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異聞・大東亜戦争  作者: 扶桑かつみ
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■戦後日本・世界概略年表

 一九四五年八月六日

大ドイツ帝国政府、連合国との停戦成立


 一九四五年八月十五日

大日本帝国政府、連合国との停戦成立


 一九四五年九月三日

大日本帝国政府、連合国との停戦調印


 一九四五年九月十五日

ソ連軍による戦闘行動完全停止

第二次世界大戦での戦闘行為終息

 ・

 ・

 ・

 一九四五年十月二四日

「国際連合」発足

日本、ドイツなど枢軸国は、講和条約締結、民主化達成まで、オブザーバーとしての参加に制限される。ソ連は枢軸国に対する国家としての全てを否定し、改めて旧枢軸諸国の占領統治を唱え拒否権行使


 一九四六年

日本、天皇「人間宣言」。民主化始まる

チャーチル、「鋼の川」演説。東西冷戦開幕を告げる

仏、ホーチミンのヴェトナムを攻撃(インドシナ戦争勃発)

  三月十八日

「ニュルンベルク講和条約」締結(ドイツ、連合国)

  四月二十六日

「極東講和条約」締結(日本、連合国)

  五月三日

日本国憲法制定・日本国成立

  九月

日本、旧日本領全域で国民投票実施・帰属決定。

関連して、日本人および旧日本帝国地域在住外国人の民族大移動始まる(朝鮮人含む)


 一九四七年

日本、華族などの特権階級や身分制度を制度上ほとんど廃止し、参政権を拡大するなど民主化促進する。一方、各種対テロ法制度整備(「アカ狩り」再開)

米、「マーシャルプラン」発表。欧州経済復興支援により欧州での覇権拡大

ドイツ連邦共和国成立(ソ連など共産主義国認めず。東プロイセン帰属問題など、未解決の領土問題多数残したまま)

チェコスロヴァキア、ハンガリー再独立

インド共和国、パキスタン共和国成立


 一九四八年

イスラエル建国。「第一次中東戦争」勃発

ソ連、ケーニヒスベルグ封鎖

大韓民国独立(朝鮮半島全土)

連合国、国共内戦激化を受けて満州・内蒙古の占領統治継続を宣言。ソ連が非難

日本、大規模な労働者争議運動などを認めるも、反政府運動防止法も同時に強化(後に、共産党完全非合法化)

日本、公営娯楽法成立(公営賭博の大規模化、西洋カジノの公営開始。普及始まる。「銭スロ」)


 一九四九年

ポーランド連邦共和国とポーランド民主共和国が相次いで成立。ポーランドの東西分裂確定

中華人民共和国(北中国)、成立宣言。共産主義国は承認。他は中華民国(南中国)のみを承認し、北中国の存在を認めず。しかし紛争停止のため暫定境界ライン設定を行う

社会主義諸国、「経済協力機構(COMECON)」結成

欧米資本主義国家群、「北大西洋条約機構(NATO)」結成

東西対立態勢固まる

国連、国連憲章改訂、常任理事国正式決定(米・ソ・英・仏・日)

米、アジア・太平洋の防衛戦略についてコメント

(防衛ラインは、アリューシャン列島から日本国の領域全てを経てフィリピンに至る。しかし例外として満州一帯を含める。)



 一九五〇年

 六月二五日(〜五三年七月)

「中華戦争」勃発。中華人民共和国軍(北中国)人民解放軍約二百万人が中華民国(南中国)領内に侵攻。全面戦争に発展。北中国側呼称「第一次統合戦争」。北中国並びに共産国側は内紛と強調。共産主義陣営も内紛として、国際介入を否定

国連はただちに南中国への国連軍派遣を決定

日本、国連軍として参戦(ただし、国際関係を考慮して海空軍のみの参加)

中華動乱は、首都南京は所有者が二度変わり、国連軍の長江上陸作戦と、共産義勇空軍の参戦により戦線膠着

日本、国連軍の兵站拠点として戦時特需発生・経済活性化。軍の再編進む(中華大陸を主戦場としたため大きな需要が発生)

「日米安全保障条約」締結

(後に東アジア条約機構に発展)

日本、国内で反条約暴動。暴動は、一部の国粋主義者と共産主義者主導と判明し、日本の民主化と反共姿勢双方が強まる。


 一九五一年

東アジア連邦共和国成立(東亜連邦=満州・内蒙古)。共産陣営と南北中国は承認せず

アメリカ、日本など、東亜連邦と直ちに軍事同盟締結

日本、テレビ実用放送開始

日本、徴兵制一部復活、軍の再編・拡大進む

米、史上二度目の原爆実戦使用。強化原爆二発を使用し、共産軍の軍事拠点二箇所を完全破壊。戦線安定化に成功。死傷者五〇万人以上。国際非難高まり、ソ連では軍の本格動員開始。第三次世界大戦の危機が言われ始める。

日本、原爆投下で国内で反米意識再燃(「嘉手納騒動」)。外交問題化

アメリカ、対日融和政策強化

国連軍司令官マッカーサー罷免。アジアから去る「老兵は死なず。ただ消え去るのみ」


 一九五二年

米、初の水爆実験(ビキニ実験)

英、初の原爆実験

「中華戦争」完全に泥沼化。停戦交渉が中立国で開始される。米、共産義勇軍に関して、ソ連と外交問題化

 九月

韓国、「李承晩ライン」設定。

「竹島紛争」勃発。日韓、日本海で軍事衝突。韓国が日本との国交を一時断絶するなど、関係悪化。五四年にアメリカの仲介で和解するも対立続く

 十一月

日本、新たな国境線が国際的に確定

共産圏、「ブカレスト条約機構」成立

米、大統領にアイゼンハワーが当選

 十二月

米、国家総動員開始、全土で厳戒例布告

欧州、アジアでも各国の軍の動員進む

ドイツと日本、軍備再編成加速。軍の復権進む

米ソ関係悪化。全面戦争1分前と言われる


 一九五三年

 一月二十日

米、大統領にアイゼンハワー就任

 三月五目

ソ連、スターリン死去

ソ連、初の原爆実験

米ソ、水面下で歩み寄り。交渉開始

 七月二十五日

「中華戦争」停戦成立。中華民国、中華人民共和国は、華中と華北の境界に近いホワイ川を中心に南北分割。分割線には、「二十世紀の長城」と言われる長大な中立地帯が作られる

旧清帝国地域は、中華民国(南中国)、中華人民共和国(北中国)、東アジア連邦共和国(東亜連邦)、モンゴル(共産政権)、東トルキスタン(共産政権)、チベット(国連委任)に分裂

この戦争により、約五千万人(総人口の一割以上)が様々な理由で死亡したと見られるが詳細不明。中華地域中央部も大きく荒廃。現代のドイツ三十年戦争とも言われる

日本、「もはや戦後ではない」発言。戦争特需により経済復活


 一九五四年

「東アジア条約機構(EATO)」成立

(アメリカ、日本、東亜連邦、韓国、タイ、フィリピン、インドネシア、南ベトナムが加盟。後に中華民国、他の東南アジア各国、オセアニア、インド地域まで拡大)

EATO各国に米軍駐留承認。駐留開始

米、ビキニ実験。日本漁船被爆。外交問題化

韓国、国内の紛争状態をほぼ鎮圧。共産党勢力を殲滅するも、軍国主義化強まる


 一九五五年

「アジア・アフリカ会議」。日本も参加し存在感示す

日本、「神武景気」。高度経済成長始まる(〜一九七三年)

日本、造船量世界一に

日本、二大政党制安定化(自由党と民主党による「五五年体制」)


 一九五六年

ソ連、フルシチョフ、スターリン批判演説

共産圏、政治的不安定化

「日ソ共同宣言」。日ソ国交正常化するも、領土問題、賠償問題などは棚上げ。禍根を残したままとなる

「バルト動乱」。バルト三国にて民主化蜂起。ソ連軍により鎮圧

「第二次中東戦争」。欧州列強の中東覇権縮小の引き金となる

ソ連、初の水爆実験。第三次世界大戦の危機再び上昇


 一九五七年

「国際地球観測年」日本も南極観測に参加。昭和基地建設。世界中でロケット打上機運高まる

日本、神武景気最高潮に。三種の神器(テレビ・洗濯機・冷蔵庫)が普及するなど、生活レベルの向上が目立ち出す


 一九五八年

「ヨーロッパ経済共同体(EEC)」発足

共産中華、「大躍進」政策実施。中華民国を圧倒する工業力を得るためとされたが、経済原則を無視した産業構造の変化を行った結果、未曾有の飢饉発生。餓死者は数千万人と言われる。経済も崩壊。未曾有の国家危機が発生

「長城紛争」 北中国軍が東亜連邦に大規模越境攻撃。略奪目的と言われるが、大きな損害を出してすぐに撃退される。以後東亜連邦への援助と自力での経済発展に力が入れられ始める

「第一次中華紛争」 南中国軍が、中立地帯を越えて北中国軍を大規模に攻撃。一週間以内に撃退され、その後南中国が国際社会から制裁を受ける

東亜、軍備の急速な拡大進む

日本、東京タワー完成。インスタントラーメン登場など戦後昭和を代表するものが数多く登場


 一九五九年

「キューバ革命」カストロ共産主義政権成立

ソ連、ロケット打上に成功(人工衛星スプートニク1号)

米ソを中心に宇宙開発競争本格化。ソ連の隆盛が言われるようになる

日本、この頃より航空産業、軍需産業の復活・拡大進む



 一九六〇年

アフリカ大陸で十七か国が相次いで独立(アフリカの年)

仏、初の原爆実験

「石油輸出国機構(OPEC)」成立

「南ヴェトナム解放民族戦線ヴェトコン」の結成

東アジア条約機構(EATO)、条約更新および改訂。加盟国も増加

日本、「東京騒動」 学生を中心に反政府・反米運動激化。暴動化し国会議事堂にまで雪崩れ込んだ群衆に対して軍が出動・鎮圧。反動で岸内閣総辞職。

この混乱のさなか、非合法の共産党が東京で武装蜂起。警察だけでなく軍も出動して鎮圧。日本国内で共産党=悪という図式が一般化する。日本国内の主要な共産主義者は主に共産圏に亡命。

また、日本の赤化を警戒したアメリカが対日政策をさらに緩和。軍の制限がなくなり、安価なアメリカ製武器が大量に流れ込む

(※戦後日本の政治的混乱のピークとなる)

日本、「所得倍増計画」発表


 一九六一年

韓国、軍事クーデター。反米・反日政権成立。EATO脱退(六五年復帰)、ソ連・共産主義陣営に接近。境界線付近の日本や東亜連邦の漁船を拿捕するなど、北東アジアの軍事的緊張高まる。

日本と東亜連邦の軍備拡張傾向強まる


 一九六二年

日本、OECD(経済協力開発機構)に加入。アジアで初の先進国となる

日本、戦後初の大型ジェット旅客機就役(YS-11)。欧米との航空競争に参加。日本産業発展の象徴となる

 十月

「キューバ危機」米ソ全面戦争直前まで緊張

米、地球外有人飛行成功


 一九六三年

日本、「鉄腕アトム」放送開始

米、マーティン・ルーサー・キング牧師演説。「私には夢がある」(黒人差別問題)

米、世界初の衛星放送

米、ケネディ大統領暗殺


 一九六四年

「ヴェトナム戦争」開始

ソ連、ブレジネフ書記長就任

日本、超特急「新幹線」開通。鉄道王国への第一歩となる

日本、東京オリンピック開催。日本の発展を世界にアピール

この頃日本でカラーテレビが普及


 一九六五年

米、北ヴェトナムへ空爆開始(北爆)

米、ワシントンで大規模なベトナム反戦デモ

韓国、政変。親米軍事政権成立。EATO復帰

この頃、米ソの宇宙開発競争過熱化。「月レース」へ向けて進む


 一九六六年

北中国、「文化大革命」。毛沢東復権にともなう政治的混乱。大規模な粛正と宗教弾圧、文化財の破壊が行われる。死者は最低でも五百万人、最大二千万人と言われる。世界中が関係を断絶。

南中国、DNZの軍備増強。無軌道な赤衛兵の一部がDNZを越えたため、軍隊同士でない戦闘となる。東亜連邦も警戒強化

日本、ベトナム派兵決定(三軍全て)

仏、NATO脱退(その後復帰)

日本、初の超高層ビル完成(霞ヶ関ビル)


 一九六七年

「ヨーロッパ共同体(EC)」成立

「第三次中東戦争」(六日戦争)。イスラエル軍がシナイ半島を占領。スエズ運河封鎖

中華民国、東亜連邦など、アジア・太平洋各国が大規模な南ベトナム派兵決定。アメリカは、既に派遣中の日本軍と合わせて「アジア十字軍」と宣伝。北ベトナムに対する封鎖徹底も合わせて実行

日本、重大な工業病相次いで表面化。工業汚染も問題化

日本、原爆実験成功。核兵器保有宣言

日本、「嘉手納運動」大規模な反核デモ発生。近隣諸国とも関係悪化


 一九六八年

日本、GNPで世界第二位となる

南ヴェトナム解放軍が大規模な攻勢(テト攻勢)

日本、「成田闘争」始まる。七二年には、軍すら動員し新空港建設反対派を一掃するも、政府に非難集中。後に大規模な補償交渉で決着。また海上空港の建設促進

米、キング牧師暗殺。人種差別問題顕著化


 一九六九年

日本、国内で激しいベトナム反戦運動発生。(東大闘争)

日本、モータリゼーション到来。高速道路網の整備も急ピッチ化

「第二次中華紛争」。北中国軍がDNZを越境。南北中国軍が衝突。ベトナム戦争牽制が狙いと言われる

米、月面着陸成功(十二月二十四日)



 一九七〇年

日本、万国博覧会が開催。日本中心部の三極化進む(首都圏、京阪神圏、中京圏)

日本、陸軍の一部によるクーデター未遂事件発生。作家・三島由紀夫割腹自殺。ベトナム反戦運動もあり、軍に対する風当たりが強まる

日本、「よど号ハイジャック事件」。対テロ法整備進むと共に反共姿勢も強まる。日本の、警察力と公安組織強化。警察で対テロ用の特務部隊設立。特高再来とマスコミは非難


 一九七一年

「ニクソンショック」。米、純金とドルの交換停止。ドル立てによる金本位制から変動為替制へ(1$=36円→30円)

日本、「日本列島改造論」。大規模公共事業の肥大化始まる。日本高度経済成長終末期に突入。一方で、対外取引や債権買い付けのドル建てから円建てへの移行を始める(当初はごく小規模)


 一九七二年

日本、冬季五輪開催(札幌)

戦略兵器制限条約(SALT)調印

日本、「成田空港開港」。日本初の4000メートル級滑走路を備えた国際空港となる


 一九七三年

日本、水爆実験成功。戦略原子力潜水艦配備決定。近隣諸国と東側陣営から強い非難を受ける

「第四次中東戦争」

「オイルショック」OPECが石油戦略決定

西側諸国の経済成長軒並み停滞。以後十年、東側膨脹の時代と呼ばれる

日本、高度経済成長終わる

東西ポーランドが相互承認、国連加盟

米ソ、核戦争防止協定調印

アフガニスタン、イスラム原理主義クーデター


 一九七四年

インド、初の原爆実験

米、「ウォーターゲート事件」ニクソン辞任

日本、核軍備整備のため軍組織と徴兵制改訂。ただし実際は、産業発展と人口構造の変化にいち早く対応したもの(九二年、完全志願制となる)


 一九七五年

ベトナム戦争完全休戦。南北分裂決定。連動して、インドシナ各地も状況が固定

南中国(中華民国)、蒋介石死去。上海閥の台頭始まる

スペイン、フランコ総統死去。王政復帰。西側との協調促進

初の「先進国首脳会議サミット」開催。米・英・仏・独・伊・日が参加(後にカナダ、東亜連邦が加わる)


 一九七六年

北中国、周恩来、毛沢東死去。政治的混乱発生。毛沢東側近の江青ら「四人組」逮捕。北中国での軍事政権色強まる

日本、「川崎・ロッキード事件」(汚職事件)

日本・ソ連、ソ連空軍ミグ25亡命。日本・豊原空港に強行着陸


 一九七七年

世界的に200海里水域の設定進む

「第三次中華紛争」 南北中国軍事衝突。偶発事件から南中国軍が北中国国境を越え、戦闘が長期かつ大規模化。これに呼応して、近隣各国ばかりか世界中が戦争準備に入る。アジアを中心に東西激突の危機。国連政治介入により停戦。国連軍による中国DNZ強化。裏には、北中国の政治的混乱を突いた、南中国の陰謀があったとされる

日本、戦後初の厳戒令布告。その後、戦時法制度の整備進む

米、軍縮抑制(アジアにおいての現状維持。緊急展開軍(RDF)の設立)


 一九七八年

米の惑星探索機、火星に到達

中東和平3者会談。アラブ諸国対イスラエルという図式に変化

北中国、原爆実験に成功。南中国に危機感増大。アメリカは南中国への核兵器配備で対抗。南中国でも核保有機運高まる

日本、軍備の近代化に拍車


 一九七九年

イラン、イスラム原理主義革命。西側陣営より離脱。極端な宗教政権樹立し世界中が警戒

ソ連、「アフガニスタン侵攻」

米、イラン、アフガン双方の軍事介入失敗。権威失墜

「レバノン紛争」。イスラエル軍が隣国レバノンに侵攻

英、首相にサッチャーが就任

「第二次オイルショック」。経済がある程度復調していた日本には、むしろ追い風となる

日本、インベーダーゲーム流行。ウォークマン登場。ハイテク日本の萌芽となる



 一九八〇年

中華人民共和国(北中国)、世界的に認められる。西側は、南北中国の融和を図ろうとするが、中華民国(南中国)が反発。中華地域での冷戦傾向かえって強まる

ユーゴスラヴィア、ティトー死去

「イラン=イラク戦争」開始

西側諸国、モスクワオリンピック不参加

韓国、政変により民主化。近代化始まる

英、歌手ジョン・レノン射殺


 一九八一年

米、大統領にレーガンが就任。「強いアメリカ」を旗印に軍拡に傾倒

仏、大統領にミッテランが就任

(冷戦時代クライマックス幕開け)

インターネット誕生(当初は軍事通信網の一つとしての誕生)


 一九八二年

英、「フォークランド紛争」

日本、首相に中曽根康弘。戦後政治の総決算として大規模な行政改革に着手。また、「日本列島不沈空母発言」を行い、軍拡路線にも傾倒

日本、軍の兵員削減と重武装化が進み、国防費がGNP比2%枠突破。軍需産業躍進、公共土木事業投資削減。日本土建業の海外進出強まる

日本、「教科書問題」。一部左翼寄り新聞の誤報姿勢が強く批判される。マスコミ改革進む


 一九八三年

米、戦略防衛構想(SDI)発表

ソ連、軍拡とアフガン侵攻により財政悪化

日、「ファミリーコンピュータ」発売。NHK「おしん」放映


 一九八四年

「ホンコン風邪」流行。世界的に重度のインフルエンザ大流行。「スペイン風邪」の再来と言われる。医療体制の遅れる共産圏、発展途上国での被害甚大。死者一億人以上。生物兵器の漏洩と言われ、一時世界的にパニックとなる。影響で中華地域の対立が消沈。それでも、世界的な人口爆発は止まらず

東側諸国、ロサンジェルスオリンピック不参加

日本、ペルシャ湾派兵。自国タンカーの護衛が理由。同時にイラン、イラク双方との独自交渉も開始。イランとのパイプを作る


 一九八五年

ソ連、書記長にゴルバチョフ就任。本格的改革に着手

米、債務国に転落

日本、対外貿易黒字世界一

日本、対外取引や債権買い付けのドル建てから円建てへの移行を進める

「プラザ合意」。日米為替レート大変動(24円→15円時代へ)。日本側に大きな反感

日本、数年後にドル統計上アメリカに匹敵する経済力となる。日本輸出産業が一時的に打撃、製造業の満州を中心とした海外進出と産業合理化進む。また日本政府は低金利政策を実施。日本の経済的絶頂へ

日本、日航機事故。航空史上屈指の大惨事となり、様々な問題が浮き彫りとされる。また副産物として「Jジャンボ((YS-41))」の開発始まる


 一九八六年

米、テロの温床としてリビアを攻撃

ソ連、「チェルノブイリ原発事故」発生。世界的な放射能汚染問題発生。日本は、原爆治療先進国として存在感を示す

ソ連、アフガンより撤退開始

ソ連、「ペレストロイカ」開始

米、スペースシャトル打ち上げ失敗

日本、有人宇宙ロケット打ち上げ成功。航空宇宙産業躍進の象徴となる。国防予算と共に宇宙予算も増額


 一九八七年

中距離核戦力(INF)全廃条約締結

日本、「バブル景気」時代到来。金融、不動産、投資による未曾有の好景気に沸く。折からの円高もあって、世界中で日本脅威論がまことしやかに語られる。

日本政府、未曾有の税収を見越して投資と国内の大規模開発開始。投資の行き先の一部を、環オホーツク、台湾、南洋開発に誘導

日本、国営鉄道を民営化(前後して政府系巨大組織の民営化が進む)

アフガン内戦激化、国連武力介入決定。


 一九八八年

イラン・イラク戦争終結

東亜、新京オリンピック開催(南北中国不参加)

「ブラック・マンデー」。ウォール街で株価大暴落。ただし北東アジア経済の好調により一時的な現象で止まる

日本、無定見な海外投資をある程度コントロール開始。目先の利益優先の投機を抑制して、資源価値や資産価値の高い企業の株式買収を進める

米、国内法の「スーパー301条」を盾に日本を非難。日本も強く反発して外交摩擦となる

日米、アメリカ国債の一部円建て購入を決定(以後、円建て決済が増える)

日本、外国人労働者、事実上の移民の急増始まる(じゃぱゆきさん)

日本、「青函トンネル」開通。本州・四国唯一の架橋「瀬戸大橋」完成。日本国内の社会資本整備完了の象徴とされる。以後、一部を除き大規模公共事業減少


 一九八九年

日本、昭和天皇裕仁逝去。明仁親王践祚

日本、「平成御一新」。外郭地(台湾、南洋)の自治強化。地方分権の強化による日本国の実質的連邦化と大規模な行政改革始まる

「FSX問題」も最高潮となる。日米対立が取りざたされるが、結局大きな問題とはならず

「天安門事件」。北中国で民主化要求するデモ隊に軍が発砲。世界中が北中国と事実上断交。北中国の民主化が後退し、中華地域での軍事的緊張高まる

日本、近隣での緊張増大により軍拡傾向高まり、対東亜、南中国投資も激減。経済の海外膨脹縮小から内需拡大転向への引き金となる

東西ポーランド、「ワルシャワの架橋」。冷戦崩壊の象徴となる

 十一月

「マルタ会談」(ブッシュ・ゴルバチョフ)

東西冷戦終結



 一九九〇年

ゴルバチョフ、ソ連大統領に就任

米ソが戦略兵器削減交渉(START)基本合意。以後米ソの間で急速な核軍縮進む

イラク、クウェート占領。国連決議で非難

アメリカ、英国、日本、東亜、仏、独、アラブ諸国を中心に国連軍編成・派遣

東西ポーランド統一

日本、バブル経済の影響で公共事業問題が深刻化し、金権政治体質にメス。また「田中体制」からの変貌、一部企業の公共事業体質からの脱却始まる

日本、ペルシャ湾岸に軍隊の派遣開始


 一九九一年

「湾岸戦争」国連軍、電撃的な戦争によりクェートを奪回し、イラク・フセイン政権打倒。国連主導で中東の民主化始まる

南アフリカ、アパルトヘイト(人種隔離政策)完全廃止

共産主義陣営の組織相次いで解散

WWWワールドワイドウェブの登場

 十二月

ソ連、ゴルバチョフ大統領辞任。ソビエト連邦崩壊(以後、ロシア(露)と表記)


 一九九二年

欧州連合(EU)成立。ドイツ、フランスを中心にした欧州連合国家体制

ユーゴスラヴィア崩壊・分裂

この頃からエイズが、全世界で猛威を振るう

日本、共産党合法化。徴兵制完全廃止

日本、Jリーグ創設。日本でフットボールが活発化

米、在韓米軍完全撤退。在日、在東亜米軍大幅削減決定。在中米軍は大幅削減なし。在東アジア米軍は、海南島、グァム島に拠点移す


 一九九三年

チェコスロヴァキアが連邦化のため再編成

パレスティナ解放機構(PLO)とイスラエルが暫定自治協定に調印

日本、東亜連邦と自由経済協定調印。東アジア地域経済の統合、連合化の先駆けとなる

日本、神戸沖に関西国際空港開港。一部を浮体構造物メガ・フロート化。世界初の実用メガ・フロート構造物となる。以後各地で増加


 一九九四年

露、「チェチェン紛争」勃発(〜九六)

日本、大規模な財政改革本格化

日本、パソコンOS「TORN94」発売。アメリカが市場独占と反発(スーパー301条発動直前までいく)。またこの時期、製造業の再編成進む(国家規模で特許を含めた世界標準で攻勢を強めるようになる)

南北ベトナム和解


 一九九五年

世界貿易機関(WTO)設立

ロシア軍、チェチェン侵攻

日本、阪神大震災(大規模都市型直下地震)。日本国内で軍が見直される

日本、「オウム真理教事件」。大規模な新興宗教テロにより、治安国家神話崩壊。戦後日本の組織的欠陥が明らかになる。対テロ法、国内法、警察力、刑法の大幅強化へ

パソコンのOS「ウィンドウズ95」発売

(※日米OS戦争。OSではパテントフリーを利用して家庭用ゲーム機、インターネット普及に努めた主に日本経済影響圏でTORNが普及(世界シェアの2割程度)。しかしその後、パソコン以外のOSを必要とするシステムにおいてはTORNが圧勝。後の家庭用ゲーム機、高性能携帯端末競争での日本勝利の主因となる)

ボスニア和平協定調印。ユーゴ内乱終結


 一九九六年

包括的核実験停止条約。日本も批准

ペルーで日本大使公邸占拠事件発生。日本、軍を派遣して鎮圧。日本軍「特殊部隊」が注目を集める

日本、台湾が自治地域から自治州へ昇格。南洋地域の自治国化と合わせて日本国の実質的連邦化進む。台湾問題で南中国と摩擦


 一九九七年

アジア通貨危機。南中国、韓国、東南アジアで経済成長失速。大規模なインフレで経済混乱。経済破綻した国も出る

日本、国内の銀行に対していち早く大規模財政投資。金融不安の被害を最小限に抑える

英国、南中国に香港返還、北中国との関係悪化

北中国、トウ小平死去(トウ=登にこざと辺)中央政府の統制弱まる

南中国、蒋経国死去。蒋一族の独裁解消。江沢民を筆頭とする上海閥の事実上の独裁と大国主義政策が強まり、中華地域、北東アジア地域の政治的混乱広がる

韓国、経済危機と政変。反米・反日・反東亜の左派政権に交代。IMF支援を断り経済も低迷。反日、反東亜で北中国に接近


 一九九八年

パキスタンが核実験。第八の核保有国

(核保有国=米、露、英、仏、日、印、北中国)

米、アフガンとスーダンのテロ組織アルカイダを初めて攻撃

南北中国、初の直接会談。物別れに終わる

世界人口60億人突破


 一九九九年

トルコ・台湾で大地震。台湾では、阪神大震災の経験活かされる

欧州通貨統合。「ユーロ」誕生(二〇〇一年に使用開始)

「地球温暖化防止京都会議」開催

パキスタン、軍事クーデター発生

露、「第二次チェチェン戦争」

米、パナマにパナマ運河地帯返還

ポルトガル、南中国にマカオ返還



 二〇〇〇年

コンピューター西暦2000年問題(Y2K)

米日、国土ミサイル防衛(NMD)配備計画が諸国の反発を受け、国際問題化

イラン、総選挙で改革派が大勝。イラン=イラク戦争から関係の続いていた日本も積極的支援

韓国、核疑惑発覚。近隣諸国との関係悪化。北東アジアでの軍事緊張高まる

アメリカ・日本、韓国に経済制裁。韓国で大規模インフレ発生。反米・反日感情強まる。EATO脱退も宣言


 二〇〇一年

日本、政府は新たな輸出産業としてコンテンツ産業(マンガ、アニメ、ゲーム)、ロボット産業の大幅拡大決定。援助、研究費などが大幅増額

米、「同時多発テロ」(九月十一日)ニューヨーク、ワシントンで、ハイジャック自爆機が各施設に激突

米、アフガニスタン侵攻。日本も国連軍に参加。アフガン内戦終息へ


 二〇〇二年

米、大統領が一般教書演説で悪の枢軸演説(北中国、イラン、韓国を非難)。核悪用の疑いがあると説明。イランに関しては日本が擁護

東ティモール民主共和国誕生

日本、アジア初のワールドカップ開催

「国際宇宙ステーション」完成。アメリカ、ロシア、欧州、日本、カナダ合同による本格的宇宙ステーション完成。建造は米露日が主に行う。以後宇宙開発は、再び月面へと向かう


 二〇〇三年

核査察問題でイランとアメリカの関係悪化。日本が調停

南北中国対立緩和のため、東アジア会議始まる。(南北中国、東亜連邦、日本、アメリカ、ロシアが参加)

アメリカ・日本・東亜連邦、ミサイル防衛(MD)実戦配備開始。北中国・韓国との関係悪化

東アジアを中心に新型肺炎流行。医療体制の未熟な地域で大きな被害を出す

新興国の経済的躍進が目立つようになる。遅れて資源高騰も始まる


 二〇〇四年

日本、東亜を中心にして東アジアの国家連合化、通貨統合に向けての最初の話し合いが持たれる。韓国、南北中国が強く反発

南北ベトナム、二〇〇九年の平和統合に合意

スマトラ沖地震、大津波により広範な地域に甚大な被害が発生する

日本、「満流ブーム」。満州の大衆文化がもてはやされる。相互交流活発化

米、大統領選挙で民主党勝利。政策の大幅な転換が行われる


 二〇〇五年

日本、大規模な市町村合併と共に、都道府県から道州制への移行。地方自治の大幅拡大と日本全体の連邦化促進

国連改革。国連常任理事国増加決定

(日英仏が賛成に回ったため米露も妥協)

新たに、ドイツ、インド、ブラジルが選出され、2006年より8カ国態勢になる。非常任理事国も20ヶ国に増加。ただし、アフリカ枠の常任理事国一国分のみ保留。アフリカ諸国を中心に話し合いが継続される(5年以内の決定予定)

また常任理事国には、国連活動への積極的参加、GDPに関わらず一定の分担金を求められるなどの負担も増える。


 二〇〇六年

日本、移民法大幅改訂。移民に対して細かい規定が作られる。外国人居住者250万人突破。主に東亜連邦、ブラジルなどから移民+帰化人の数も10年間で100万人を超える。

日本、国内の好景気を受けて国際収支の円建て決済進む。東亜連邦などとの通貨統合と円の基軸通貨化を目指した動きが加速。ユーロと共にドルへの挑戦が本格化


 二〇〇七年

月面探査、世界各国で再び密度を上げ始める。日本が先駆け

米、サブプライム問題。アメリカの不動産・金融バブル崩壊始まる


 二〇〇八年

カナダ、トロントオリンピック開催

「金融危機」

世界中で急速な不景気到来。世界経済減速。新興国に大打撃

日本、四半世紀の間に進めた円建て決済増加の影響で、円の国際競争力が高まる

米、大統領選挙で共和党勝利


 二〇〇九年

日本、革新党政党が躍進。自由党、民主党に匹敵する勢力となり、日本の政治が以後数年間にわたり混乱。国民の二大政党制への不満が噴出した形となる


 二〇一〇年

アラブのドバイに世界一の超高層ビル完成

チュニジアで大規模な暴動。以後、北アフリカで革命が連鎖的に発生。

日本、東亜と合同で作り上げた測位衛星システム「みちびき」が本格稼働。アメリカのGPSシステムと連動するが、アメリカとは独自のシステムのため宇宙ビジネスでの対立が激化


 二〇一一年

東日本大震災。日本東部の太平洋岸で甚大な被害が発生。

原発が被害を受けるも、既に稼働停止して解体準備が進んでいた発電所のため最悪の事態は避けられる

日本、東亜で、地上デジタル放送開始

世界人口が70億人を突破


 二〇一二年

日本、世界一の自立式鉄塔完成

リビアのカダフィ政権崩壊


お付き合い誠にありがとうございました。

「異聞・大東亜戦争」は、これにて幕とさせていただきます。

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― 新着の感想 ―
[良い点] 年表、よく見るとオリンピックとかW杯単独開催とか成田(史実の初期案の滑走路5本(4000m2本)版なのか、東京偏重が進んでないから普通に4000+3200+2500の3本なのか)とか香港か…
[良い点] うんうん。 読んで良かった満足。
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