■２０１３年の日本軍
■２０１３年４月 日本軍編成表
行政組織：兵部省（東京・市ヶ谷）
兵部省本庁：東京・市ヶ谷
統合参謀本部：東京・六本木
統合防空司令部：長野・松代（Ｊノーラッド）
定数：３２万人（実数３０万人）
即応予備役８万人・予備役１２万人
●概要
日本の国防は、最北端の千島列島に始まり、赤道に接する南洋諸島に至る広大な地域を防衛しなければならない。
また、東西冷戦中は、南樺太・オホーツク海方面及び日本海で最有力の仮想敵だったソビエト連邦（現ロシア）と直接国境を接していることもあり、必然的に大きな軍事力を保持する必要があった。
しかも、西側最前線の一つとされる満州地域の後方拠点としての役割も強く期待されており、冷戦中はアメリカ軍の空海軍力もいくつか駐留するほどだった。
そして、北東アジア、西太平洋全域でのプレゼンス確保のため、高い機動力と柔軟性を合わせ持った海軍力整備に力点が置かれている。
このため、陸軍、空軍が防衛軍としての性格が強い点と対照をなしている。
また、アメリカの最も頼りとなる東アジア同盟国としての地位を、戦後半世紀以上保ち続けている。
このため、日本が経済発展して相応の軍事力を保持するようになった１９７０年代以降、東アジアの広域防衛負担も日本がその多くを担うようになる。
その象徴が、今日においてもアメリカしか保有しない大型の攻撃空母を、常に３隻も保有する点になる。
また陸軍と空軍は、規模はともかく防衛軍としての質は西側トップクラスとされ、現在もその評価に変化はない。
そして、キューバ危機に端を発し、独自の核戦力を保持している点も、地域大国としての軍事力に大きな貢献をしている。
なお、近年はＰＫＯ、ＰＫＦ増大に伴う海外派兵と、北中国（中間人民共和国）に対する配置変更が行われ、韓国の国粋主義からくる反日傾向がこれに拍車をかけている。
※戦後日本の安全保障
第二次世界大戦後、講和条約に従いアメリカ合衆国を中心とする連合国の厳しい監視のもと日本の軍縮が断行される。アジア、太平洋で大きな脅威を与えた日本軍を、連合国が恐れていたのが主な原因だ。
日本軍は、連合国の干渉により一時期解体の寸前にまで追いやられるほど衰退するが、アメリカ合衆国とソヴィエト連邦を中心とするイデオロギー対立の激化、いわゆる冷戦構造の出現により変化する。
１９５０年の「中華戦争」勃発に連動して「日米安全保障条約」が締結され、日本軍自身も徴兵制の復活など再編成が進められる。
その後、中華戦争停戦による中国分裂と東西対立のアジアでの激化に伴い、アメリカとアジア各国の安全保障条約を統合した「東アジア条約機構（ＥＡＴＯ）」が成立する。
ＥＡＴＯは今日においても組織を拡大しつつ存続しており、アメリカを中心とする東アジア安全保障の中核となっている。
いっぽう、キューバ危機に代表される核戦争の危機に直面した日本は、最初は独自で核軍備を行おうとするがアメリカが中心になって強く反対して適わなかった。
だが、ベトナム戦争で窮地に立つアメリカの足下を見るようにして、アメリカの監視を受けるという形でアメリカから技術供与を受けて独自の核軍備を整備した。
以後日本は、地域覇権国家としての軍事力整備に力を注ぎ、東アジアで最も重要な位置を占めている。
●戦後日本の兵器
第二次世界大戦を土俵際で持ちこたえた日本軍だったが、講和条約に従い徹底した軍縮と改変を迫られる。
装備についても同様で、しかも海軍艦艇については保有数の三分の一が賠償として諸外国に引き渡された。
また、アメリカが声高に主張した軍需産業の解体もかなりの規模で行われたため、戦後しばらくは兵器の独自開発と装備はほぼ諦めなくてはならなかった。
いっぽうでアメリカから大量の中古兵器が供与され、戦後日本軍の装備面での中核を占めるようになる。
この流れは、中華戦争、ベトナム戦争でも継続され、兵器の多くはアメリカ製の同盟価格（格安価格）での輸入もしくはアメリカ製兵器のライセンス生産となった。
しかし、日本独自の軍需産業の復活も中華戦争の頃から急速に進められ、艦艇の全ては早くから全て国産となっている。
ほかの兵器も、航空機や戦車など高度な技術を要する兵器の国産が精力的に進められた。
後には国内需要以外にも輸出産業としての需要が加わって、高度成長終了以後兵器産業は大きく拡大する。
主な輸出兵器は、航空機と軽装甲車両、そして各種艦艇になる。
日本製兵器は、技術国家日本という面と親日感情により世界中からの注文は引きも切らない。
また航空兵器に連動する形で、旅客機を始めとする航空産業や兵器関連産業を含めた輸出額は相当な金額にのぼり、日本の輸出産業の重要な一角を占めている。
●日本軍の兵員数と徴兵
戦後からしばらくは、連合国の厳しい監視により一方的な兵員数の削減が断行される。しかも軍縮の過程で、徴兵制は廃止され完全志願制となっていた。
１９４６年度の軍人総数は、陸海（空）軍を合わせて約２０万人。
陸軍の半数程度が国境警備に就いている以外、装備の保守管理能力すらないほど能力が低下していた。
一時は、将校と下士官ばかりで兵隊がいない軍隊とすら言われた。
この事は、４６年度に新規の士官募集を行わなかった点からも見て取れる。
その後、軍への志願者そのものは食い詰め者の志願が多く不足しなかったが、連合国の監視と干渉により国防と国内保安に必要と認められた約２万人の増加に留まっていた。
しかし中華戦争に端を発した東西対立激化で、５１年度より徴兵制が一部が復活して軍の再編成が急速に進む。
徴兵制復活時、志願者は２年勤務、徴兵甲種・乙種の徴兵者は１年勤務とされた。また１８才の時に、全ての青年男子は徴兵検査が義務づけられた。
検査の結果、甲種は歩兵など前線勤務、乙種は後方勤務とされた。
女性は当初、医療・通信と後方勤務の志願者のみとされた。
志願者は、給与面、軍での進路面などで優遇されていた。
また、大学院まで進んだ者や教師、乙種以下の判定となった者は徴兵免除になった。
（軍属、技術士官としての徴用と志願は別）
徴兵の結果、１９５２年の軍人数は戦前の平時の二倍近い約５２万人にまで増加した。
だが、日本全体の人口増加もあって、軍人の数は２００人に一人ぐらいにまで比率が下がった。
また志願者もかなりの数にのぼった事から、戦時中のように全ての者を徴兵する事はなかった。
けっきょく、志願者、将校を除く徴兵者の数は概ね２０〜２５万人ほどで、徴兵検査後も実際徴兵される成年男子は数人に一人という程度だった。
制度的には、選抜徴兵制と言える。しかも既婚者は最初から徴兵免除とされ、他にも免除項目がいくつかある。
さらに技術者や各種職人は継続した経験が特に必要と理解され、暗に免除される傾向が強かったと言われる。
徴兵がやや厳しくなったのはベトナム戦争の頃で、軍人の総数は予備役の一部動員もあって、総数で６０万人近くに達した年度もあった。
一九七四年には、核軍備整備を理由として軍組織と徴兵制改訂される。
成年男子は、１年の徴兵か奉仕活動（軍務以外の準奉仕活動）の選択肢が広がる。
この制度は、１８才〜２５才までの間に１年間の奉仕活動を行えば、徴兵は完全免除となる制度で、他のものは従来同様徴兵の可能性が残されていた。
もっとも実際は、安価な労働力を企業側が欲したという理由が大きいとされる。加えて、徴兵された方が就職に有利になるという政府の指導もあり、二人に一人ほどが奉仕活動に従事するに止まっている。
なお制度改定により、女性将校及び女性の上級士官の道も広く開かれた。翌年からは、国防大学の入学も認めらるようになる。
そして冷戦崩壊後の一九九二年度から、陸軍の大幅削減にともない完全志願制となる。
軍人数そのものは、５４年に５２万人体制（うち陸軍２８万）が作られる。その後七四年に４５万人（うち陸軍２４万）。
そして冷戦崩壊後は志願者のみで３９万人体制（実数３５万人。うち陸軍２０万）となった。
さらに２１世紀初頭に組織改編が行われ、陸軍を中心に兵員数が削減され、２０１０年代には３２万人体制（実数３０万人）へと移行している。
なお、志願制下においても比較的多い兵員が軍に属しているのは、それまでの徴兵の習慣が国民の間に残っており志願率が比較的高いため。
特に地方において志願率が高い。また、１９９０年代後半に軍志願者に対して移民者の市民権取得制度が弛められてから、移民による志願も増えている。
この点は、アメリカに近いと言える。
また、七四年の徴兵制改定以後、軍の宣伝もあって女性の志願率が年を経るごとに上昇している。
これは、軍人は全て規格化されるという性格上男女平等が進んでいるからで、特に地方での人気は高い。
また機械化・デジタル化による重労働軽減の効果も大きい。
数年以内には、女性の統合参謀長も出現すると言われている。
●日本軍の将校教育
日本の将校教育は、日本軍国防大学（通称：国防大学もしくは防大）、一般大学、一般下士官を経て各種士官学校で教育を受けるようになっている。
中心になるのは、やはり国防大学だ。
国防大学は、１９４７年に憲法改定と軍の再編成を受けて開校される。
学校は横浜県横須賀市にあり、三軍全ての士官候補生を育成する機関となる。
士官候補生（学生）は、１５才〜２０才までの間に試験を受けて入校し、四年間に大学生教育と将校としての基礎教育の双方を受ける。
在学中は、全寮制の集団教育が施され、多くの専門教育と身体の鍛錬を受ける。
このため、通常の大学に比べて単位数が多く、他にも礼儀作法なども教わる。
大学卒業後は、自動的に同様に各軍の士官学校へ入学する。
軍という特殊な組織の性格上、学生は男性が過半数となり、学生数は一学年約８００名。
２０００年代の平均的な男女比率は、女性が約１５％になる。
大学として見た場合、非常に小規模で教育程度も各帝大並と高いため、入学試験の競争率は非常に高い。
卒業後は、身体上の問題など特別な理由がない限り、それぞれ士官学校に入学して後、４年間の現役兵と同年数の予備役兵の義務を負う。
それでもエリートとしての評価が高いため、現役終了後は企業からの引き抜きが多い。
また一般大学生は、幹部候補生用の授業を受講し（１年当たり８単位・合計３２単位（２４０時間））、その後士官学校に入学すれば、全ての兵科の将校になる道がつくられた。
そして冷戦時代の間は就職にも有利とされ、徴兵されるよりはと士官学校の試験を受ける者も多かった。
徴兵制解除後も、大学のみでの受講生は単位取得が容易なため多かったが、士官学校まで進む者は少数派となっている。
なお、一般大学生から士官になった者は、２年間の現役兵と８年間の予備役の義務を負う。現役の間は、企業も学生扱いとした。
そして軍の側としては、有事の際に動員して兵站や警備など後方勤務を任せる積もりだった。
士官学校は陸海空それぞれに存在し、中でも江田島にある海軍士官学校が世界三大海軍士官学校として有名である。
最短２０才で入校できるが、２２〜２６才での入校が一般的。
国防大学、兵卒あがり、一般大学の三通りの入学者があるが、国防大学出以外の枠は限られ狭き門をくぐるための試験も存在する。
士官学校は半年から一年間在学し、卒業すぐもしくは半年の実習教育でそれぞれ少尉に任官する。
例外は各種パイロットで、専門教育期間が他に比べて長くなる。
なお、旧軍にあった海軍大学、陸軍大学も、軍大学校として統合されている。
しかし旧軍のように画一的な参謀教育やエリートの関門とはされていない。
高度な教育が施される事に変わりないが、一般企業の管理職になるための制度に近いものがある。
※日本の学制
戦後、アメリカから導入された学制に大幅改革される。
それまでの複雑だった学制は、いわゆる「６・３・３制度」に統合され、高専などの例外を除いて、これに大学など高等教育が加わる。
ただし中華戦争以後、義務教育内で国家のエリート育成の観点から特別進級制度（特進制度）が復活した。
特進制度は、義務教育の間の小学校１年（小学五年時）、中学１年（中学二年時）の合計２年間の特別進級が適正試験によって行われる。
特進は私立の高校にも適用されており、特進が否定されているのは、公立高校においてのみとなる。
ただし士官学校への入学は、最短で１６才から可能とされている。
また大学では、戦前の教育制度に対する反省から、単純な暗記型の学術教育よりも専門教育の傾向が強い学校が多い。
また特進制度も適用されており、四年制以上の場合（大学院進学含む）、適時教育期間の短縮が可能とされている。
このため日本でも、二十歳までに「博士」となる道が細いながらも開かれている。
近年、平等教育などの考え方の広まりにより特進制度への批判も大きいが、官民軍全てから制度維持の声が強いため制度そのものは継続されている。
なお、特進制度によって受験競争の過熱や幼少期からの教育熱の上昇など貧富の差による教育レベルの格差など問題も起きているのは事実である。
●日本の核戦力
日本は、沖縄の嘉手納に原爆を落とされたという経験を持つため、核兵器に対してはナーバスだった。
だが日本政府は、キューバ危機を受けて独自の核軍備を決意する。
当初はアメリカから強く反対されていたが、世界情勢の変化もあって、ベトナム戦争への積極的参加を条件にアメリカから技術供与を受ける。
１９６７年に原爆実験が成功し、日本は核兵器保有宣言する。
弾頭と関連装備は海軍と空軍が運用し、潜水艦発射型弾道弾が常に唯一の戦略核とされた。
その後、航空機搭載型の核弾頭は巡航ミサイルへの搭載に変更され、冷戦の終幕を迎える。
冷戦崩壊後は、弾頭数は制限条約により６００発と規定されている。
保有する弾頭のほとんどは戦略的に用いられる大威力弾頭。
搭載方法についての制限は米露に準じている。
また発見率低下のためと、有事の際の国土被害を軽減するため、海軍艦艇にのみ配備されている。
しかしその管理は統合参謀本部直轄で、海軍は艦の運用のみが任されている形になる。
なお、核兵器関連施設が、北海道や千島列島、硫黄島など離島や人口密度の低い場所を中心に存在する。
このため、南洋諸島のどこかに軍の「秘密基地」が存在するという噂がよく聞かれる。
・配備方法（装備）
・戦略原子力潜水艦：６隻
（１隻あたり１６発の多弾頭弾（トライデントＤ型）。
弾頭数合計５７６発が上限）
・巡航ミサイル（トマホーク（対地型））
・攻撃空母（航空機搭載）
・攻撃型原潜
（※搭載艦艇は特定されていないが、巡航ミサイルは主に攻撃型原潜に搭載されていると見られている。）
■各組織
●兵部省及び統合参謀本部直属
兵部省（本庁：東京・市ヶ谷）、統合参謀本部（東京・六本木）、統合防空司令部（長野・松代）など軍の中枢部が任地となる事が多い。
主に全軍に対する司令部機能を持ち、また各種事務処理などを行う。構成人員は、形式上三軍より派遣されている形になる。
なお、軍人（制服組）と官僚（兵部省所属・背広組）は共に公務員であるが、共に軍人として区分される。
●情報本部
各種情報を扱う日本最大の情報機関。
兵部省と統合参謀本部に組織の中枢がある。
兵部省では全体の統括を行い、統合参謀本部では日本各地にある電波情報収集施設と衛星情報を運用する。約４０００名の人員を擁する。
●海軍（定数１１・５万人・海上保安隊含む）
海軍は、日本の軍事予算の約半分を消費する巨大組織。組織内に、陸海空全ての軍事力を有しており、世界的に見ても規模はアメリカに次ぐ大きさ。
中でも、アメリカ以外で唯一大型攻撃空母を持つ事は、海上プレゼンスに大いに貢献している。
また、戦略原子力潜水艦も運用しており、空母のシステマティックな運用と合わせて、多くの予算を消費している。
・組織・編成
・連合艦隊
第一・二・四艦隊（空母機動部隊）
第三艦隊（揚陸支援艦隊・水上打撃艦隊）
・地方隊
・潜水艦隊
・海軍航空隊
・海軍陸戦隊
・海上保安隊
・主要軍港
択捉、大湊、横須賀（母艦）、舞鶴、呉（母艦）、佐世保（母艦）、高雄
・海軍航空隊基地（大規模型）
択捉、下総、厚木（母艦）、岩国（支援）、大村（母艦）、鹿屋、金武、台南、硫黄島
※海軍航空隊
文字通り、海軍の持つ航空戦力。攻撃空母に属する各種航空機群、基地所属の対潜哨戒機、各艦艇搭載のヘリ部隊、強襲揚陸艦所属航空隊と多岐に渡っている。
運用する機体の種類は空軍を上回わり、単独で空軍に匹敵する機数を誇る。ただし、長距離航空輸送力は脆弱。
艦艇搭載部隊は、主に航空母艦上での海上機動任務になり、攻撃的な機体が多いのも特徴。
その規模の大きさから、「もう一つの空軍」とも呼ばれる。
※海軍陸戦隊
文字通り海軍が保有する地上戦力。その任務は米海兵隊のような強襲上陸ではなく、核兵器搭載艦艇の警護、各海軍施設の警備などの役割を担う。
例外として、海上からの偵察活動が含まれる。
近年では、海上での対テロ・対海賊任務が重要度を増している。
このため、歩兵戦闘中心に訓練された６個大隊を持つ。
第一〜四が各鎮守府所属で（横須賀、舞鶴、呉、佐世保）、第五が核兵器警備、第六が辺境施設の警備になる。
日本海軍は、伝統的に初期の教育で「兵隊」の教育として陸戦訓練を行う。
そこで選抜された兵で構成されるため、兵員全体の質は高い。ヘリによる降下訓練を施される事が多いなど、空挺部隊やいわゆる特殊部隊的傾向が強い。
一方では、海軍が有する大型の強襲揚陸艦は陸軍部隊を輸送するのが目的なので、海軍陸戦隊がまとまって乗艦することは少ない。
部隊総数は、常設で３５００名程度と小規模。
ベトナム戦争の頃に、一時倍近い規模に膨れあがった。
装備は、各種ヘリ、小型ボート、軽装甲車、迫撃砲、各種携帯型ロケット又はミサイルまで。ほかは、重機関銃以下の歩兵装備になる。戦車、重砲などの重装備は持たない。
任務の性格上、「海軍の番犬」と呼ばれる事もあるが、ベトナム戦争や湾岸戦争にいち早く派遣されるなど、身軽さや即応性を活用して各地に派遣されている。このため一部の国からは、日本の侵略の尖兵と呼ばれる。
なお、白い碇マークをあしらった黒いベレー帽を被ることから、ブラック・ベレーと呼ばれることもある。
※海上保安隊
海上警備と沿岸防衛のため、海軍の海上護衛総隊と各鎮守府を基幹に新たに編成された組織。
組織上は、海上警察活動を専門に行うため、兵部省ではなく内務省に属し、軍隊ではなく海上警察である。
しかし、母体が海軍なので、海軍との関係は比較的良好。装備の一部は、海軍の旧式装備を流用している。
１９５０年の海軍再編成の折り、「海上保安隊」として海上警備を担う組織として正式発足。
また、日本国に属する広範な地域での臨検、海賊対策を想定しているため、小規模な国家の海軍を上回る装備、能力を持つ。
近年は、国境近辺の海域での海賊活動阻止のため、高速艇の大量配備が進んでいる。
人員規模は、約１万５０００人。
国内では軍に含まれないが、海外では含まれている。
●海軍所属艦艇・装備
航空母艦：３隻
「翔鶴」（原子力・８万７千トン）
「蒼龍」（原子力・８万５千トン）
「飛龍」（原子力・８万５千トン）
「加賀」（通常動力・８万トン）※練習艦
※１０年に１隻程度で新造艦を建造。
強襲揚陸艦：３隻 「大隅」「下北」「国東」
※国産の空母型艦艇。３万トンクラス。米海軍ほどではないが、優秀な強襲揚陸能力を持つ。
電子指揮艦：１隻 「三浦」
※７０年代にライセンス建造した米「イオージマ級」を、電子指揮艦に大改装したもの。
大型水上艦艇：３５隻
防空巡洋艦：１０隻（イージス・１万トン級）
防空駆逐艦：２隻（６千トン級）
汎用駆逐艦：２２隻（５〜７千トン級）
沿岸防衛用艦艇
汎用海防艦：８隻（２〜４千トン級）
コルベット：１２隻（１千トン級）
高速ミサイル艇（小型）：１２隻
掃海艇：３１ 隻（＋母艦２隻）
支援艦艇・他
各種揚陸艦艇：７隻（小型〜中型ＬＳＴ）
高速補給艦：８隻（２万〜４万トン）
各種母艦（潜水・掃海）：４隻
練習艦・実験艦・予備艦・他：多数
砕氷船：２隻（１隻は南極観測用、もう１隻はオホーツク海警備用の海防艦扱い）
※１：沿岸防衛は、８０年代後半より人員削減のため、汎用型の高速ミサイル艇が各部隊に配備。その後、多目的コルベットを多数整備中。
※２：練習艦・実験艦・予備艦の中には、予備に回された駆逐艦や海防艦があり、短期間で戦闘任務に就ける艦艇も多い。また、予備艦の数は常時２個戦隊分確保されている。
※３：空母３隻のうち１隻は、実質的に予備扱い。他２隻が長期整備や改装の時に実働。残り１隻は予備役＋練習空母扱いで、稼働艦が減っている時に練習空母として使用。
※４：防空巡洋艦は人員の関係から追加建造は難しいが、通常の半分の能力を持った簡易イージス艦の建造が進んでおり、ＤＤＧとＤＤの垣根が低くなっている。
※５：旧式化した艦艇は、多くが諸外国に売却されている。特に汎用駆逐艦、海防艦のニーズは多く、艦齢２０年を経過した艦艇の過半は売却されている。
※６：イージス装備艦のうち４隻は、常にミサイル防衛任務に向けられている。
※７：戦艦はモスボール保管状態。予備役として艦籍名簿に名を留める。
・潜水艦隊
戦略原子力潜水艦：６隻（１・６万トンクラス）
原子力潜水艦 ：１２隻（６０００トンクラス）
通常潜水艦 ：８隻（２０００トンクラス）
※１：戦略原子力潜水艦は、９０年代に建造されたトライデントＤ搭載の二世代目。艦名には、旧海軍の戦艦名を付けている。
※２：近日、旧式の２隻を巡航ミサイル搭載型にして、核軍縮も同時に行う予定。
※３：攻撃型原子力潜水艦は二〜三世代目にあたるが、現役の場合最も古いものでも艦齢２０年。
※４：毎年一隻、通常、原子力のどちらかの潜水艦が就役している。原子力潜水艦の艦名には、明治時代の巡洋艦の名を付けている。
※５：練習潜水艦として通常、原子力各１隻ずつの旧式艦が常に存在。他にも実験艦隻などで数隻保有。有事には現役復帰も可能。
※６：海軍艦艇は日本海軍で退役すると、その多くが各国に安価売却されるため、艦齢は平均１５年程度で維持されている。ただし原子力潜水艦、空母は輸出対象外。
※７：近年、潜水艦を総数で６隻増強が決定。これに伴い、各艦の現役状態を伸ばす予定。
・海上保安隊
（定数約１・５万人）
巡視船概要
大型ヘリ搭載巡視船：２１隻
砕氷巡視船：５隻（北方専用）
中型巡視船：３３隻
小型巡視船：３５隻
小型高速巡視船：２１隻
中・小型巡視艇：多数
各種航空機：約９０機（予備約５０機）
※予算の制約もあって正面規模は限られている。しかし、海軍の「お古」を多数流用した予備艦艇、航空機を有するため、有事の際にはかなりの規模拡大が可能。
・海軍航空隊（定数約３万人）
母艦航空群：３
（各隊・ＦＡ６Ａ：３６、ＦＡ６Ｒ：６、Ｓ３ＢＪ：１０ 他：８ ヘリ：６）
※うち１つは、練習航空隊も兼ねる。
支援航空群：１（揚陸艦配備・約８０機）
（輸送ヘリ：１８、ＡＶ８：８）×３
基地航空群：７（固定翼：６、ヘリ１）
（ＰＳ３Ｃ：９８、その他の航空機：２１、ヘリ：９０）
総数：約５４０機（実戦部隊のみ）
※パイロット年間飛行時間平均
ヘリ ：２００〜２４０時間
固定翼：２６０〜３２０時間
※訓練航空群４個飛行隊有り。うち一つは、実戦機と同様の機種を装備し、有事の際は動員が可能となっている。数は通常の母艦航空隊の半分の規模。
●空軍（定数６万人）
旧軍では陸海軍がそれぞれ航空隊を保有していたため、戦後新たに設立された軍種。実戦部隊は、陸軍航空隊と海軍航空隊の陸上基地部隊の半数程度を統合・再編成したものが母体となる。
組織や教育機関を一から作ったため国防軍・防衛軍としての性格が一番強く、戦後の軍ということで開放的な雰囲気を持つ。
この傾向は、装備にも強く反映されている。
また、広大な国土の防空を全て担わなければならないため、相応の規模を持つ。
しかし、大規模な海軍航空隊が存在するため、外征軍・侵攻空軍としての能力は常に限定されている。
冷戦期間中は、オホーツク方面での活動を第一にしていたが、冷戦崩壊後は両シナ海での活動にシフトしつつある。
冷戦期間中は２０個飛行隊（最盛時は２４個飛行隊）を擁していたが、湾岸戦争以後１６個に改変・縮小され、２１世紀初頭の今日はさらに改変・縮小が進んでいる。
これは、冷戦時代ほど部隊の大量保有が必要なくなったためである。
なお、弾道弾防衛や人工衛星運用は、兵部省や統合司令部の管轄となるため、直接空軍には含まれない。
・実戦部隊
＝１５個航空団＋α
（定数約４９０機・常用部隊のみ）
用途（機種） ：数
戦闘（Ｆ８） ：２個飛行隊
戦闘（ＦＡ７） ：４個飛行隊
戦闘（Ｆ１５Ｊ） ：５個飛行隊
爆撃（Ｆ１５ＥＪ）：２個飛行隊
爆撃（ＦＡ７Ｂ） ：２個飛行隊
偵察（ＲＦ４Ｊ） ：１個飛行隊
電子戦（各種） ：３個飛行隊
電子戦機（ＹＳ-２１Ａ／ＥＢ・８機）
早期警戒機 （Ｅ-２Ｃ早期警戒機・１６機）
早期警戒管制機 ：２個飛行隊
早期警戒管制機（Ｅ-３・８機）
空中給油機：２個航空隊（大型機８機）
・輸送団
Ｃ１＝１個飛行隊 （４０機・小型）
Ｃ１３０＝２個飛行隊 （２４機・中型）
ＹＳ-１１Ｃ （輸送型８機・大型）
ＹＳ-２１ （輸送型１２機・中型）
ＣＨ４７Ｊ （輸送ヘリコプター ・１８機）
Ｕ-４ （８機・小型）
*ボーイング７４７（日本国政府専用機・２機）
・救難隊（各方面に数機ずつ配備）
救難捜索機U-125A
救難ヘリコプターUH-60J 他
・訓練航空団
＝５個飛行隊（Ｔ１、Ｔ２、Ｔ４）
※飛行隊定数
１個飛行隊＝１８〜２４機（＋予備機）
※パイロット年間飛行時間平均
通常 ：１８０時間
一部精鋭部隊：２００時間
・統合防空司令部（人工衛星運用部隊含む）
各種レーダーサイト：４７箇所
防空旅団：４（８個大隊・日本各地）
（Ｐ２・Ｐ３：１６０発）
空軍基地（大規模型）
北部方面；豊原、新千歳、三沢
中部方面；百里、小松（浜松、各務原）
西部方面；築地、新田原
南部方面；那覇、台北、高雄
※航空機の変遷
・空軍
戦闘機
疾風改→セイバー→Ｆ１０４Ｊ→Ｆ１５Ｊ→Ｆ８
Ｆ１→Ｆ２→Ｆ４ＥＪ→ＦＡ７
戦闘爆撃機・爆撃機
疾風改→コルセア→Ｆ２→ＦＡ５→Ｆ１５ＥＪ
→Ｆ４ＥＪ→ＦＡ７Ｂ
飛竜→Ｂ２４→Ｂ２９（以後爆撃機は装備せず）
・海軍航空隊
戦闘機
烈風改→フュリー→Ｆ４ＥＪ→ＦＡ６→ＦＡ６Ｒ
（※Ｆ４ＥＪは退役後、過半を空軍に移管）
戦闘攻撃機・攻撃機
流星改→Ａ１Ｈ→Ａ４→Ａ６
→ＡＶ８
対潜哨戒機
二式大艇→ＰＳ１→ＰＳ２→ＰＳ３→ＰＳ３Ｃ
※戦後日本の軍用機開発（戦闘機・戦闘爆撃機）
・Ｆ１（１９５０年代半ば）
アメリカのＦ８６セイバーを発展型させたような形状。実用ジェット機の経験が不足する日本航空業界にとっての習作的存在。
セイバーの発展型（セイバーＤ）と似ていた事から「Ｊセイバー」と呼ばれる。
なお日本空軍は、大戦後からＦ１以前の航空機は全てレシプロ機で、中華戦争時に過半が二線級戦力となった。また、アメリカ依存体質からの脱却もあって、技術供与を受けつつ開発された経緯がある。
通称「旭光」。（Ｆ８６Ｄ＝「栄光」、Ｆ１０４＝「電光」）。三菱・富士製。
・Ｆ２（１９６０年代前半）
日本の航空産業の本格的復活を賭けて開発された汎用小型戦闘機。単発デルタ翼。三菱・富士の共同開発。
ベトナム戦争で、日本空軍主力として登場。
独自開発のエンジンパワーの限界から、速度性能より空力特性による運動性を重視している。
その後順次改良型のＦＡ５に似た改修を施され、マイナーチェンジと派生型を多数生産、広く海外にも輸出されているベストセラー戦闘機。
アメリカのＦ５、フランスのミラージュ系戦闘機のライバルと言われ、アジアを中心に各国でも採用されている。なお、性能は他国の機体と比べて特に優れた点はない。機銃の有無と運動性のおかげで、ベトナム戦争で有名になった。
海外向けのニックネームとして「隼」とも呼ばれた。三菱・富士製。
・ＦＸ３
Ｆ２と同時期に開発された機体。
川崎・新明和共同で開発されていた、双発ジェットエンジンを搭載した重戦闘機。コスト、メンテナンスなどの面でＦ２にかなわなかった。
またエンジンパワーの不足を補う筈の双発エンジンとそれに関連する機器がデッドウェイトとなり、予定の性能が発揮できなかった。これら３つの要因から、Ｆ２との競争に敗北する。
以後、川崎、新明和は、共に小型機の開発を断念する。
・ＦＡＸ４
三菱が開発した、意欲的な戦闘攻撃機。
米軍のＦ４を上回る能力を持たせるべく開発されるが、所定の性能に達しなかった。このため、ＦＡ５との競争に敗れる。ただし、機体そのものの完成度は高い。
特に、空力特性と短距離離着陸性能は世界のトップクラスだった。
一部完成した機体は、研究用として空軍で運用され、後の機体に貴重なデータを提供した。
・ＦＡ５（１９６０年代後半）
Ｆ２の全面改修型。Ｆ２派生型のＴ２（練習機）同様複座にしてエンジン、電子兵装を強化し、その他爆撃装備を搭載した戦闘爆撃機型。
対艦攻撃能力を持つのが特徴。
エンジンパワーの大幅増加から、Ｆ２とは別もののようなペイロードを持つ。また、単価も安く抑えられており、採用の決め手の一つとなった。
ベトナム戦争後期から活躍。通称「ボム・ファルコン」。Ｆ２同様各国にも輸出された。フォークランド紛争での活躍が有名。富士製。
・ＦＡ６（１９７０年代半ば）
海空共同開発の戦闘攻撃機。ただし空軍は、日米の政治的取引で結局Ｆ１５を採用したため、その後海軍専用として開発が継続され、主力戦闘攻撃機となる。
大馬力エンジンを搭載し空力特性を追求した優秀なＳＴＯＬ機で、米軍以外が開発した海軍専用機として注目を浴びる。双発。通称「海燕」。三菱製。
Ｆ１４より軽量で完全な戦闘爆撃機のため、ＦＡ１８とよく比較される。
空戦性能は、見た目の流麗さに反して平凡。しかし、地上機に比べて攻撃機としてのペイロード不足を補うため、スマート化の先駆けとなる精度の高い対地攻撃力・対艦攻撃能力を持つ。
日本海軍に、訓練型も含めて２００機以上が納入された。
輸出に向けての動きもあったが、海軍機特有のデッドウェイトによる性能低下と整備の面倒さから本機は失敗している。
・ＦＡ６Ｌ（１９８０年代半ば）
ＦＡ６の輸出型というべき機体。日本国内では採用されていない。空母艦載機としての能力をほとんど取り払い、機体の軽量化とペイロードの増加、コスト削減を行った。
これまで同様米軍の主要装備が使え、機体価格と性能のかねあいも何とか釣り合ったため、ＦＡ５を運用する国から大量の発注を受けることに成功した。
改良型の輸出は、２１世紀に入っても続いている。
ちなみに、「Ｌ」は軽量化を現すライトの意味。海外では、「スワロー」と呼ばれ、国内では、「海燕二一型」と呼ばれる。
・ＦＡ７（１９９０年代前半）
冷戦終末期、次期主力戦闘攻撃機として日東共同で開発。ＦＡ５、Ｆ４ＥＪの後継機として開発されたマルチロールファイターの先駆け。富士・満業製。
アクティブ・フェーズドアレイレーダー、カナード翼、ステルス素材など最新技術を用い、格闘戦能力も高い次世代型汎用戦闘機。
ただし、機体形状からステルス性能は限定的で、当初予定されていたベクターノズルの採用も見送られた。通称デジタル戦闘機。
１９９３年に実戦配備が始まる。しかし、日本では同時期にＦ１５ＥＪも採用したため国内の非難を浴び、日本では形式上制空戦闘機として運用されている。双発。通称「疾風」。
一部あえて低技術を用いた輸出用は「ゲイル」と呼ばれるが、基本的に高価で高度な整備能力を必要とするため販売は苦戦。
日本、東亜連邦では、訓練機を含めてそれぞれ３００機近く導入を予定していたが、冷戦の崩壊に伴い三分の二程度の配備数に止まる。
なお、就役当時レーダーやステルス素材に問題を抱えていたが、後の改良で問題は克服。培われた技術は、その後の日本製戦闘機にフィードバックされている。
・ＦＡ６Ａ（１９９０年代後半）
ＦＡ６の機体を全面改修し、エンジンとレーダー、電子機材など一切をＦ１５Ｊの最新型とほぼ同じものにしたマルチロールタイプの戦闘攻撃機。
原型より機体形状が大柄になり、戦闘力も大幅に向上し、見た目にもかなり違っている。ステルス性能も限定的に有り。
原型機で言われていた平凡な対戦闘機戦闘力は、大幅に向上していると言われる。
海軍は、戦術偵察機、戦術電子戦機など、この系列機での統合が進んでいる。
Ａは、アジャイルの意味。国内では、もっぱら「海燕三二型」と呼ばれる。
・ＦＡ８（２０００年代半ば）
主に三菱で開発された次世代機。Ｆ１５系列の後継機とされる。日本、東亜連邦全ての軍需航空メーカーが開発に参加。
２０００年代に就役したためか、通称「ゼロ」の名で呼ばれる。
開発は冷戦中から早くも開始されるが、新技術、新素材、新機軸を採用したため開発が大きく遅れる。
さらに、冷戦崩壊で開発予算も減り、一時は開発中止が取りざたされた。
その後東亜連邦との共同開発となり、１８年近い開発を経て２００７年ようやく実戦配備を開始した。
アメリカのＦ２２がライバルとされるが、Ｆ２２ほど完成度の高いステルス戦闘機ではないし、特殊な電子装備も持っていない。
機体形状は、日本伝統の空力特性も重視した機体で、ＦＡ７同様にステルス性能は形状よりも素材面に重点が置かれている。
超音速巡航を可能とするエンジンを備え、格闘性能を引き上げるベクター・ノズルを装備する。
また、優れたレーダー、電子戦能力により、戦闘を優位に持ち込むコンセプトを持っている。
新開発のアクティブ・フェーズドアレイレーダーはＦ２２に対してもある程度有効で、ベクター・ノズルなどによる格闘戦能力は「ゼロ」の名に恥じず当面世界一の座にあると言われる。
なお、非常に高価で、かつ高い技術が使用されているため、日本及び東亜連邦以外で運用されることは当面ないと言われている。
日本及び東亜連邦も用いている技術の高さから当面の輸出を禁止している。また価格の高さから、配備がなかなか進んでいない。
ＰＳシリーズ
対潜哨戒機として、１９５０年代始めに速くも就役したＰＳ１からスタートし、以後約１０年ごとにＰＳ２、ＰＳ３、ＰＳ３Ｃと発展している。
そのどれもが米軍との技術共用が図られているが、かなりの対艦攻撃兵装（主に対艦ミサイル）を搭載できるのが特徴となっている。
ターボジェット機として完成したＰＳ３は多数シリーズ化され、早期警戒管制機（ＡＷＡＣＳ）など各種電子戦機や実験機などの派生型が存在する。
この機体の元になった中型旅客機シリーズ（ＹＳ-３１系統）や空軍も使う輸送機型もあり、バリエーションは多い。
冷戦崩壊に伴う軍備削減により主力の対潜哨戒機型の後継機開発が遅れたが、２０１５年からＰＳ４が導入予定。４発機。川崎製。
※９０年代に運用されていた輸入機
・Ｆ４ＥＪ（ＲＡ４Ｊ）：
１９６０年代半ばより海空軍双方で大量導入された、アメリカ製の重戦闘機。
日本空軍では、形式上は制空戦闘機として導入されるが、ベトナム戦争の影響で実際は戦闘爆撃機としてそのまま運用される。
なお、２０００年代も爆撃機、戦術偵察機として延命されている。
また、空・海軍で大量に採用されたため（総数４００機以上）、現在でも予備機として１００機以上が格納庫の奥で眠っている。
・Ｆ１５Ｊ／ＤＪ：
制空戦闘機。非常に贅沢だがその分高性能で、長い間世界最強の戦闘機と呼ばれた。
１９７０年代後半からの日米貿易摩擦の影響で、他の様々な兵器共々大量導入が行われる。
その後、エンジン、レーダー、電子兵装などを国産のものと換装し性能を向上して第一線を維持しているが、少しずつ退役が進んでいる。
・Ｆ１５ＥＪ：
発達余裕のあったＦ１５の戦闘爆撃機型。今のところ世界最高クラスの戦闘爆撃機。非常に高価で、日本経済力の象徴と言われた。Ｆ１５Ｊ同様、レーダーやアビオニクス、電算などが国産のものに換装されている。
・ＡＶ８：
元はイギリスが開発した垂直離着陸戦闘機。それをアメリカが改修したものを、さらに三菱がライセンス生産した。
揚陸艦用として、訓練用も含め５０機程度が海軍で導入される。
空軍でもオホーツク方面での局地防衛用に導入を検討するも、雑多な機種を抱える事の不利を考慮した末に見送っている。
近年、アメリカで開発の始まった新型機（Ｆ３５）への更新を計画中。共同開発参加を持ちかけている。
※ほかＡ６攻撃機、Ｓ３ＢＪ対潜哨戒機、Ｅ２Ｃ早期警戒機など主に空母用の機体の多くが直輸入ないしはライセンス生産されている。しかし、数は多いものでも予備機、訓練用を含めそれぞれ５０機程度しかない。また独自改造はあまりされてもいない。
●陸軍（定数１６・５万人・実数１６万人）
戦前・戦中の反省を受けて、戦後徹底して組織改変された。戦後の陸軍は、防衛陸軍としての性格が極めて強くなっている。
規模は、６０年代までは徴兵により編成上は３０万人近い規模を持ち、ベトナム戦争の頃には３６万人近くにまで達した。ただし実際の兵員数は、経費の問題もあって常に意図的に定員割れしていた。
経済発展に伴う軍事費の増大により、海空から少し遅れる形で重武装化が進む。
そして、核軍備装備の予算捻出のため人員削減が行われて精鋭化を進め現在に至る。
また、冷戦時代にソ連と直に国境を接する南樺太を中心に精鋭部隊が配備されていたが、冷戦崩壊と共に西高東低の部隊配置に変わりつつある。
それでも、南樺太・北海道に大規模部隊が多いのは、海外派遣では国内駐屯地の場所が重要でないのと、駐屯・演習の利便性のため。
・組織概要
機甲師団：１（定数１・８万人）
機械化師団：２（定数２万人）
師団：５（定数１・２万人、実数９０００人） ※「師団」の過半は旅団単位で運用される
空挺旅団：１（定数６０００人）
ヘリ旅団：１（定数５０００人）
教導旅団：１（定数５０００人）
防空旅団：４ ※防空旅団＝防空大隊×２
・南樺太
第二機械化師団
第一砲兵旅団
防空大隊：１、攻撃ヘリ大隊：２
・北海道・千島
第七機甲師団（機動運用部隊）
第五師団（機動運用部隊）
防空大隊：２、攻撃ヘリ大隊：２
・本土
東北、東日本：第八師団
関東 ：第一師団
第一空挺旅団（機動運用部隊）
富士教導旅団（機動運用部隊）
中部・西日本：第四師団
第二空挺旅団（ヘリ・機動運用部隊）
九州・中国 ：第六機械化師団
防空大隊：３、攻撃ヘリ大隊：３
台湾・沖縄：第三師団
防空大隊：２、攻撃ヘリ大隊：１
※各編成規模
機甲師団（定数一万八千名）
戦車大隊：６ 機械化歩兵大隊：３
機械化捜索大隊：１ 自走砲兵大隊：３
ロケット砲大隊：１ ヘリ大隊：１
機械化師団（定数二万名）
戦車大隊：３ 機械化歩兵大隊：６
機械化捜索大隊：１ 自走砲兵大隊：３
ロケット砲大隊：１ ヘリ大隊：１
師団（定数一万二千名）
戦車大隊：１ 歩兵大隊：６
捜索大隊：１ 砲兵大隊：３
第一空挺旅団（定数６千名）
歩兵大隊：３ 砲兵大隊：１
富士教導旅団（定数５千名）
戦車大隊：１ 機械化歩兵大隊：２
機械化捜索中隊：１ 自走砲兵大隊：１
※１：「師団」は、歩兵大隊の３分の１が現役兵なしのスケルトン部隊。第五師団のみ例外的に定数編成。近年第十二師団の定数改変も決まる。
※２：第三師団は、かつては中部地方出身者による部隊だったが、今では台湾・沖縄在郷師団となり、規模も正規編成。
台湾は海峡の向こうが友好国の中華民国なので脅威は少ないが、人口密度と本土の距離から重視されている。
そして近年は、台湾自治化に連動して独自軍の編成も考慮されている。
※３：首都防衛は、７４年の徴兵制改定以後、精鋭部隊の第一空挺旅団、富士教導旅団を増強して委ねられていた。
このため、第一空挺旅団の一個大隊は東京二十三区内に駐屯する。
しかし、テロ対策と、ＰＫＦ派遣増大により、第一師団が復活・再編成された。
その他、冷戦時代に存在した部隊の幾つかが解体され、大きく組織改編している。
※主力戦車について
戦車大隊：合計５６両（１８個）
３個中隊・中隊当たり１７両・本部小隊：５両
機械化捜索大隊：合計２２両（３個）
１個増強中隊・中隊当たり２２両
※冷戦時代は約２０００両を保有。以前は師団数も多く（１３個師団）、独立戦車旅団など戦車単独による専門部隊もあったため。冷戦崩壊後は全て廃止されている。
現在戦車の急速な退役が進み、近年は一般師団の戦車大隊は装輪式の戦闘車への更新が進んでいる。
・代表的戦車
１０式戦闘車：
８輪の装輪式の装甲車の上部に、１０５ｍｍ砲の砲塔を搭載した重装甲車。
機動性が高く、都市部などでも運用できる。
近年世界各国での配備が進んでおり、日本も流れに乗った形になる。
重量は２５トンで、最高時速１００キロ以上を発揮できると言われている。
０８式戦車：
第四世代戦車。日本本土で運用の難しい８７式戦車の反省を受けて、４０トン台でまとめられた新世代の戦車。
多くの新機軸を用いており、日本の戦車開発も世界のトップレベルに達したと評価が高い。
また、現場で対テロ装備や増加装甲を装着するなどで柔軟性を高めるなど、新たな特徴も見られる。
輸出に関するオファーも多数寄せられている。
８７式戦車：
第三世代から第四世代の過渡期に属する戦車。各国からミニレオパルドと揶揄されるが、独自の優れた射撃装置を持つなど高い能力を誇る。
共同開発に参加した東亜連邦でも、改良型が大量生産されており、一時期米海兵隊が導入を検討した事もある。
ただし、重量的な問題から、南樺太、北海道以外での国内運用は考えられておらず、装備も北方に駐屯する重装備師団に限られている。
日本での生産数は６００両程度だが、東亜連邦では４０００両以上が生産された。価格は約５００万ドルと高価。
７２式戦車（７２式改戦車）：
最も遅れて登場した第二世代戦車。独自の足回りと空冷ディーゼルが特徴と言われる。起伏の多い地形でのアンブッシュに最適化された戦車で、それ以外の点は標準的能力しかないと言われる。
冷戦終末期に近代改修計画が実働したため、一部の部隊は増加装甲を付けたタイプが存在。湾岸戦争でも派遣されるなど、その独特の形状から国際的知名度は高い。
また、７２式シリーズとして、装甲兵員輸送車（２５ミリ機関砲装備・派生型多数あり）、自走榴弾砲（１５５ミリ）などが同時期に開発。それぞれ７０年代に、日本陸軍としては一気に大量生産された。
輸出は、登場時期と価格の問題から限られている。生産台数は約１６００両。約９割が国内向け。
戦車の変遷
国産各種→Ｍ４Ｅ８→Ｍ４８→６０式→７２式→８７式→０８式
・軍用ヘリコプターについて
攻撃ヘリ大隊（８隊）
攻撃ヘリ：１８ 観測ヘリ：４
師団ヘリ大隊（２、７、６のみ）
攻撃ヘリ：６ 輸送ヘリ：１２ 観測ヘリ：８
総数
攻撃ヘリ：１５３機
輸送ヘリ：２７３機（内大型６０機）
観測ヘリ：１３０機
・日本陸軍のヘリ
中華戦争による軍の拡大のとき、最初の部隊が設立される。
その後停滞期を迎えるが、ベトナム戦争で臨時編成された第二空挺旅団（ヘリ旅団）の設立によって大幅に導入される。
そして冷戦最盛時の１９８０年代初頭に、縦深の長い南樺太防衛のためという理由で、戦車よりも攻撃ヘリと対戦車ミサイルを用いた防衛方針が強くなる。以後、戦車の数を減らしてヘリの増勢が行われた。
この傾向は、兵員削減とテロ対策などにより、さらに拡大の傾向を見せている。最終的には、全ての師団にヘリ大隊を組み込む予定。
なお、現在の攻撃ヘリの主力は、アメリカ陸軍のＡ６４で、湾岸戦争後国産技術による改良型の開発、製造が始まっている。しかし、他のヘリは過半がアメリカ製のライセンス生産。
また、海軍の海軍陸戦隊もヘリを多数保有するが、攻撃ヘリは保有していない。
●海軍・大型艦の変遷
１９５０年
空母：「赤城」「瑞鶴」「飛龍」「葛城」
戦艦：「大和」「武蔵」「長門」
１９５６年
空母：「瑞鶴」「飛龍」「葛城」「阿蘇」 （予備「赤城」）
戦艦：（戦艦は全て予備役。「長門」は保管艦）
１９６１年
空母：「瑞鶴」「葛城」「阿蘇」 （予備「飛龍」、「赤城」は退役）
（戦艦は全て保管艦。「長門」は退役）
１９６６〜７２年
戦艦：「大和」（一時現役復帰）
１９７３年（１９６０年代半ば２隻新造）
空母：「赤城」「加賀」「瑞鶴」
（「葛城」はコマンド母艦化、「阿蘇」は練習空母）
１９７６〜８年（イオージマ級強襲揚陸艦）
揚陸艦：「三浦」「男鹿」「薩摩」
１９８３年
※「新六六艦隊計画」発表。
空母型艦艇６隻、大型防空艦６隻を中核とする艦隊を今後１０年間に整備する。
１９８５、６年（大改装後、現役復帰）
戦艦：「大和」「武蔵」
１９８８年（１９８２年より空母新造）
空母：「赤城」「加賀」「蒼龍」（「瑞鶴」練習空母化）
１９９８〜０４年（新型揚陸艦：３万トン級）
揚陸艦：「大隅」「下北」「国東」
（「三浦級」は１隻予備役、他２隻モスボール化）
２００２年（１９９４年より空母新造）
空母：「加賀」「蒼龍」「飛龍」（「赤城」練習空母化。「瑞鶴」退役・記念艦）
２００３年
戦艦：「大和」「武蔵」
（９５年予備役後、ＴＭＤ構想に従い現役復帰）
２００６年
「三浦」電子指揮艦としての再就役
２００９年
戦艦：「大和」「武蔵」退役
２０１２年
空母：「翔鶴」就役
空母：「蒼龍」「飛龍」「翔鶴」（「加賀」予備役。「赤城」退役）
・主要艦艇 スペック概要
「赤城級」航空母艦（赤城、加賀）
満載排水量：７万２０００トン
航空機：約７０機
乗員：２０００名（総員４２００名）
※全長３１０ｍ、米空母より少し小型。
「蒼龍級」（原子力）航空母艦（蒼龍、飛龍）
満載排水量：８万５０００トン
航空機：約７０機
乗員：１６００名（総員３４００名）
※３２０ｍ、米空母より少し小型。
「翔鶴級」（原子力）航空母艦（翔鶴）
満載排水量：８万７０００トン
航空機：約７０機
乗員：１３００名（総員３０００名）
※３２０ｍ、米空母より少し小型。
「大隅級」汎用揚陸艦
満載排水量：３万６０００トン
航空機：約３０機、エアクッション艇：２隻
兵員１５００名収容可能
「大和級」戦艦（イージス装備）
満載排水量：７万２０００トン
装備：４６ｃｍ砲３×３
：トマホーク４×８
：ＶＬＳ×２（６４セル）
航空機：約３〜８機
「金剛級」防空巡洋艦（イージス装備）
（金剛、霧島、妙高、鳥海）
満載排水量：１万２０００トン
装備：ＶＬＳ×２（１２２セル）
：ＳＳＭ４×２
航空機：２機
「愛宕級」防空駆逐艦（イージス装備）
（愛宕、足柄、高雄、那智、摩耶、羽黒）
満載排水量：１万トン
装備：ＶＬＳ×２（９６セル）
：ＳＳＭ４×２
航空機：２機
「風級」防空駆逐艦（各種合計６隻）
満載排水量：７０００〜８０００トン
装備：ミサイルランチャー１×２
：トマホーク４×２
「村雨級」駆逐艦（ミニイージス艦）
満載排水量：７２００トン
装備：ＶＬＳ×１（４８セル）
：ＳＳＭ４×２
航空機：２機
「雪級」、「霧級」駆逐艦（合計２４隻整備）
満載排水量：５０００〜５５００トン
装備：１２７ミリ１×１
：ＳＳＭ４×２
航空機：２機
「風級」駆逐艦（合計１２隻整備）
満載排水量：３２００トン
装備：７６ミリ１×１
航空機：２機
※速力４０ノット
「扶桑級」戦略原子力潜水艦（二世代目）
（扶桑、山城、伊勢、日向、長門、陸奥）
満載排水量：１６５００トン
弾道弾サイロ×１６（トライデントＤ）
発射管：４（各種合計１２発）
（※一世代目は、７０年代建造で、ポラリス装備。艦名：薩摩、安芸、河内、摂津）
「高千穂級」原子力潜水艦（６隻在籍）
満載排水量：６２００トン
ＶＬＳ：１２（巡航ミサイル１２発）
発射管：４（各種合計２０発）
水中速：力３２ノット
「常磐級」原子力潜水艦（６隻在籍）
満載排水量：５８００トン
発射管：６（各種合計３０発）
水中速：力３０ノット
「潮級」潜水艦（各種合計１２隻在籍）
満載排水量：３５００トン
発射管：６（各種合計３０発）
水中速：力２０ノット
●戦後日本の戦争・紛争
・中華戦争（５０年〜５３年）
概要：
中華人民共和国の中華民国侵略に対して国連軍が編成。日本軍は国連軍に参加。海軍と新設されたばかりの空軍が出兵。
派兵兵力：
海軍は、戦艦、空母を含む大規模な艦隊を常時東シナ海、黄海に展開。各種任務に従事。
空軍は、新編成だったが約２００機を投入。主に日本各地から出撃。
動員総数約２万人
また、後方兵站基地として、日本各地の基地が活用される。
結果：
戦争全期間中、掃海作業、上陸支援、航空機による支援を行う。また、新規編成の空軍が、沖縄と九州北部から各地を空爆。
・竹島紛争（５１年）
概要：
韓国軍の突然の竹島占拠に、海軍が出動。本格的な武力衝突には至らず。
派兵兵力：
海軍の戦艦、巡洋艦、駆逐艦など旧海軍の艦艇のべ８隻。海軍陸戦隊１個大隊。総数約五千人。
結果：
戦艦を含む大型艦艇複数で、貧弱だった韓国海軍と海兵隊を包囲。韓国側を自主退去させる。
・長城紛争（５８年）
概要：
経済が崩壊した中華人民共和国が、大軍を用いて東亜連邦共和国に対する略奪的攻撃をしかける。
派兵兵力：
東亜連邦共和国軍兵士として、もと日本軍兵士が多数参加。
日本軍は、デフコンを３にまで引き上げ、黄海には海軍も派遣。
結果：
東亜連邦共和国軍が、越境してきた部隊を主に砲撃と空爆で徹底的に殲滅。十数万の損害を出した人民解放軍が撤退。
・キューバ危機（６２年）
概要：
ソ連の弾道弾がキューバに運び込まれ、米軍がキューバを海上封鎖。第三次世界大戦直前にまで緊張が高まる。
派兵兵力：
ソ連軍との睨み合い状態で、日本軍の全てが準戦闘態勢に移行。
結果：
米ソの妥協により戦闘は発生せず。
ただし、日本に核軍備を決意させる。
・ベトナム戦争（６６年〜７５年）
概要：
米ソの代理戦争と化したベトナム戦争に、アメリカの要請を受けた日本が三軍全てを出兵。アメリカは陸軍の派遣を強く要請。
派兵兵力：
陸軍は、特設編成の１個機甲師団と空挺旅団。空軍は、６個スコーンドロンを中心に約２００機。海軍は、空母３隻、戦艦１隻を中心にした艦隊をローテーションで派遣。
派遣総数、最大約６万人。ほか日本本国で、予備役の動員や徴兵が強化される。
結果：
主力は７１年に撤退。一部が南北ベトナム分断が決まる７５年まで駐留。以後、１個大隊が交代でＤＮＺ監視任務につく。
・中国国境紛争（７７年）
概要：
南北中国軍事衝突。偶発事件から南中国軍が、北中国国境を越える。これに呼応して、近隣各国ばかりか世界中が戦争準備に入る。
派兵兵力：
ＤＮＺ監視任務に就いていた陸軍の国連軍派遣将兵数十名が巻き込まれる。これを救援するため、急遽特殊部隊を派遣。
また、全面戦争に備えて日本軍全体もデフコン２にまで上昇。
結果：
国連政治介入により双方停戦。国連軍による中国ＤＮＺ強化される。
日本は、両国が非難したため、以後ＤＮＺ監視任務から外れる。
・イラン・イラク戦争（８４年〜８６年）
概要：
ペルシャ湾に、タンカー護衛のため駆逐艦など小規模な艦隊を派遣。
派兵兵力：
海軍の駆逐艦と補給艦が合計数隻
結果：
タンカー護衛に成功。駆逐艦１隻が大破。艦隊防空に対する認識変わる。
・湾岸戦争（９０年〜９１年）
概要：
イラクのクェート侵攻に対する、国連軍の派遣に参加。冷戦崩壊で余剰した多くの戦力が派遣される。
派兵兵力：
陸軍は、特設編成の機動兵団（師団規模）。空軍は、７個スコードロンを中心に約２００機。海軍は、空母１隻、戦艦１隻、揚陸艦１隻を中心にした艦隊を派遣。派遣総数約４万人。
結果：
アメリカを含む多数の国連軍約７０万人が集結。最新兵器を駆使した航空撃滅戦と機動戦により、イラク軍を撃破し、イラクを電撃的に占領。
・アフガン戦争（０１年〜０２年）
同時多発テロの後、アメリカと共にアフガニスタンに派遣。戦乱終息後は、主にＰＫＯ活動を行うための工兵隊が交代で常駐状態。
派兵兵力：
陸軍は、第一空挺旅団と第七機甲師団の１個旅団を派遣。空軍は、２スコードロンと輸送隊を中心に約８０機。派遣総数約１万人。
結果：
アフガニスタンのタリバン政権は打倒。日本軍の過半も派兵一年以内に撤退する。
その他
冷戦中は、オホーツク方面（南樺太・千島・北北海道）の部隊は常にデフコン４に置かれる。
東京闘争、成田闘争などの大規模な国内治安維持活動の際、陸軍の軽装甲車やヘリと歩兵部隊が出動し、暴徒を鎮圧している。
また、国連ＰＫＦ、ＰＫＯ活動で、常時数千人が国外で活動中。主に、支那以外のアジア諸国に駐留している。装備は、重装甲車、ヘリ程度まで。
