日本はこれで平和になる
日本の法律や刑罰が大幅に改正された。
そのうちのひとつがスパイ防止法。スパイ防止法はスパイを摘発する法律なのだが、この法律に反対する勢力によって阻まれた。しかし、時の内閣総理大臣は反対する勢力を摘発。摘発すると、某国と内通している者やスパイの手助けなど、売国行為を行っているという証拠が次から次へと出てきた。世論はこれに激怒。世論の後押しによって、スパイ防止法が成立したのだった。
スパイ防止法の観点で、全国民に指紋とDNAの提供義務を命じた。多くの国民はこれに従う中、反発する国民もいた。反発する国民の多くが犯罪者であり、この声を無視する一方となった。
次は少年法・刑法39条・刑法41条を全て撤廃。きっかけは、クソガキどもがロシア大使館を襲撃し、大使を殺害したことである。未成年という理由であまり罪に問われなかったが、ロシアが大激怒し、報復として戦争まで仕掛けると断言した。日本政府はクソガキどもを全て捕まえてロシアに引き渡し、難を逃れた。ちなみにクソガキどもは容赦のない拷問の末、処刑されたという。
この事件がきっかけで、少年法・刑法39条・刑法41条の廃止に至った。もともと各国から、少年法はかなり甘いし犯罪者に優し過ぎるという理由で反発が起きている。しかも刑法39条で罪を免れるという、刑法39条を悪用したこともあり、現在に至ったという。
さらに、強制性交等罪の厳罰化。女性から男性への刑罰は変わらないが、男性から女性への刑罰が死刑一択となった。多くの国民がこれに賛同するが、陽キャラは反対の立場を取った。やっているからであるが、そんな声は無視。
ある大学で集団強姦事件が発生して、加害者全員逮捕された。死刑一択なので、加害者全員死刑となった。お金でもみ消そうとした関係者も逮捕され、死刑となった。
しかし、女性がこの法律を悪用して、男性を陥れるケースが多発した。これによって、男性は女性不信に陥り、未婚率が急上昇。日本人が結婚できなくなったという代償を受けることになった。
だからと言って、この法律を撤廃するわけにはいかない。各国から反発を受けているが、賛同している国もあるという。実際、この法律は日本在住の外国人にも適用され、死刑を受けたというケースもある。しかし、日本政府は各国にこう公言した。100億円を支払えば死刑を取りやめ、強制送還で返してやると…。だが、100億円を払って性犯罪者を助けた国は、ひとつもなかった。
いじめそのものが犯罪となった。いじめを行った生徒はどのような理由であれ逮捕、少年院に入ることが義務化された。いじめそのものの隠蔽を図った教員は証拠隠滅で逮捕。教員免許を永久剥奪することとする。
いじめによって被害者が自殺を図った場合、加害者とそれに加担した者は死刑一択とする。いじめ自殺を隠蔽しようとした教員なども例外はなく死刑一択とする。
同時に、義務教育など教育に関連する法律も大幅改正された。小学校と中学校は通学制を全面的に廃止して通信制を一貫的に導入された。教職員達は反対するが、反対の立場を取る教員は全員、性犯罪者である。逆に賛成の立場を取る教員の多くは事勿れ主義者である。
高校と大学の場合は、偏差値60未満の学校は専門学校を除き、通学制廃止で通信制のみとなった。
奨学金制度は給付型奨学金を除いて、全面的に廃止となった。日本学生支援機構が暴力団を使って強引な取り立てを行ったからである。
次は法人税を赤字黒字問わずで年間一律120万円にした。法人税の税収が引き下がるとして財務省からの反発は大きかったが、無視して決行。だが、税収が増えた。なぜなら、海外企業が多く日本に進出してきたからである。これによって、消費が拡大し、日本の税収が一気に増えた。さらに日本は成長と発展を遂げ、借金1000兆円以上をわずか5年で全額返済したという。
しかし、年間120万円は払えないと反発する声もあったが、120万円払えない企業は日本にいらないと断言されたという。
続いて福祉。まずは民法877条の扶養義務を全面的に撤廃。生活保護があるので、税金を支払っている者は間接的に扶養義務を果たしているという。
その生活保護制度だが、大幅に変わった。まずはこんな感じ。
・インターネットだけで申請できる
・持ち家や財産があってもなくても申請できるなど条件を緩和
・民法877条がなくなったので扶養照会はない
・生活保護は日本国籍保有者とマイナンバーカードの両方を持ってないと申請できない。
・前年度の年収300万円未満だった場合は審査無しで受けられる
・1年に1度更新を義務付けられる。更新受けないと生活保護を受けられないが、インターネットでも更新手続きが可能。
・酒やタバコやパチンコ・競馬などのギャンブルに使った場合は不正受給として摘発の対象とする
・生活保護受給額は15万円から。母子家庭の場合は大幅増額である。
・受け取り方法はプリペイドカードで、有効期限は半年。半年過ぎると自動的に失効される。
・仕事して収入を得ても問題ないし取られることはない。
・なにを買っても問われない
・医療費はタダになる
・これから家を出て一人暮らしする人も生活保護を受けられる
こんな感じになればベーシックインカムは必要ないね。だけど、公明党や共産党など一部の野党が反発。外国人にも生活保護を与えるべきだという声を挙げたのだが、スパイ防止法によって摘発された。公明党は中国のスパイ組織そのもの。共産党や一部の野党は韓国のスパイ組織そのものだった。叩けば埃が出ると言わんばかりに証拠が次々と出てくる。
日本は高額紙幣廃止に舵を切った。キャッシュレス決済手数料を一律1%義務付けるという法案を成立。キャッシュレス決済手数料収入を当てにしている企業から反発の声はあったが、反発の声が上がった企業は数社程度だけ。キャッシュレスサービスを提供する企業は始めから、キャッシュレスによる手数料収入を当てにしていない。
高額紙幣廃止の反発に政財界から反発の声が上がったのだが、反対の声を挙げた政財界の連中を全て摘発した。現金は精巧な作りが故に汚職やマネーロンダリングなどに使いやすいからだ。だからこそ、現金を廃止しなければならない。横領もしやすいという点もある。
現金を廃止したことにより、汚職がほとんど消えて、窃盗の被害数は激減した。
次は不動産関連の法律の改正に入った。外国人による日本の山林と自衛隊基地周辺の不動産購入を全面的に禁止した。特に中国と韓国に強気な姿勢に出ている。中国が度重なる尖閣諸島への領海領空侵犯を行っているとして、中国国籍保有者と中国企業から保有している不動産を全て没収。韓国が竹島を不法占拠しているとして、韓国国籍保有者と韓国企業が保有する不動産を全て没収し、国交断絶を決行した。
韓国が突如として日本に武力侵攻。対馬を制圧され、そこに住む住民達が虐殺され、若い女性が韓国軍に陵辱された。いきなり武力行使した理由は、竹島と対馬はもともと我が国の領土で奪い返したに過ぎない。日本は謝罪し、我が国の属国として、我が国に忠誠を誓えとのこと。これにブチギレた日本はすぐさまに対応し、自衛隊を出撃させて韓国軍を撃退した。韓国軍はこれに留まらず、北朝鮮軍と連合して再度日本に侵攻しようと図った。しかし、日米軍はこれを許さず、日本は報復として韓国に侵攻。在韓米軍は北朝鮮軍を撃破。日本は韓国の3分の2の領土を奪った。中国軍も北朝鮮に侵攻し、北朝鮮を滅ぼす。北朝鮮に核があるのだが、成り行きで中国軍とアメリカ軍によって無力化された。韓国は日本の属州となり、北朝鮮は中国に滅ぼされた。韓国と北朝鮮の名が地球から消えたのであった。
余談だが、韓国軍が日本に攻め込んだのは、日本が羨ましく、富を奪ってやろうという動機だった。なお、北朝鮮の民は生活の質が向上したとか…。
まだまだ問題は山積みだが、日本はこれで平和になった。教育の質も向上し、少子化はほとんど改善された。
