（論文解説）数では語れない：インド太平洋における米中陸軍戦力比較に求められる文脈（U.S. Army War College）
引用元
Cronin, Mike P., et al. More Than a Numbers Game: Comparing US and Chinese Landpower in the Pacific Requires Context. U.S. Army War College Press, 2024.
米陸軍大学の研究となります。
1.前文
本報告書は、中国を「ペーシングスレット（最も警戒すべき戦略的競争相手）」とする米国防戦略の流れを受けて、インド太平洋地域における米陸軍と中国人民解放軍（PLA）陸軍の比較を行うものである。特に陸上戦力の数量比較にとどまらず、その文脈や運用、思想、訓練といった非物質的側面を重視している点が特徴である。近年、PLAは装備や兵力において量的に米陸軍を上回りつつあり、数だけを基準とした比較では米軍の実力が過小評価される危険がある。
本報告書は、ランドパワーを単なる装備や兵士数ではなく、「環境を形成し、抑止し、戦い、安定を回復する」ための総合的な能力と再定義し、米中両軍の組織構造、対外関係、戦争観、近代化努力、訓練文化などの比較を通して、より実態に即した評価を試みている。米陸軍はグローバルなプレゼンスと同盟国との深い関係構築を重視し、前方展開による抑止力強化を図っている。一方、PLAは領土防衛重視の構造を持ちつつも、近年では統合戦や情報・認知領域に対応した柔軟な部隊運用へと進化しており、米軍の模倣にとどまらず独自のコンセプトを発展させている。
模擬戦訓練の領域でも、米陸軍は長年の実戦経験と高度な訓練施設を活かし、リアルな戦場即応力を磨いているのに対し、PLAも失敗を許容する訓練文化の構築に挑戦しているが、透明性と制度面で課題を残している。両軍の近代化努力においては、米軍が体系的かつ技術・人材の統合を目指す一方、PLAは特定能力の集中的強化と装備近代化で着実に追い上げている。
重要なのは、こうした多様な側面を「数の優劣」で単純比較するのではなく、戦力が運用される制度・文化・文脈を含めた全体像で理解することにある。本報告書は、米陸軍がこの戦略的競争環境において現実的な優位性を維持・強化していくためには、単なる装備更新だけでなく、制度・訓練・人的能力を含む包括的な戦力構築が必要であることを提言している。
2.Defining Landpower
米陸軍と中国人民解放軍（PLA）の比較において、まず重要なのはそれぞれの「ランドパワー（陸上戦力）」の定義の違いである。米陸軍の教義文書『Operations（ADP 3-0）』によれば、ランドパワーとは「脅威、武力、占領を通じて土地、資源、人々を支配し、その支配を維持・活用する能力」と定義されている。これは戦闘だけでなく、政治・経済発展や災害対応、民間サービスの再建など、平時・戦後を含む広範な活動を含む。加えて、「環境を形成し、予防し、抑止し、影響を与える」能力も含まれており、これは前方展開型の米陸軍の役割を反映している。
さらに、米陸軍はランドパワーを単独でなく「統合作戦の一部」として位置付け、他軍種との連携を重視している。これは米軍の長所とされる点であり、指揮統制や戦域間の連携において重要な要素である。
一方、PLAには米陸軍のような標準化された「ランドパワー」の定義は存在しないが、代わりに「制陸権（land superiority）」という概念が使われる。これは戦場の自由行動を確保し、敵にそれを与えないための支配権であり、戦略的・作戦的な2レベルで規定される。また、中国軍も「ジョイントネス」の必要性を認識しつつあり、近年は共同訓練やドクトリン開発を進めている。ただし、実戦でその有効性が証明されているわけではなく、理論上の進展にとどまる。
PLAの陸上戦力は「情報化された未来戦」において重要な役割を果たすとされ、物理領域（陸・海・空）に加えてサイバー・認知領域での支配にも貢献するとされている。また、「非戦争軍事行動（MOOTW）」という概念のもと、災害救助、平和維持、テロ対策などの任務を通じて、国内外で軍の経験と威信を高めることも追求している。これらは実戦経験の不足を補う手段とも位置付けられている。
総じて、米軍はグローバルな前方展開と環境形成を通じた抑止を重視し、PLAは自国周辺の領土防衛と戦時への即応性を重視している。この定義の違いは、両軍の戦略的優先順位と行動様式の根本的差異を示しており、数値では測れない文脈の理解が不可欠である。
3.Landpower and Relationships
この章では、米中両軍が陸上戦力を通じてどのように他国との関係を築いているかを比較している。米陸軍は同盟国やパートナー国との信頼関係構築を国家戦略の中核に据えており、「アクセス・基地・飛行権（ABO）」を確保するために、平時から訓練・演習・教育・装備支援などを積極的に展開している。こうした活動は単なる軍事的相互運用性の向上にとどまらず、長期的な信頼関係構築を重視している。
米陸軍はインド太平洋地域において、タイのコブラ・ゴールド、フィリピンのバリカタン、インドネシアのスーパー・ガルダ・シールド、日本の山桜演習など、多国間・二国間の演習を通じてプレゼンスを維持している。また、セキュリティ・フォース・アシスタンス旅団（SFAB）の設置により、5カ国での持続的な駐在・訓練支援を実施し、単発の演習では実現できない継続的な関係構築と能力強化を図っている。
一方、PLA陸軍は歴史的に「同盟」を避け、戦略的パートナーシップを重視する傾向にある。冷戦期を除き、他国への顧問団派遣や継続的な軍事訓練支援はほとんど行っていない。近年はASEAN諸国との演習やスキル競技、ロシアとの合同演習（特にVostok）なども行っているが、規模・頻度・統合性の面で米軍に大きく劣る。さらに、ロシアやパキスタンとの関係は経済・地政学的要因に基づくものであり、実戦における軍事支援の確実性は不透明である。
PLAは軍事以外の手段、特に中国人民武装警察や公安を通じた関係強化も行っており、タジキスタンでの合同治安活動などが例として挙げられるが、これは軍事的相互運用性を高めるものではない。また、パートナー諸国との共同訓練の多くは象徴的なものであり、近代戦における高度な統合作戦能力の向上にはつながっていない。
米国の国防戦略は「同盟国とパートナーこそが最大の戦略的優位」と位置付けており、有事における連合軍の形成や戦力の数的劣勢の補完も想定している。これに対し中国は、いかなる軍事同盟にも属さない方針を堅持しており、戦時に他国が中国側に立つかどうかは極めて不透明である。
したがって、米中両軍における「関係構築としてのランドパワー」の役割には本質的な違いがあり、米軍は長期的かつ実効的なパートナーシップによって戦略的優位性を確保しようとしているのに対し、中国は限定的かつ象徴的な関係にとどまっている。この構造的違いは、将来の紛争における連合戦の可能性や、地域内における影響力行使の持続性に直接影響する。
4.Warfare Concepts
この章では、米中両軍が将来戦をどのように構想し、陸軍がその中でどのような役割を担うと想定しているかを比較している。戦力の質的評価には、戦車やミサイルの数ではなく、戦争観に対する理解が不可欠である。
米陸軍は対テロ戦から脱却し、大国間競争に備えるため、「マルチドメイン作戦（MDO）」という戦争概念を採用している。MDOは、敵のA2/AD（接近阻止・領域拒否）を突破し、統合作戦によって地域の安定を確保し、戦闘を終結させるまでの全段階を視野に入れた包括的なコンセプトである。その中心には、①適切な兵力態勢（forward＋expeditionary）、②マルチドメイン部隊（火力・機動・人材の統合）、③コンバージェンス（各領域・能力の統合的使用）の三本柱がある。2022年にはこの構想が正式なドクトリン（Operations FM）として採用され、さらに「機動性・持続力・統合性・作戦深度」という4つの作戦原則にまとめられている。
対照的に、中国のPLA陸軍もまた、米軍のMDOを参考に「全領域作戦（All-Domain Operations＝ADO）」の構築を進めている。2000年代以降、「区域防衛」から「戦区機動」へと段階的に転換し、2020年代に入ってからは、陸・海・空・宇宙・サイバー・電磁波など複数の領域を統合しつつ、政治・経済・外交・文化領域まで含む「立体的戦場観」へと発展している。これは単なる軍事作戦の枠を超え、国家全体の戦力発揮を意図した包括的なモデルである。
PLA陸軍のADOでは、①多源的情報収集、②ネットワーク接続と情報共有、③複雑な電磁環境下での迎撃、④長距離精密攻撃、⑤時間制限目標の即時打撃の5つが中核能力とされている。また、米軍のMDOやJADO（Joint All-Domain Operations）に学びつつも、それらが主に「物理・情報領域」に限定されていると批判し、中国独自の「認知・社会領域」への拡張を主張している。
さらに中国はロシアの「ハイブリッド戦」や「三戦（法理・輿論・心理戦）」の概念も取り入れ、戦争における非軍事的手段の重要性を強調している。これにより、戦場だけでなく世論形成・国際世論・法的正当性の確保といった広範な領域での優位確保を図っている。
総じて、米中両軍はいずれも従来の戦争観から脱却し、領域横断的かつ技術集約型の新たな戦争様式にシフトしている。米軍は透明性のあるプロセスでドクトリンを整備し、他国に影響を与えている一方で、PLAはそれらを積極的に模倣・応用しつつ、自国文脈に適合させている。結果として、両軍の戦争観には共通点が増加しており、今後の近代化競争において差がつくのは「実行力」と「組織文化の柔軟性」である可能性が高い。
5.Modernization Efforts
この章では、米中両軍が自軍の将来戦コンセプト（MDO/ADO）に対応するため、どのような装備・組織・人材の近代化を進めているかを比較している。
米陸軍は2017年以降、6つの近代化優先分野を掲げて改革を推進してきた。具体的には、①長距離精密火力、②次世代戦闘車両、③垂直離着陸航空機（FVL）、④先進的ネットワーク、⑤防空・ミサイル防衛、⑥兵士の致死性向上である。とりわけ、地理的に分散した太平洋戦域においては、長距離火力と機動力（垂直展開）が重要視されている。
ただし成果は一様ではない。例えばFVL計画の中核である偵察ヘリ（FARA）は2024年に中止され、近年4度目の航空機開発中止となった。一方、長距離精密火力では目覚ましい進展があり、①短距離ミサイル（Precision Strike Missile：射程600km）、②中距離（Typhonシステム／トマホーク搭載）、③極超音速兵器（Dark Eagle：射程2700km以上）の3種類が開発中または実戦配備を目前にしている。特に2024年には比・サラクニブ演習で中距離システムを実戦展開するなど、地域即応力の強化が進んでいる。
これらの新兵器の導入は、空軍など他軍種との役割重複や政治的対立も招いているが、陸軍は引き続き全システムの整備を推進している。さらに、兵站・指揮統制・人材開発など非物質的側面にも力を入れ、2024年の白書では、「新たな戦場での生存性」を高めるため、防空・無人機対処・短距離防衛用の専門部隊新設と7500名の新規人員配置を明記している。ただし、この規模の再編には深刻な人材不足という課題が伴っており、陸軍は採用制度の近代化にも着手している。
一方、PLA陸軍は米軍のような公開された近代化戦略文書を有していないが、近年の軍事文献や白書、専門誌からその方向性が読み取れる。2019年白書では「世界先進軍との差を認識し、2035年までに近代化を完了する」とし、2049年には「世界一流軍」になるとの目標が掲げられた。近代化の柱は「機械化・情報化・知能化（AI化）」であり、米軍の能力に追いつくため、以下の5つの分野が重点とされている：①多様な情報収集、②ネットワーク共有、③複雑環境下の迎撃、④長距離精密火力、⑤時間制限目標への迅速打撃。
具体的には、500km以上の射程を持つPCH191ロケット砲やCH-4無人偵察機、近年配備されたHQ-17A対空ミサイルなどが既に実戦配備され、これらの装備によってPLA陸軍は中距離打撃力や防空能力を一気に向上させた。また、部隊編制の軽量化・モジュール化、無人兵器の導入、特殊部隊や機動旅団の整備も進行中である。これらの取り組みは米軍MDOに学びながら、中国独自の戦略に適応する形で展開されている。
総じて、米中両軍はともに、将来戦に適応した近代化を進めているが、そのアプローチには差異がある。米軍は体系的かつ透明性のある戦略に基づき、戦略・人材・技術を三位一体で改革しているのに対し、PLAは文書非公開であるものの、ピンポイントの装備近代化と長期計画によって着実に能力を伸ばしている。
6.Simulating Land Warfare
この章では、米中両軍がどのように陸上戦の模擬訓練（戦闘シミュレーション）を行い、戦力を現実的に評価・強化しているかを比較する。訓練環境は、軍の現実的な戦闘能力や組織文化を映し出すものであり、戦場における即応性・柔軟性・統合作戦力の育成に直結する。
米陸軍は長年にわたり、高度な模擬戦訓練施設（CTC：Combat Training Centers）を運用してきた。特に、近年設立された「Joint Pacific Multinational Readiness Center（JPMRC）」は、インド太平洋地域での統合作戦を想定した模擬戦訓練の拠点となっている。JPMRCでは、多国籍部隊と協働し、熱帯・山岳・海岸など多様な地形での訓練が可能であり、敵対勢力（Opposing Force：OPFOR）とのリアルな交戦が特徴である。
これらの訓練は、単に戦術的技術を磨くにとどまらず、部隊の柔軟性、兵站、指揮統制、連携能力を鍛えるものでもある。OPFORの存在により、兵士は失敗や敗北を通じて学ぶことができ、指揮官も意思決定能力を実地で試される。こうした訓練文化は米軍の制度的強みであり、過去数十年にわたる実戦経験とも相まって、実効性のある戦力を維持してきた。
一方、中国のPLAも近年、模擬戦訓練に注力している。過去は政治的演出や勝利演出が重視される傾向があったが、現在は専用訓練センターの整備や仮想敵部隊の導入など、現実的かつ挑戦的な訓練環境が構築されつつある。中国各地の訓練センターでは、対抗部隊（OPFOR）を活用し、部隊が困難な状況に置かれるよう設計されたシナリオが増えてきている。
特に注目されるのは、情報化戦場や統合作戦を想定した複合シナリオであり、AIやドローン、電子戦、認知戦など新領域を含む演習が行われている。これにより、PLAは技術・戦術両面での近代化に加えて、戦場即応力の育成も進めている。ただし、こうした訓練の成果や課題については公開情報が限られており、訓練内容が部隊にどれほど挑戦を与えているか、あるいは形式的成功を強調しているかは不透明である。
米中の模擬訓練環境には、文化的・制度的な違いが存在する。米軍は訓練における失敗を許容し、部隊の成長と教訓抽出に価値を置くが、中国では上級指導部に対する報告が重視され、訓練での敗北や問題点の開示が困難な場合もある。したがって、PLAの訓練が真に「現実に直面させる場」になっているかは確証をもって評価しにくい。
総じて、両軍とも模擬戦訓練を重視し始めているが、制度の成熟度や透明性、文化的姿勢には大きな差がある。米軍の訓練は長年の実戦経験と制度改革の積み重ねに裏付けられたものであり、実戦即応力に直結しているのに対し、PLAは近年ようやく現実的訓練に本格的に着手し始めた段階にある。
7.Conclusion and Recommendations
本章では、これまでの比較分析を総括し、米陸軍がインド太平洋地域における中国人民解放軍（PLA）との競争に備えるうえで必要となる視点と課題を提示している。
まず、本モノグラフを通じて浮かび上がった重要な知見は、米中両軍の陸軍力における「共通点の多さ」である。戦力の定義、対外関係、戦争観、近代化努力、訓練手法といった主要項目において、両者は多くの点で収斂しつつある。この事実は、多くの人々が抱く「米軍の質的優位」という通念に疑問を投げかけるものであり、過度な楽観や思い込みを改め、現実的な競争環境を直視する必要性を強調している。
たとえば、かつて米軍の象徴的な強みとされてきた「統合性（jointness）」や「現実的な戦闘訓練」は、PLAもその必要性を理解し、着実に取り入れ始めている。また、米軍が前方展開とパートナー国との関係構築を重視する一方で、PLAは国内重視型の戦力構築と独自の作戦思想を進化させており、それぞれ異なる方向から競争の最前線に進出している。
このような状況下で米陸軍が優位性を維持・強化するためには、「鏡映的分析（mirror imaging）」を避けることが不可欠である。つまり、自軍の価値観や構造を他国にも当てはめて評価するのではなく、相手の文脈・制度・戦略目標を理解したうえで比較しなければならない。そのために本研究は、単なる装備数や兵力規模ではなく、「文脈と機能」に注目する比較枠組みを提示した。
また、筆者らは今後さらに注目すべき「7つの研究課題」を提示している。具体的な内容は本文に譲るが、これらは戦闘だけでなく、意思決定、制度、組織文化、指揮統制、人的要素といった「戦争の非物質的側面」に踏み込むことの重要性を示している。これにより、米軍が陸軍力の潜在的な弱点を補い、相対的優位を築いていくための方向性を探ることができる。
総じて本研究は、「数では語れない陸軍力の真価」を明らかにし、米陸軍が将来の不確実な戦場に備えるための基盤を提供している。競争相手である中国の陸軍力は、量的に優れているだけでなく、質的にも進化を遂げつつあり、これを直視したうえで米軍の変革が求められている。単なる数値の比較ではなく、現実的・戦略的・制度的な視点から陸軍力を再定義し、対中戦略を構築することが、今後の米軍の成否を分ける鍵となる。
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