共生の前提

　共生の前提

「共生」という言葉は、現代社会において肯定的な意味を持つことが多い。

　人種、民族、宗教、文化、価値観が異なる人々であっても、互いの違いを認め、尊重し、同じ社会で生活していく。

　理念として見れば、これほど反対しにくい言葉もない。

　しかし、理念として望ましいことと、それが現実に成立することは別問題である。

「共生することが望ましい」という価値判断から、

「異なる者同士は共生できる」

　という事実判断が自動的に導かれるわけではない。

　さらに、

「共生できる」

　という可能性の話から、

「特別な条件を設けなくても共生できる」

　という結論も導けない。

　ここには、異なる論理階層が存在している。

　共生について考える際、最初に必要なのは理念を語ることではない。

　共生が成立するために必要な条件を確認することなのである。

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　共生する意思は、共生の最低条件である

　二人の人間が共同生活をすると考えてみれば分かりやすい。

　一方だけが、

「仲良く暮らしたい」

　と思っていても、もう一方が、

「自分は好きなように生活する。相手が合わせればよい」

　と考えているなら、対等な共同生活は成立しにくい。

　これは国家規模になっても基本的な構造は変わらない。

　共生とは、一方が他方の存在を許容するだけの状態ではない。

　相手に好きなように振る舞わせ、自分だけが調整を続けることでもない。

　共生とは、同じ社会を維持するために、双方が自分自身にも一定の制約を課すことを受け入れる関係である。

　ここには重要な区別がある。

　ある社会に住みたいという意思と、

　その社会と共生したいという意思は、

　同じではない。

　人間が他国へ移住する理由は多様である。

　仕事がある。

　賃金が高い。

　治安が良い。

　福祉や医療が充実している。

　教育環境が良い。

　家族がすでに暮らしている。

　政治的あるいは経済的に安定している。

　そのどれも、合理的な移住理由になり得る。

　しかし、

　その社会から利益を得たいという意思と、その社会を維持するための規範を自分も受け入れる意思は、論理的には別である。

　移住したという事実だけから、

「この人物は移住先社会との共生を望んでいる」

　という結論を出すことはできない。

　もちろん、実際に積極的に社会へ参加し、言語を学び、地域の規範を理解しようとする移住者も存在する。

　反対に、移住先社会との深い関係を必要とせず、自分の家族や同郷者を中心とした生活を望む人も存在し得る。

　重要なのは、どちらの人数が多いと先に決めることではない。

「移住」と「共生意思」を同一のものとして扱ってはいけない

　ということである。

　OECDによる移民統合の国際比較でも、統合状態は単一の尺度では扱われず、言語、雇用、生活条件、社会参加など多数の指標から評価されている。また、移住者集団の出身地域、教育水準、滞在期間、入国理由などによって統合結果は大きく異なる。

　つまり、「そこに住んでいる」というだけでは、社会的統合が成立したことにはならない。

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　人は国境を越えても、人生を置いてくることはできない

　共生を難しくする第二の問題が、価値観である。

　人間の価値観は、何もないところから突然生まれるものではない。

　生まれ育った環境から、長い時間をかけて形成される。

　何を信用するか。

　何を恐れるか。

　家族をどこまで優先するか。

　他人をどこまで信用するか。

　宗教をどの程度重視するか。

　国家や警察を信用するか。

　男女はどのような関係であるべきか。

　子供は誰の意思に従うべきか。

　個人と共同体のどちらを優先するか。

　争いが起きたとき、どのように解決するか。

　こうした判断には、その人が生きてきた環境が強く関係する。

　World Values Surveyでは、世界各地の社会において、「伝統的価値と世俗合理的価値」「生存価値と自己表現価値」という大きな文化的差異が長期にわたり観測されている。経済的・身体的な安全、教育、歴史、宗教的伝統などと価値観の分布には体系的な関連があり、日本は比較的、世俗合理的価値と自己表現価値の側に位置する。もちろん、これは国家の平均的傾向であり、同じ国の中にも大きな個人差が存在する。

　ここで重要なのは、

　豊かな国の価値観が人間として優れており、貧しい国の価値観が劣っている

　という話ではない。

　それでは因果関係を取り違える。

　社会環境が違えば、その環境の中で合理的な行動も変わるのである。

　国家制度が安定している社会では、知らない人や制度をある程度信用することが合理的かもしれない。

　反対に、国家制度が不安定で、警察や行政が十分に機能せず、家族や親族の助けによって生活を守ってきた社会では、抽象的な制度より血縁者を信用することの方が合理的な場合がある。

　治安が安定した社会で育った人と、

　常に身体的危険を警戒しなければならない環境で育った人とでは、

　他人に対する警戒水準も異なり得る。

　宗教が個人の内面的信仰として扱われる社会と、

　宗教的規範が共同体秩序そのものとして機能してきた社会では、

「宗教と法律のどちらを優先するのか」という問いに対する感覚も異なり得る。

　それぞれの社会で長期間生きてきた人間にとって、それは単なる思想ではない。

　それまで自分や家族が生きていくために学習してきた行動原理なのである。

　だからこそ、国境を越えただけで価値観まで瞬時に変化すると考えることには無理がある。

　身体は一日で移動できる。

　しかし、

　何十年もかけて形成された常識まで、一日で移動先社会のものに置き換わるわけではない。

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「違いを尊重する」だけでは解決できない

　そこでよく使われるのが、

「互いの価値観を尊重すればよい」

　という考え方である。

　しかし、この言葉にも限界がある。

　価値観が単に異なるだけなら問題はない。

　食文化が違う。

　服装が違う。

　祭りが違う。

　家の内装が違う。

　音楽が違う。

　こうした違いは、互いに干渉しなければ並存できる。

　問題になるのは、

　二つの価値観が同時には成立しない場合である。

　ある文化では許される行為が、別の社会では法的に認められていない。

　宗教上の規範と、国家法が衝突する。

　家族が持つ権限と、個人の権利が衝突する。

　共同体の慣習と、男女平等の原則が衝突する。

　個人の表現の自由と、宗教的禁忌が衝突する。

　この場合、

「お互いを尊重しましょう」

　という言葉だけでは結論が出ない。

　Aを認めればBを認められず、

　Bを認めればAを認められないことがあるからである。

　このとき必要なのは、

　すべての価値観を同じように正しいと扱うことではない。

　同じ社会で暮らす以上、価値観が衝突したときに何を最終的な共通基準とするのかを決めておくことである。

　現代国家では、その役割の中心を法律が担う。

　したがって共生は、

「どの価値観も好きなだけ維持してよい」

　という意味にはならない。

　それぞれが異なる価値観を持つ自由を認めながら、

　他者の権利や社会共通の規則と衝突する部分では一定の制約を受け入れる。

　その相互制約によって初めて、異なる価値観の並存が可能になる。

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　多様になるほど、共通ルールは不要になるのではなく重要になる

　ここには、一見すると逆説的な関係がある。

　社会が同質的であれば、多くのことを暗黙の了解に任せられる。

　人々が似た教育を受け、

　似た社会規範を持ち、

　似た方法で他人との距離を取り、

　何が迷惑行為なのかについて似た認識を持っているなら、

　細部まで規則化しなくても生活できる。

　しかし、多様性が増えると事情が変わる。

　ある集団には当然でも、

　別の集団には当然ではない。

　そこで、

「常識でしょう」

　という説明が通用しなくなる。

　つまり、

　文化的前提が共有されなくなるほど、社会共通のルールはむしろ明確でなければならない。

　多様な社会とは、ルールの少ない社会ではない。

　個人的自由の範囲と、

　全員が従う必要のある範囲とを、

　より明確に区別する必要がある社会なのである。

　この意味において、

「違いを認めること」と、

「共通基準をなくすこと」は正反対である。

　違いが大きいからこそ、

　最低限共有するものを明確にしなければならない。

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　さらに難しいのは、自分の「当然」に気付けないことである

　しかし、問題は価値観の違いだけでは終わらない。

　もっと根深い問題がある。

　人間は、自分が長い時間をかけて学習したことを、

　いつしか「誰にでも分かる当然のこと」と感じるようになる。

　たとえば、

「人間は育った環境によって価値観が変わる」

　という考え方を、当然だと思う人がいる。

　本人にとっては、

　わざわざ説明する必要すらないほど単純な話かもしれない。

　しかし、その理解は本当に最初から存在していただろうか。

　多くの人間と接した。

　本を読んだ。

　歴史を知った。

　社会制度について考えた。

　失敗した。

　自分とは異なる人間を見た。

　自分の常識が通用しない経験をした。

　そうした大量の経験や知識が積み重なり、

　ある時点から、

「人間の価値観は環境によって形成される」

　という結論が当然に感じられるようになっただけかもしれない。

　つまり、

　何が当然に理解できるかということ自体が、その人の人生によって形成されている。

　ここに、非常に重要な逆説が生まれる。

　自分には、

「自分と相手では前提が違う」

　ということが分かる。

　すると、

「なぜ相手にはそれが分からないのか」

　と感じる。

　しかし、

　その認識能力そのものが、

　自分がこれまで培ってきた知識や経験の結果だったとすれば、

　同じ経験を持たない相手に同じ理解を当然のように求めることはできない。

　相手が理解できないという事実そのものを、

　こちらが理解しなければならなくなる。

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「話し合えば分かり合える」という考えにも前提がある

　ここからさらに重要な問題が生じる。

　共生を語る際、

「話し合えば分かり合える」

　という表現がよく使われる。

　確かに話し合いによって誤解が解消されることはある。

　相手を知ることで偏見が減ることもある。

　しかし、

　話し合えば必ず理解できる

　という命題は別である。

　理解するためには、少なくとも、

　自分の考えが絶対ではない可能性を認める。

　相手には自分とは異なる前提があると認識する。

　自分の価値観を一時的に外側から見る。

　相手の説明を、自分の常識だけで即座に否定しない。

　新しい情報によって自分の判断を修正する可能性を受け入れる。

　こうした認知的態度が必要になる。

　ところが、この態度そのものが誰にでも等しく形成されているとは限らない。

　ある人は、

「相手にも相手なりの事情がある」

　と自然に考えられる。

　別の人は、

「自分が正しいのだから、相手が変わるべきだ」

　と考える。

　そして重要なのは、

　後者が必ずしも自分を非論理的だと思っているわけではないということである。

　その人の生きてきた世界では、

　その考え方こそ合理的だった可能性もある。

　ここまで考えると、

「共生するには相互理解が必要である」

　という考え方自体に限界が見えてくる。

　相互理解が成立するためには、

　相互理解を可能にする認知的前提が必要だからである。

　理解し合うためには、まず理解し合える状態にいなければならない。

　そして、その条件が満たされているとは限らない。

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　共生する意思と、理解する能力は別である

　ここでもう一つ分けなければならない。

　共生する意思があることと、相手を理解できることも同じではない。

　相手を完全には理解できない。

　相手の宗教観がどうしても理解できない。

　家族観に共感できない。

　人生観も好きではない。

　それでも、

「同じ社会にいる以上、相手の権利は侵害しない」

「共通の法律には従う」

「暴力によって自分の価値観を押しつけない」

　と決めることはできる。

　むしろ、この状態こそ現実的な共生である。

　人間社会において、

　全員が互いを深く理解することなど現実的ではない。

　同じ日本人同士であっても、

　家族ですら、

　完全には理解し合えない。

　まして文化的背景まで大きく違う人間同士なら、

　理解できない部分が存在すること自体は何も不思議ではない。

　したがって、

　共生社会を、

「互いに分かり合った人々によって成立する社会」

　と定義する必要はない。

　むしろ、

「互いに分かり合えない部分があっても、共有された最低限の規則によって同じ社会を維持できる状態」

　と考えた方が現実に近い。

　これは悲観ではない。

　人間に不可能なものを社会成立の条件から外しているだけである。

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　共生と一方的受容は違う

　そして、共生という言葉について最も混同されやすいものの一つが、

「受容」である。

　相手の存在を認める。

　相手の文化を尊重する。

　相手の事情に配慮する。

　これらは共生に役立つ。

　しかし、

　相手の要求をすべて受け入れることまで共生とは呼べない。

　もしAが、

「私は一切変わらない。Bが私に合わせるべきだ」

　と考え、

　Bが、

「共生のためだから」

　という理由で合わせ続けたとする。

　表面的には争いが起こらないかもしれない。

　しかし、そこに存在しているのは相互的な共生ではない。

　一方的適応である。

　共生という言葉には、

　最低限の相互性が必要になる。

　自分の自由を認めてもらうなら、

　相手の自由も認める。

　自分の文化を尊重してもらうなら、

　相手の社会規範も尊重する。

　自分が保護されるなら、

　自分も他者の権利を侵害しない。

　共生とは、

　片方だけに義務を課し、

　もう片方に権利だけを与える構造ではない。

　双方が、

　同じ社会を維持するために必要な負担を引き受けること

　によって成立する。

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　共生を考えるとき、最初に確認するべき問い

　こうして順番に整理すると、

　共生社会について考える際の論理構造は、それほど複雑ではない。

　最初に、

「共生は望ましいか」

　と問う必要はない。

　その前に、

「共生とは何を意味するのか」

　を定義する必要がある。

　そして、

「双方に共生する意思があるのか」

　を確認する。

　次に、

「共通社会の最低限の規則を受け入れる意思があるのか」

　を見る。

　その後に初めて、

　言語教育、生活支援、交流、雇用、学校教育など、

　具体的な制度の話が意味を持つ。

　EU市民を対象にした調査を整理したOECDの統合指標でも、受入国の公用語を話すことや、受入社会の価値・規範を受け入れることは、統合に重要な要素として広く認識されている。同時に、移住者側の適応努力の不足だけでなく、受入側の差別も統合を妨げる要因として認識されている。つまり、統合はどちらか一方だけの行動によって成立するものとして捉えられていない。

　制度は重要である。

　教育も重要である。

　支援も重要である。

　しかし、それらは、

　共生する意思の代わりにはならない。

　共生する意思のない人間を、

　日本語教室を増やしただけで共生する人間に変えられるとは限らない。

　逆に、

　社会に参加しようとしている人間を受入側が排除し続ければ、

　やはり共生は難しくなる。

　どちらの場合も、

　一方向だけを見ていては構造を理解できない。

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　分かり合えないことから始める

　人間は、自分が理解していることを他人も理解できると思いやすい。

　自分が正しいと考えていることを、

　十分説明すれば相手も受け入れるはずだと思いやすい。

　しかし、人間の価値観は、

　それまで生きてきた世界によって形成される。

　そして、

　価値観がどのように形成されるのかを理解する能力そのものも、

　それまでの人生によって形成される。

　そう考えれば、

　人間同士が簡単には理解し合えないことは、

　それほど奇妙な現象ではない。

　むしろ自然である。

　問題は、

　理解し合えないことではない。

　理解し合えない人間が存在する可能性を無視したまま、理解を社会成立の前提にしてしまうことである。

　共生に必要なのは、

　全員が同じ価値観を持つことではない。

　相手を好きになることでもない。

　相手の文化を自分の文化と同じように評価することでもない。

　完全に理解し合うことでもない。

　必要なのは、

　自分とは違う人間が存在することを認め、

　それでも同じ社会を維持するのであれば、

　互いに守らなければならない最低限の境界を受け入れることである。

　そこでは、

　理解できないことも許される。

　賛同できないことも許される。

　しかし、

　相手の権利を侵害することまで、

「価値観の違い」として無制限に認められるわけではない。

　社会を維持する以上、

　自由には境界があり、

　共生にも条件がある。

　そして、その条件の最も手前にあるものは、

　非常に単純である。

　共に生きるのであれば、双方が共に生きようとしなければならない。

　どちらか一方だけが望む共生は、

　相互的な共生にはならない。

　どちらか一方だけが変化し続ける共生も、

　やがて共生とは別のものになる。

　そして、

　双方に共生する意思があったとしても、

　互いを完全に理解できるとは限らない。

　だからこそ、

　共生というものを、

「分かり合うこと」から考え始めてはいけない。

　人間は分かり合えないことがある。

　価値観は衝突することがある。

　自分にとっての常識は、

　他人にとって常識ではないことがある。

　自分には容易に理解できることを、

　相手は理解できないこともある。

　それでも同じ社会を維持することはできる。

　そのために必要なのは、

　理想としての完全な相互理解ではない。

　理解し合えない可能性まで受け入れたうえで、互いが共生する意思を持ち、同じ社会を維持するための最低限の規則を共有すること。

　それが失われれば、

「共生」という言葉だけが残る。

　しかし、その言葉がどれほど美しくても、

　成立条件を満たしていなければ、

　現実の共生がそこから自動的に生まれることはない。

　共生とは願望ではない。

　相手の善意を前提にした期待でもない。

　まして、

　異なる価値観を持った人間が同じ場所に存在しているだけの状態でもない。

　違う人間同士が、違うままで同じ社会を維持するために、互いに守るべき条件を受け入れている状態である。

　そして、その条件を考えるとき、

　最初に確認すべき問いは最後まで変わらない。