちが補償の請求を行うことができるのは、アメリカ保健福祉省が運営する「対抗措置負傷補償プログラムを通じてのみ」となっています。

　しかし、6月1日以降、対抗措置負傷補償プログラムは 869件の係属中の訴えを報告したが、それ以上の情報は提供されておらず、2010年に対抗措置負傷補償プログラムが開始されて以来、支払われた請求は 29件だけだった。その平均支払額は約 20万ドルだ。

　他の 452件の訴え（91.4％）は却下されているのでほぼ自費で治療するしかないようで。

　日本においても通常は薬の副作用が原因で訴訟を起こされ、敗訴した場合、製薬会社がその責任を負って補償するのですが、新型コロナのワクチンは特例で副作用があろうが、死者が出ようが、製薬会社の責任にならず、”新型コロナワクチン接種により健康被害が発生した場合の責任および日医医賠責保険の適用について”に基づいて地方自治体や日本政府が補償することになっているため、どれだけ死者が出ても、製薬会社はワクチンがつくれるし、売れるし、地方自治体や政府はワクチンとの因果関係は認めないというわけですね。

　まあ日本では起きないでしょうがアメリカは銃社会なのでそのうち医療機関における銃乱射事件が続発してもおかしくないなと思っています。

　軍事分析メディアディーガルの2020年8月の予測では、【アメリカ合衆国の2025年の動態予測】では現在の人口が3億2662万人にたいして、2025年の人口は9955万3100人という大幅すぎる減少となっていたりするのですが、コロナワクチンの副症状が原因で最悪の場合は、中国における文化大革命やカンボジアにおけるクメールルージュによるインテリ大虐殺と同じようなことが起き、内戦状態に陥るかもしれないと思っていたりします。