第21章 仏印・蘭印の独立と日米主導の安全保障体制（1945〜1947） ― 欧州列強の衰退と、日本・米国による新秩序の形成 ―
■ 1. 1945年3月停戦時点
仏印・蘭印は日本が占領したまま
この世界線では、
日本は南方戦線で勝利
米国との停戦は“北方危機”が理由
南方資源地帯は完全に日本の掌中
そのため、1945年3月の停戦時点で 仏印・蘭印は日本軍の占領下のまま。
● 日本の南方軍の状況
石油・ゴム・ボーキサイトの輸送は安定
治安は比較的良好
現地独立派との協力関係が進む
米国も南方の安定を望む
南方は“勝利の戦線”として維持されている。
■ 2. 欧州列強は復帰不能
― 本土の荒廃と復興優先で、植民地支配どころではない ―
1945年の欧州は、
フランス：ドイツ占領の傷跡
オランダ：戦災と飢餓で国家機能が崩壊
英国：財政破綻寸前
という状況で、 アジアの植民地に戻る余力がない。
● フランスの判断
インドシナへの再進出は不可能
国内の再建が最優先
米国の支援を受けるためにも“反ソ陣営”に入る必要
● オランダの判断
インドネシア再占領は軍事的に不可能
国内経済が崩壊
米国の支援なしでは国家再建も困難
欧州列強は“植民地放棄”を事実上受け入れる。
■ 3. 日本・米国は「独立移譲」を選択
― 反ソブロック形成のため、東南アジアを味方にする ―
米国はアジアでのソ連拡大を恐れ、 東南アジアを反ソ陣営に取り込む必要があった。
日本も
南方資源地帯の安定
現地独立派との協力
欧州列強の復帰阻止 を望んでいた。
そのため、日米は共同で **「独立派への統治移譲」**を決定する。
■ 4. 1946年〜1947年
インドネシア独立（蘭印）
● 日本の役割
行政機構の維持
治安維持
独立派との協力
経済基盤の整備
● 米国の役割
国際的承認
経済支援
ソ連の影響排除
1946年末、 インドネシア共和国が正式に独立。
■ 5. 1946年〜1947年
インドシナ独立（仏印）
インドシナでは
ベトナム
ラオス
カンボジア の独立派勢力が台頭。
日本は
行政移譲
軍事顧問団派遣
経済支援 を行い、米国は国際承認を後押しする。
1947年、 インドシナ連邦（仏印の後継国家）が成立。
■ 6. 日米-インドネシア安全保障条約
― 日本・米国・インドネシアの三国同盟 ―
条約の内容は以下の通り。
日本・米国がインドネシアの独立を保証
インドネシアに日米軍が駐留
南方資源の安定供給
ソ連・中共の影響排除
海上交通路の共同防衛
これは 東南アジア版NATO の始まり。
■ 7. 日米-インドシナ安全保障条約
― インドシナを反ソ陣営に固定化 ―
条約の内容は以下。
インドシナの独立と領土保全を日米が保証
日本軍・米軍が共同駐留
中共・満州人民共和国の南下を阻止
メコン地域の経済開発を支援
インドシナは 日本・米国の共同保護国に近い位置づけとなる。
■ 8. 結果：東南アジアは“日米の勢力圏”に固定化
● ソ連・中共ブロック
満州人民共和国
朝鮮民主主義人民共和国
中共（中国共産党）
● 日米ブロック
日本
中国国民政府（国府）
インドネシア
インドシナ
フィリピン
アジアは 二大ブロックに完全分裂する。
