東西冷戦に日本は、東西どちらに加わるのか？西側偏
まぁ、背景を設定していて思うのだが、エンターティメントとして考えた時に、日米対決が無い太平洋戦争というのは、実につまらない・・・読者の要望が無いような気がする。
環太平洋連合の形成である。
太平洋戦争で、アメリカと戦わないというのは、エンターティメントとしては微妙ではないかと思う。アメリカと戦わないとなると、ゼロ戦も、現在ほどに伝説的な機体にはなってないだろうし、巨大チート国家に対して、恐怖を植え込むような勝利も手に入らないこととなる。
明治３８年(1905年)５月２８日一人の男が妻と共に割腹して果てた。男の名は、乃木稀典。日本海海戦の勝利の翌日であった。日露戦争において、陸軍は、大量の死傷者を出して旅順要塞攻略に成功したものの、奉天会戦において、ロシア帝国軍司令官クロパトキンの前に敗北し、ロシア軍の追撃を受けた。追激戦の中で、秋山支隊の後方展開による逆撃によって、ロシア軍にも大きな被害がでたため、ロシア軍も奉天へ後退した。
陸軍敗北の全責任を負った男の死に様であった。史実とは異なり、次男の保典は、生き残っている。
明治３８年(1905)６月から、アメリカの仲介によって、ポーツマス条約が交渉され、下記概要をもって締結されることとなった。
・朝鮮半島における、日本の優越権を認める。
・日露両国の軍隊は、ロシア鉄道警備隊を除いて、満州から撤退する。
・ロシアは、樺太を譲渡する。
・ロシアは、東清鉄道の内、旅順－大連の権益を日本に譲渡する。
・ロシアは、関東州を租借権を有するが、旅東半島部に関しては、日本に租借権を譲渡する。
・ロシアは、沿海州の漁業権を日本人に与える。
ポーツマス条約は、軍の損害に対して非常に厳しいものであった。特に、賠償金の請求ができないことは、海外のメディアで評価されたものの、国内的には厳しい評価が下された。
日本政府は、条約の批准後、陸軍敗戦の責を負って切腹した乃木大将から少将へ降格すると共に、２階級特進を持って、大将位としたが、密葬を持って葬儀が行われた。
また、日本の軍事財政面について、継続すれば国が滅ぶとして、全国各誌を含め公表し、これ以上の戦争継続は、皇国の存亡に係わるとの報じた。
日露戦争は、結果として、欧州列強を海戦を持って撃破した日本の躍進を宣伝すると共に、日本の大陸利権の後退を余儀なくされたことは、歴史ifの大きな転回点となった。さらに、経済状況について公表されたことは、国民に対して冷静な判断を求めることともなった。
第一次世界大戦では史実どおり、１９１４年８月２３日にドイツ帝国へ宣戦を布告し、連合国の一員として参戦する。ドイツが権益を持つ、青島攻略と南洋諸島の攻略戦が実施された。
また、日露戦争の結果と日英同盟から、日本は正史よりも規模が拡大し、「金剛」を含めた特務艦隊および、陸軍第十一師団が特務師団として組織され、乃木保典を団長として、大規模な欧州派遣が実施された。
地中海での海上護衛で戦果をあげ、陸上ではソンム会戦にも参戦し、戦果をあげている。
この時、特務艦隊にはイギリスから勲章が授与され、乃木にはフランスから国防の英雄として叙勲されている。
１９１７年ＷＷⅠの末期には、ロシア革命が発生し、臨時政府が設立されている。日本は、ロシア帝国の崩壊後の１９１８年に、日英米仏伊によるシベリア出兵を開始している。特に日露戦争でロシアが権益を確保した満州に対して、日米が大規模な派兵をおこなった。
満州への侵攻および沿海州へのウラジオストック上陸作戦は、日本とアメリカの共同出兵となった。アムール河を超えて、ハバロフスクを占領し、バイカル湖畔イルクーツクまで達していた。
日本は、ＷＷⅠの結果として、パリ講和会議およびベルサイユ条約では、日米英仏伊の連合国として参加し、山東半島、パラオやマーシャル諸島など、ドイツの太平洋権益が譲渡されています。また、ロシア帝国の権益であった、満州利権をウラジオストクや沿海州まで含めた形で、アメリカと共同で獲得した。
日本とアメリカにとっては、ＷＷⅠ後のベルサイユ条約の重要性は、シベリア出兵による中国東北部からロシア極東方面にかけての利権確保が最重要課題であった。このために、ＷＷⅠ中に日米英共同による対華平和的解決に係わる要求が大正４年(１９１５年)に出されている。
平和的解決に向けた要求書は、ウィルソン大統領の理想主義的な側面から、民族自決という原則を盛り込まれたことによるものである。日本は、平和的解決について、沿海州からバイカル湖にかけて極東ロシアは、ロシア帝国固有の領土ではなく、シベリアに済む民族の自治領域であるとした。これは、満州地域や山東省に対しても自治領としての性格が強いと主張した。現在のサハ共和国およびブリヤート共和国の領域を含んでいる。
日米を中心とした、満州および沿海州、山東省におよぶ利権の獲得と、
ウラジオストク－ハバロフスクまでの極東ロシアの利権をアメリカが獲得し、旅順－ハルピンまでの東清鉄道の利権を日本が獲得し、日米共同で、ハルピン－イルクーツク，ハバロフスク－イルクーツクの利権を獲得した。ウラジオストクに関しては、米国の管轄であるが、管理そのものは日本へ委託されることとなった。
ドイツが山東半島で有していた山東鉄道利権については、日本が獲得した。
政治学者でもあったウィルソン大統領の理想主義から、講和会議の中で１９１９年１４か条の平和原則を主張した。これは、さまざまな矛盾を抱えてもいたが、植民地主義が終焉を迎え、各地域での独立運動が生じるようになったのは、この１４か条の平和原則以降となる。日本は、イギリスおよびアメリカの協力を受け、地域が独立していくことを利用して、正史には存在しない、満州、沿海州、樺太、チハ、ブリヤートといった地域を東ロシア連邦内の自治共和国という形で提唱した。実際には、利権を保有する国が地域経済における自治権を有するという流れを作ったのである。
東ロシア連邦は、１９２０年にウラジオストクを首都とし建国された。１９２２年国際連盟の総会決議を受け、連邦組織が国家として承認された。東ロシア連邦は、固有の軍事組織を持たず、日本、アメリカ、イギリス、フランス、イタリアといった国々が。治安維持軍として進駐していた。最も大きな戦力を有していたのは、日本で旅順や長春を中心として関東軍１０万が展開されていた。アメリカ軍も沿海州の利権を確保するため、ウラジオストクを中心に海兵隊２万が展開していた。英国は、北極圏を介して東ロシア連邦内にヤクーツクを中心とした自治政府を設置していた。ソビエト国境となるバイカル湖畔イルクーツクを中心に、北洋軍閥系１０万が展開し、モンゴル地域を含めた自治政府を設置していた。
ウィルソン大統領からは、１９２１年一般教書演説の中で、アジアの実験国家設立を祝うという呼び方がされている。極東に作り上げた、もうひとつの実験国家として東ロシア連邦が位置づけられた。
東ロシア連邦は、複数の国家による連合体として形成された。アメリカの支援下で成立した、沿海州ウラジオストクを中心とする、極東共和国。日本の支援下で、清国から移った溥儀が、長春を中心とした満州帝国。北洋軍閥が、モンゴルからバイカル湖畔に建国した蒙古共和国。イギリスやイタリア等の支援を受けたシベリア地域を領有するヤクーツク共和国。東ロシア連邦としては、基本的にほとんどの権益を各自治政府が有し、連邦議会は利害調整の場となった。
１９２０年代は、ドーズ案やヤング案といった流れもあり、ドイツからの賠償金等が還流する先として、東ロシア連邦へ投下され、連邦政府内の各国は、非常に大きく発展し、自由主義経済圏が構築されていった。
辛亥革命以降の流れとして、中国国内は、中国国民党と中国共産党の分裂から、日米の支援を受けた中華民国とソ連の支援を受けた中華自民共和国が設立され、日本と蒙古共和国の支援を受けた北洋軍閥系の北京共和国やソ連の支援を受けた東トルキスタン、チベット共和国など、東アジアは、様々な国が乱立するようになった。大きくは、重慶を中心とした中国共産党系中華人民共和国と、南京を中心とした中国国民党系中華民国との連携を持ち、蒙古共和国系北京共和国系、これに香港、マカオといった植民地を持つ福建省自治区、日本の実効支配下にある山東省自治区、福建省自治区や山東省自治区は、省としては中華民国に属していたが、自治区内はほぼ治外法権となっていた。
アフリカや中近東、アジア地域については、第一次大戦後に独立を約された地域、独立した地域を含めて非常に多くの問題が内包したままであった。特に、清帝国崩壊後は、様々な勢力が乱入したこともあり、中国国内は様々な紛争が続発する状況となっていた。
１９２９年頃から始まった世界恐慌の波は、徐々に世界中に拡大していった。１９３０年代は、ドイツからヒトラーが生まれ、ナチスドイツが形成される。これに、中国利権に絡めなかったムッソリーニ率いるイタリアや、東ロシア連邦に利権を奪われたスターリンのソ連が、徐々に接近していくこととなる。
日本は、アメリカ、オーストラリア、ニュージーランドを含めた環太平洋経済圏の確立を目指した。１９３０年前後から旧宗主国に対する独立運動が進む中、アメリカはフィリピンの独立を認める決議を出した。この影響は、アジア各地に広がり、ベトナムやマレーシア、インドネシアといった環太平洋経済圏の中で紛争が起きると、アメリカや日本は、独立運動に武器等の支援をおこなうようになり、旧宗主国であるイギリス、オランダ、フランスなどと軋轢が生じるようになる。
この頃から、日本では、環太平洋経済圏構想とアジア経済圏構想が混ざったような、国際共栄圏構想が生まれてくる。特に、アメリカがフィリピン独立を承認した議会決議以降は、「植民地を解放し、世界に自由を」というスローガンが掲げられた、日本は、樺太だけでなく、台湾や朝鮮に対しても独立を支持し、ＷＷⅠ後に委任統治領となった南洋諸島の独立を含め、独立支援政策への切り替えをおこなっていった。
このため、アジア圏に植民地を有する、イギリス、オランダ、フランスといった国々との軋轢が拡大していくこととなる。結果として、イギリス、フランス、オランダから輸出制限がかかると、アメリカとの防共協定を締結すると共に、東ロシア連邦、アメリカ、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドを含めて、環太平洋憲章を定め、太平洋連合の成立に奔走することとなる。
この動きに対し、アジア各地域の独立については、宗主国の承認を得ることが最重要課題であり、アメリカは中立の立場を表明した。
中華民国と中華人民共和国の抗争は、北京共和国を含めて三つ巴の抗争を展開し、それぞれの支援国である、米、ソ、日の代理戦争のような状況を呈していた。ただし、日本は、山東の青島－北京－長春の権益を確保するため、北京共和国と中華民国側に対しては中立の立場をとっていた。長春は関東軍側の利権となるが、青島はイギリスとの共同開発となっており、関東軍ではなく、日本からの派遣軍が展開していた。イギリスは、香港に1000名程度を展開しているだけだが、上海へはアメリカ陸軍１万が展開しており、かれらの食料等の後方支援は、日本から実施されていた。日本は、アジア地域に独立運動支援をしつつ、経済的には、米英と共同で中国沿岸から内陸部への利権を獲得していた。
１９３０年後半からは、植民地の維持コスト上昇に本国の予算が耐えられなくなってきたため、独立を支持する方向へ進み、インド、オーストラリア、ニュージーランドといった国々と同様に、マレーシア、シンガポールについて１９５０年に独立を認めるとし、他の国々についても２０００年までに独立を認めていくという政策転換が進められた。
ドイツは、１９３５年に再軍備を宣言し、ラインラント非武装地帯への進駐を実行、フランスはこれを承認した。最終的に１９３６年にドイツの再軍備およびラインラント進駐については、条約については違反であるとしたものの、ラインラントへの進駐について制裁はおこなわないという採決となった。ドイツに制裁すべきというソ連の反対があったものの、フランス、イタリア、イギリスを含めて賛成にまわることで、国際連盟での承認を得た。これは、ドイツからの「ヨーロッパにおける領有主張をおこなうつもりは無い」という宣言と、イギリスとフランスへの２５年不可侵条約を結んだ結果である。
１９３０年代の国際政治情勢は、複雑怪奇な状況を呈していた。
日本が、アジアの独立運動支援から国際連盟を離脱したものの、日英同盟は継続し、中華民国に対しては、米英日で支援をおこなう体制が作られていた。アメリカと日本は、アジア利権を拡大しつつ、東ロシア連邦や中華民国という市場を確保し、東南アジア諸国の市場へ触手を伸ばしていた。１９３０年代もソ連の極東奪還は継続され、北京派遣軍、関東軍、アメリカ軍、イギリス軍は、共同でソ連との戦闘をシベリア各地で継続していた。
シベリア問題については、国際連盟に提訴されているものの、ソ連の強大化を恐れる、ドイツ、フランス、イタリアが反対に回り、ＷＷⅠ後の東ロシア連邦そのものが独立国家の承認について継続された。ただし、バイカル湖畔の領有権については、ソ連側と東ロシア連邦間での継続協議課題となったため、協議は平行線のままで、国境紛争の解決には至っていない状況であった。
アメリカは、沿海州および上海からの利権を獲得し、シベリア鉄道についても、イルクーツクまでの日米共同でのシベリア鉄道の開発、モスクワ－イルクーツクを開発するソ連とも共同開発が進められ、連携がとられていた。
東ロシア連邦の安定化を含めて、カザフスタン等へアメリカや日本、イギリスなどからの経済支援が、実施されていた。この支援は、世界恐慌以降も継続された。
ドイツは、中華人民共和国を対象として、中独合作がすすめられ、ソ連と中国の連携とは別に実施されていた。結果として、中華人民共和国との連携で、徐々にソ連とドイツが連携を深めることとなった。
１９３０年以降は、国際連盟は、日本が脱退したことで、ソ連を含めた欧州連合体の様相を呈していた。欧州からアフリカや中近東をブロックとした巨大な経済圏構想が進められたが、これは、イギリスの持つアフリカ中近東での利権と真っ向からぶつかることになっていった。イギリスは、宗主国である、オランダ、ベルギー、スペイン、ポルトガルといった国々と連携しつつ、欧州の利権調整を進めたものの、徐々に孤立の度合いを深めていった。これは、圧倒的に巨大な利権をアフリカ、中近東、インド方面に保有しているイギリスと欧州の対立となっていった。
１９３８年に締結された独ソ不可侵条約から１９３９年の独ソ同盟は、世界中に衝撃を与えた。また、同盟締結と同時に実施されたのが、独ソによるポーランド侵攻であり、この侵攻に対して、フランス、イギリスの対ドイツ宣戦布告をもって、ベルサイユ条約は完全に破綻した。
ポーランド侵攻から、結果的に、ドイツはオランダ、ベルギー、ルクセンブルグへ侵攻からフランスへ侵攻する段階で、独仏休戦協定が締結され、フランスを通過するドイツ軍を単独で迎撃することとなったイギリス軍が壊滅的なダメージを受け、ダンケルクからの撤退戦をおこなうこととなった。
こういった事情から、第二次世界大戦は開始時期は、ポーランド侵攻からとされるが、歴史学者によって異なる見解が述べられている。これは特に、日本や中華民国からすると、アジアでの内戦状況がＷＷⅠからシベリア出兵を含め、戦闘状態が継続的に実施されているため、世界大戦は終わらなかったという見解を持つ歴史学者も多い。
同盟ＶＳ連合という世界大戦の構図が出来上がったのは、英国と欧州の決裂からということになる。
太平洋戦争という描き方ができなくなる。ユーラシア大戦という展開である。
日米英＋αＶＳ独伊ソ＋αという第二次世界大戦
日露戦争での海軍が勝って、陸軍が負けるという状況からの構築である。明治以降の日本が置かれた状況は、負けることそのものが、日本国滅亡と欧米による植民地化の可能性があったのは事実である。幕末の薩摩と下関で負け、戦える国を創るための明治維新であった。
しかしながら、「欲しがりません、勝つまでは」というフレーズは有名であるが、この意味には「勝ったら、利子を付けて要求する」が含まれることになる。日清戦争までは、勝って賠償金を得たが、日露戦争は得られなかった。勝ったのに得られなかったからこそ、日本国民が暴走したと言える。
つまりは、どうしても明治維新以降の日本は、どこかで負ける必要があったのである。
史実では、最終的に太平洋戦争と、焼け野原になった日本という結果に終わった。歴史ifとしては、これは避けたいものである。
ならば、どこで負けるかなのである。日露戦争で海軍が勝って、陸軍が負けることで、折り合いをつけようじゃないかというのが、この歴史ifの基本的な考え方である。
旅順を落とさないと、さすがに陸軍的にも微妙かなということもあり、乃木大将に全責任を負ってもらう形で日露戦争の幕引きとさせていただきました。まぁ、補助的な要因を追加するために、乃木保典が第一次世界大戦で活躍して、叙勲されることで、帳尻を合わさせるという形としました。
転生ものとして考えると、乃木家次男に生まれるという感じになるかな？
２０３高地で死にたくないから頑張る！だけど、父親が責任を負って切腹してしまう。第一次世界大戦で、西部戦線で奮戦する「ガンバレ、保典君」といったところでしょうかねぇ。
第二次大戦は、最終的に日米英VS独伊ソ＋中共というところでしょうか？
ユーラシアハートランド同盟VSシーパワー連合の戦いはいかがでしょうか。
日米戦が発生しない状況だと、日米英連合は、圧倒的なシーパワーで展開し、独伊ソを中心とするハートランドは、圧倒的なランドパワーとなり、激突は中近東からインド、中国、バイカル湖畔という感じになりそうですね。
バイカル湖畔で壊滅的な打撃を受けた北京政府が、日米の支援で撤退戦を展開、中華人民共和国と中華民国が中原で激突、チェニジアから東にすすむドイツ＋イタリアのアフリカ軍団VS米英軍、トルコ、アフガニスタンから南下する独ソ軍VS日英軍。
こんな第二次世界大戦を見たいという話はあるのかなぁ？
