憲法第９条ない場合
憲法第９条が日本を守ってる？と言う妄想を語る立憲民主党や、制定当時は堂々と反対した共産党には笑えます。
では第９条がなかったらを想定してみます
コンピューターシミュレーション「憲法第９条対策」
作成／統合歴史保全隊事前検証部
１、歴史改変点／１９４７年
２、歴史改変内容
日本国憲法制定の際、当時も野党、ずっと野党の、ベテラン野党、共産党の反対「民族の自立」という理屈で反対したことで、他の政党においても賛同多数あり、第９条は草案から消えた。
３、シミュレーション発動後の展開
(1)憲法制定後、 直ちに「日本国軍再建委員会」が政府の諮問機関として創設される。オブザーバーとしてＧＨＱが介入する。
(２)組織は当時、総合的戦力では最強であったアメリカ軍を模範として、陸海空軍及び海兵隊が創設された。
規模は大陸や朝鮮半島 等の利権の保護と言う「余計な重荷」から解放されたり、アメリカ海軍と競り合う必要もなくなったことから、陸軍は戦前の平時レベルの1３個師団、海軍は戦前と異なり、通商保護に特化した部隊プラス軽空母中心の艦隊を保持し、空軍は縮小した本土領域の防空を行う戦闘機及び、限定的な対地、対艦能力に必要なだけの爆撃機、本土領域内での陸軍の戦略的機動に必要な輸送機等を持つようにされた。
また新たに設立された海兵隊は日本列島に数ある島の防衛を主眼として、多数の小型揚陸艦、少数の大型ＬＳＴを保持し、1個師団相当の戦力を保持することになった。
このような編成になったのは,いくつか理由がある。
一つは,暴走した挙げ句、先の戦争を負けた陸海軍への不信感、海上護衛作戦失敗による経済の破綻、本土空襲による大被害がある。
一方で終戦のどさくさにソ連軍により受けた被害が生々しく残り、本土防衛の意識が高かったことがある。
またＧＨＱにおいては、日本軍をアメリカナイズすることで、アメリカの影響力の元、アジアにおけるソ連封じ込めのための堤防にしようとしたのである。
そのため、アメリカ製兵器で武装し、ソ連軍に対抗できる軍に育成しようとしたのである。
(３)上記の部隊の維持に必要な人員は、当初徴兵も考えられたが、荒廃した国土の再建中もあり、すべて志願制とすることにされた。
(戦後各国とも、急速に兵力を削減し、将来的には近代化を進めようとしていた)
また、戦力を維持するべき基盤が空襲、武装解除でうしなわれたこともあり、日本としては当面はアメリカ軍の余剰兵器で装備し、後日、軍事関連のインフラが再建された後に、独自に開発となった。
(4)上記の状態から当時の代表的な装備を挙げると、陸軍はＭ４中戦車、海軍は返還された駆逐艦を改装した高速護衛艦、フリゲート、唯一の稼働空母だった葛城、や護衛空母数隻がある。
空軍は少数のＦ‐８０戦闘機の他米軍のＦ‐５１が中心、爆撃機はＢ‐２６等が供与された。
海兵隊はやはりアメリカ軍と同様、陸軍の戦車と海軍の戦闘機を持つと言う組織になった。
(５)以上のような組織は、戦後の不況、及びアメリカ軍の急速な動員解除に伴う大量の余剰兵器の存在から、たちまちのうちに、軍の再建は進み、1９５０年を迎えるのである。
憲法第９条なくても、当時の社会状況は戦力の空白を許してくれません。
日本で憲法第９条ができたその後、北朝鮮とバックのソ連、中国は戦争準備に邁進してます
