GHQが日本にもたらしたもの
数年前にまとめた太平洋戦争での敗戦後、連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）が日本におこなった『日本人骨抜き政策』を評論として公開することにいたしました。
① ＧＨＱは日本の強さを恐れていた。
連合国軍最高司令官総司令部の事で、太平洋戦争後6年間の日本の統治をしました。
日本国憲法や東京裁判の議論などはありますが、政治的・価値観的な問題がありま すので、私の個人的意見は封印し、話題も避ける様に致します。
アングロサクソン系（白人）は、白人だけが能力・知性が高く、世界を統治するに値すると思い込んでいました。
現に他の有色人種国は植民地化され、領土・人・財産・資源を奪い取られる事になりました。
ただ、有色人種で日本人だけが、アメリカにこそ敗れましたが、英国など他の白色人種にすべて勝利しています。
しかもアメリカとは、その時代の最先端である空母決戦まで行っています。
この日本の強さは、有色人種でも教育さえ受ければ白人と能力は変わらない事の証明となり、東南アジア諸国やアフリカなどの有色人種の希望となったのです。
② 人種差別について
私の子供のころは、まだアメリカ人は日本人の事を黄色い猿（イエローキャブ、ジャップ）と言い差別が残っていました。
原爆は、日本とドイツの２候補あったのですが、日本の落としたのはドイツはアングロサクソンだから避けたのです。
※ 結局、肌の色による人種差別でした。
しかも、ウラン型（広島）とプロトニュウム型（長崎）の２発を落とし、実践でのデータ取りに日本人をモルモット扱いしました。
また東京大空襲では、木造長屋の一般人住居に対し “焼夷弾（火災を発生させる爆弾）” を使って大量虐殺を行っています。
※ 完全に国際法違反です！
一つ誤解のない様に解説を入れると、
ひと昔前、アメリカで起こっている黒人差別問題は、中国共産党による工作（アンティファの後ろ盾・資金援助）で、当時のトランプ大統領の足を引っ張って、南・東シナ海の問題に手を出せない様にしているに過ぎません。
その黒人被害者の弟さんは理解しており、「兄の件で差別問題まで発展させて欲しくない」と発言していました。
③ ３Ｒ、５Ｄ、３Ｓ政策とは？
アメリカの対日占領政策の事で、
▲ ３Ｒ …… 基本原則
▲ ５Ｄ …… 重点的施策
▲ ３Ｓ …… 補助政策
のことです。
以下、詳細です。
＜基本原則（３Ｒ）＞
１. 復讐（Revenge）
アメリカ軍は生々しい戦場から日本に乗り込んだばかりで、復讐心に燃えていたので無理もありませんが、復讐が第一。
２. 改組（Reform）
日本の従来のあらゆる組織を抜本的に組み替える。
３. 復活（Revive）
改革したうえで復活、つまり独立させる。
抹殺してしまうのは非人道的だからというわけですが、この点、日本はアメリカが占領軍で、まだ助かりました。
※ ソ連邦などの共産国だったとしたらと思うとぞっとします。
＜重点的施策（５Ｄ）＞
１. 武装解除（Disarmament）
２. 軍国主義の排除（Demilitalization）
３. 工業生産力の破壊（Disindustrialization）
軍国主義を支えた産業力を打ち壊すというもの。
４. 中心勢力の解体（Decentralization）
行政的に内務省を潰す。
警察も国家警察も地方警察とに分解する。
そして財界では、三井総元方あるいは住友、三菱の総本社を分解する。
つまり財閥解体です。
５. 第五は民主化（Democratization）
日本の歴史的・民族的な思想や教育を排除してアメリカ的に民主化する。
そのためにはまず日本帝国憲法を廃棄して天皇を元首から引き降ろし、新憲法を制定してこれを象徴にする。
皇室、国家と緊密な関係にあった神道を国家から切り離す、国旗の掲揚は禁止する。
教育勅語も廃止する。
これにはかなり抵抗がありましたが、ＧＨＱのひとにらみで駄目になってしまいました。
※ 新憲法も受け入れるならば、
「日本が独立の暁には、この憲法は効力を自然に失う」
という付則をつけておくべきでしたが、残念ながらしていませんでした。
できなかったのかも知れませんが、ドイツなどは付則をつけたのです。
そして、アメリカ流のデモクラシーに則って諸制度を急につくり上げてこれを施行したわけです。
＜補助政策（３Ｓ）＞
１. 映画鑑賞（ Screen ）
映画・テレビというものを活用する。
２. スポーツ（ Sport ）
民族のバイタリティ、活力、活気を発散することがないと、かえって危ない。
そこでエネルギーをスポーツに転ずる。スポーツの奨励。
３. 性産業（ Sex ）
性の解放。恥の文化であった日本の風習を破壊。
※ 補助政策を用いて、民衆が感じている社会生活上の様々な不安や、大衆の関心を政治に向けさせないようにする愚民化政策。
良い言い方をするならば、「ガス抜き」政策。
余りに厳しい占領政策をすると暴動が起こる恐れがあるので、人々の目を逸らさせるために行いました。
④ 重要視した「教育の改革」
アメリカが占領政策で最も重要視したのは、「教育の改革」です。
日本に関して教育制度はおろか、日本語にも、日本の歴史や文化にも、まともな知見を持っている者はいませんでした。
そこで、彼らはたった２０日間ほど、しかも午前中だけの調査で報告書を書き上げた。
※ 現在の日本の教育は、その報告書が土台になっています。
国語の「ローマ字化」を除いて、全てアメリカの思惑通りに変えられた。
歴史教育は、「太平洋戦争史」という米国史観に基づくよう、捻じ曲げられた。
そして、左翼的な教育方針をとる日教組に教育を牛耳らせた。
「愛国心」を「悪」だとレッテル貼りして、日本を嫌いになるような教育を、子どもたちに行った。
日本は悪いことばかりしたと学校で教育され、「罪悪感」を植え付ける教育、「お前のお爺ちゃんは殺人者だ」というような教育が、平気で行われてきた。
そして文部省、日教組を牛耳ることで、それら全てを日本人自らの手で改革したと錯覚させてきた。
まさに日本の教育、精神を内側から破壊しました。
「罪悪感をすり込む教育」、「劣等感をすり込む教育」をずっと受けてきた日本人は「誇り」や、自分の「軸・宗」となるような価値観を見失ってしまいました。
自分に価値を感じないという子供が、圧倒的に多くなってしまった日本の現状がその結果です。
⑤ 愛国心を消し去る手段と洗脳
日本政府が命名した今回の戦争の名称「大東亜戦争」は「太平洋戦争」へと名前を変更させ、「八紘一宇」など軍国主義時代に使用した用語の使用を禁止し、過激な国家主義を連想すると思われるものすべてを禁止。
日本国内で販売されている書籍や教科書にはすべて検閲を行い、大東亜戦争を含むそれ以前の事に対して「正義の戦争」や「愛国、尊皇」など日本を正しいと思わせる表現や表示はすべて「墨塗り」され、あまりに日本を美化正当化する書籍などは販売禁止、回収し焼却処理。
新聞やラジオなどのマスコミには、ことごとく日本は悪い戦争をしたと朝から晩まで「日本の悪」を宣伝させ、日本人達を洗脳しすべての日本人から愛国心を消し去る事に全力を注ぎました。
⑥ こんな事まで！
１. お家制度の廃止
長男が家督を継いで自宅を引き継ぐ、その代わり親の面倒を見る。
という日本文化を破壊。
その結果、核家族化し、日本人は孤独になり伝統も引き継がれなくなりました。
２. 共産主義の植え付け
日本を弱くするため教育界、学会、マスコミに左翼思想（共産主義）を浸透させた。
３. 日本神道の宗教だけでなく、宗教全般を遠ざけた。
宗教＝悪とした。
例えば、各地に公民館を作り、お寺から人々を遠ざけた。
私の子供の頃は、まだ夏休みに子供会でお寺に行き般若心経を習いましたし、
また、夏祭りもお寺の境内で行われていましたが、こうした文化が失われました。
その結果、宗教オンチになり正邪の判断ができなくなりオウム真理教の様な邪教すら判断できなくなってしまいました。
※ 宗教学者すら、当時オウムを宣伝し多くの若者を入信に導いたくらい愚かでした。
４. 体操座りは、奴隷座り！
学習指導要綱に、体操座りを導入。
体操座りは、成長期の子供たちにとって骨格の成長に非常に悪い影響を与えます。
古代エジプトが奴隷に、そしてナチスドイツのヒトラーがユダヤ人に押し付けた
のが、この座り方になります。
考えてみてみれば分かりますが、体操座りは ”さっと動けない”（起立して動き出すのに非常に不安定で時間が掛かる）座り方です。
つまり、すぐに抵抗できない座り方なのです。
この座り方を日本の子供たちに押し付けたのです。
※ 私が政治家でしたら、この体操座りを学習指導要綱から撤廃したい！
おまけ① 新聞社、 TV局について
＜新聞＞
法律：各社の方針で記事報道が可能
＜ＴＶ＞
法律：電波法で、様々な立場から中立・公平な報道が義務
※ 各局違反状態
・ 電波許可の取り消しを実施しようとすると国会議員のスキャンダルネタをマスコミが握っており、次の選挙で落選させられるため改革ができない状態になっています。
・ 株式については２０％以上の外国資本は禁止されている。
しかし各キー局の全社が違反状態で、今でも続いています。
そして、報道しない自由を行使！
自ら現地取材もろくにせず、各社の都合の良い意見のみ報道しています。
おまけ② ＴＶ出演している弁護士について
皆さんはＴＶに出演している弁護士は弁護士事務所に直接、報酬をもらっていると認識していると思います。
ですが事実は、例外なく出演弁護士は芸能事務所に所属し、そこから報酬を得ています。
つまり芸能事務所の意向を強く反映し、ＴＶ出演のためにＴＶ局の都合の悪いことは話してはいけないルールを守っています。
よって、この意見にも偏向があるということをご認識ください。
