【エッセー】これから起こると懸念される事
私は今まで幾度も社会・政治情勢について警告を発してきた。
でも私の発言など、どこぞの訳の分からないオヤジの戯言としか受け止めて貰えない。それは仕方ない。確かに私は只の『どこぞの訳のわからないオヤジ』に過ぎないのだから。
でも私に限らず、漠然と不安や危機感を持つ人は多い筈。私はそういう人々にその漠然とした不安の正体を具体例を挙げて私なりの解説を交えたエビデンスを示してきたつもり。
ただ悲しい事に、私はしがない一般人。私がどれだけ声をあげても誰も聞く耳を持たないのは当然である。
先日来、兵庫県知事の返り咲きにSNSが大きな役割を果たしたそうだが、私のようなものにはそんな発信力も影響力も無く、そんなテクニックも持ち合わせていない。
でも今一度、諦めず敢えて訴えたい。
今、日本は大変な危機的状況に直面しようとしている。
それも有史以来の未曾有の危機が迫っている。
それは国家の存亡どころか、民族の存亡に関わる重大な危機だと。
どういう事か？
アメリカの次期大統領がトランプ氏に決まったから？
それも多少の影響もあるだろうが、それが危機の本質ではない。
今、中国は習近平の失政で中国国民が不況に喘いでいる。
失業や賃金未払いで生活に困窮する者が増え、社会不安が増幅している。逃げ場も不満のはけ口も持たない不満分子たちによる凶悪事件が多発し、日本人児童殺害などが起きても当局に有効な再発防止策を講じる気配もなく、ただ放置されているのだ。
無能・無策の中国共産党は社会不安の増大に対処できないので、代わりのスケープゴードとして反日機運を煽り続けている。
その結果、先日のサッカーワールドカップ予選『日本対中国』で見られるように、むき出しの日本憎悪が爆発した。
彼ら中国人は「日本〇ね！」とコールし続け、レーザーポインターを選手に照射し、君が代にブーイングを浴びせた。更にピッチに乱入する者まで出る始末。
彼らにとって日本はまさに敵国。そうして反日機運を煽り、国民の不満を逸らさせ、政権を延命させるしか能の無い中国政府。
その日本憎しの風潮が増大するにしたがい、不況に苦しめられた国民たちの不満爆発のはけ口として、共産党政府は必ず戦争へと向かわせるだろう。
彼らにはもうそれしか手はないのだから。
政権が行き詰った共産党政府に残された道は、経済破綻が致命的になる前に（戦争の余力があるうちに）台湾有事を引き起こし、ついでに日本も攻撃する事である。
自暴自棄に追い込まれた危険な賭けではあるが、もう後には引けない。
こうした危機的状況を目前にして、日本の政府はどう対応するだろう？
政権発足したばかりの石破内閣は、そうした理不尽な中国の動きに対し、相手を批判・追及するどころか、揉み手ですり寄っているのが現状である。
その証拠に、日本政府の誰が日本人児童殺害の責任を中国政府に追及したか？サッカーの不正を誰が抗議したか？精々『遺憾砲』だけである。
そんな情勢に追い打ちをかけるように、日本国内では相次ぐ中国人犯罪を取り締まるどころか、不起訴処分で犯罪者を放置し、国外逃亡を許している。それに加え、ビザ発給要件の緩和さえ習近平に約束しているのだ。
更に岩屋外相の中国スパイ疑惑をアメリカに指摘されたり、内閣の大臣秘書に中国人を雇い、国家機密の駄々洩れを放置・中国の国益へと誘導するなど、亡国・売国の国賊行為が横行しているのがこの国の実情である。
媚中の国、日本。
そんな国 日本を同盟国アメリカはどう見てるだろう？
私は拙作の小説『奇妙な果実』などで再三アメリカと日本の関係について描写し、訴え続けてきた。
そもそもアメリカと日本の出会いはご存じペリー来航から始まり、武力を背景にした不平等条約締結に始まる。
そして日清戦争や日露戦争を経てアメリカは日本に警戒感を持ち、最終的に日本を潰す目的で『オレンジ計画』を策定し、忠実に実行している。
再三言うが、日本の歴史上、この国に一番害を成してきたのはアメリカなのだ。
東京大空襲や広島・長崎への原爆投下は日本撲滅を企図した行動であり、ソ連との対立といった予想外の事態が無ければ日本は滅ぼされていたのだ。（実際無差別空襲は東京に限らず、全国各地に執拗に行われ、原爆投下も広島・長崎の後も続けられるはずだった。）
日本は米ソ対立のお陰で滅亡を免れたと云っても過言ではない。
その後の対共産圏の防波堤としての役割を担わされることで命拾いした日本。
そして懸命な復興の努力などで、一時はアメリカ経済を脅かすほどの繁栄を見たのも日本。
でもアメリカはそんな日本をいつまでも許してはおかなかった。
ドルの危機防衛を大義名分とした『プラザ合意』をキッカケに、日本産業潰しと資産の収奪が行われた。
アメリカの意図した通り日本の産業は衰退したが、これは戦後レジウム以降もオレンジ計画がまだ有効な証拠である。
その他にも有害な物質や薬の押しつけや、東日本大震災を引き起こした疑惑など、対日工作の疑いは晴れていないのだ。
これらはトランプ氏に限らず、アメリカの民主・共和党に踏襲されてきた歴代大統領への伝達事項なのである。
ここにきての日本政府の媚中政策。
アメリカはどう思うだろう？
特にトランプ次期大統領は中国敵視の急先鋒である。
戦争による損失を嫌い、自国兵士の損失を嫌う（商業・事業経営出身の）トランプ氏が、そんな媚中『日本』を命がけで守れと米兵士に命令を下すだろうか？
一応日米安保の手前、ある程度の加勢はしてくれるかもしれない。
でも基本姿勢は『自分の国は自分で守れ！』だろう。
NATOは取り決めにより加盟国のいずれかが他国の攻撃を受けた場合、自動的にNATO加盟国が参戦する仕組みである。
一方日米安保の場合、日本が他国の攻撃を受けても自動的にアメリカが参戦するとはならない。
アメリカが参戦するには、議会の承認が必要なのだ。
参戦承認が得られない間のタイムラグ。その間、日本が独力で持ち堪えなければならない。
しかも議会がゴネて承認が遅れたら、アウトである。
ウクライナへの対応を見ても、全面協力してくれる保証など何処にも無い。
人民解放正規軍203万、予備役等含めた総勢1000万人以上、更に徴兵制を始めれば全兵力数億人に膨れあがる途方もうない国 中国。
もしその中国が日本に攻めてきたとしたら、アメリカは殆ど手を貸してくれない可能性もあるのだ。
そしてその時は3日分しか弾薬の備蓄を持たない（らしい？）日本は、ひと月も持たず全面降伏する羽目になる。
考えたくないが、その時日本政府のお偉いさんたちは、危険を察知し、いち早く国外脱出して。
そんな事態を経て、略奪と〇戮の限りを尽くす中国軍兵士たちの行為により、成す術なく蹂躙される日本。
そのとき異常な憎悪に駆り立てられた中国軍兵士たちは、（占領後直ちに）元より最低な民度を発揮し、獣のような行為に終始するだろう。
そうして日本が滅亡するのを見据え、おもむろに中国に反撃するアメリカ。
つまり自らは直接手を汚さず、中国に日本を滅ぼさせ、我が目的『オレンジ計画』を貫徹させるのだ。
その後、圧倒的軍事力で中国を打倒、その勢いでロシアも叩く。
もちろん全面核戦争の危険もあるが、その危機をギリギリ回避させ相手を屈伏させる。そのためのCIAであり、軍事力・経済力・対外工作力で他を圧倒、再び唯一の超大国として世界に君臨するのだ。
それがアメリカの戦術と思われる。
これは只の一般下層国民であるオヤジの妄想に過ぎない。
今回も誰も耳を貸してくれないだろう。
糞オヤジの極端な発想による暴論だと。
でもいつまでもノホホンと石破内閣を野放しにしていて良いのか？
アメリカは同盟国ではあるが、親友ではない。
後で血の涙を流すのは自分かもしれないのに。
