【１：特攻装警任務対応型装甲警官とは？】概要、及び、各種規約について
すでに本編公開されている『特攻装警グラウザー』の設定資料集です。
まずは、概要と特攻装警に関する規約についてです。
本編⇒【http://ncode.syosetu.com/n4530bf/】
目次
１：特攻装警任務対応型装甲警官とは
（以下、略称を“特攻装警”とする）
1-1：概要
1-2：特攻装警運用規約
1-3：開発体制、及び、第２科学警察研究所
２：特攻装警、各機体別開発資料
2-1:第１号機アトラス
2-2:第２号機
2-3:第３号機センチュリー
2-4:第４号機ディアリオ
2-5:第５号機エリオット
2-6:第６号機フィール
2-7:第７号機グラウザー
2-8:その他の機体
2-8-1:第８号機クラウディア 第９号機クリスタ
３：特攻装警、採用テクノロジー
１：特別攻撃任務対応型装甲警官とは？
（注記：以下、略称を“特攻装警”とする）
１－１：概要
近年の国内治安事情を鑑みるに、ロボットやアンドロイドの大規模な普及に伴い、種々の犯罪行為も機械化やロボット・アンドロイドの関与が疑われる事案が急速に増えてきた。
更に２１世紀冒頭に施行された“暴力団対策法”により、一部の暴力団組織はマフィア化し、一般社会からは姿を消したが、より社会の裏側に潜伏した形で、存続することとなった。
このマフィア化した暴力団組織が呼び水となり、海外からの犯罪者・犯罪組織の日本国内への進出が活発化しており、かつての暴力団組織が蔓延していた状況よりも、日本国内での治安状況はさらに深刻化の一途をたどっていると言える。
さらに本資料内において公開する極秘情報として、上記の海外からの犯罪勢力の日本国内進出に伴い、世界各国軍部から非合法な軍事技術が地下流出し、それらが日本国内へと流入してきているとの情報も報告されている。
これらの事態に対応するため、日本警察庁と日本警視庁では、よりハイテク化された治安維持特殊部隊として武装警官部隊・盤古を設立し、その対策と運用にあたってきた。
しかし、昨今の日本国内での犯罪事情の悪化は、武装警官部隊の運用をもってしても対応は困難であり、武装警官部隊の人的消耗や隊員たちの負担は筆舌に尽くしがたい状況に差し掛かってきている。
昨年度末に発生した一部の武装警官部隊の隊員たちによる小規模クーデター事件はその一旦であり、治安回復のための方策を旧来然とした人的負担に頼る方策では、これ以上の対応は困難であると考えるのは、警察庁・警視庁の首脳部においても判断に至っているのは周知の通りである。
これらの諸問題に対応するために、日本警察庁と日本警視庁では、人間の人的負担に頼らない、より高度なレベルで機械化された手段として、高度な自我を有した“高等アンドロイド”による治安回復活動を計画し、実行に移した次第である。
この高等アンドロイドによる警察官要員を日本警察庁・日本警視庁では、
『特別攻撃任務対応型装甲警官』
――と呼称し、その略称を
『特攻装警』
――呼称するものである。
それら特攻装警に関する詳細情報を、本資料内において公開するものである。
特攻装警運営委員会
１－２：特攻装警運用規約
第１条
本規約により日本警察庁及び日本警視庁、及び各都道府県警察本部が運用することとなるアンドロイド警察官を、『特別攻撃任務対応型装甲警官』と呼称し、その略称を『特攻装警』とする。
第２条
特攻装警はこれまでの日本国内における警察活動の全てを代行させることを目的とし、その最終段階では、全国都道府県の警察本部に配備することを最終目標とする。
第３条
特攻装警の開発と試験運用は東京都警視庁において行い、警察庁がその補助を行うものとする。また、開発作業は警察庁隷下に『第２科学警察研究所』、略称『第２科警研』を設立して事にあたるものとする。
第４条
特攻装警の開発と運用においては、試験機であっても、警視庁内において実務に即する事を必須とし、警察活動の現場において運用できない理論試作機は認めないものとする。
第５条
特攻装警の開発承認と運用に於いては運営委員会を設置するのものとする。
その際、以下の部署の課長級以上の中から委員会メンバーとして適時選抜するものとする。
警視庁
・副総監
・警備部警備１課
・交通総務課
・刑事部捜査１課、捜査２課、捜査３課
・生活安全部、少年犯罪対策課
・公安部公安総務課、公安４課
・組織犯罪対策部組織犯罪対策総務課、組織犯罪対策４課
警察庁
・警察庁次長
・長官官房技術審議官
・生活安全局少年課
・刑事局刑事企画課、暴力団対策１課２課
・交通局交通企画課
・警備局警備企画課、警備課
これに国家公安委員会より代表者１名、及び、第２科学警察研究所所長を加えるものとする。
第６条
特攻装警の現場運用においては、運用上の責任を追う『身柄引受人』 と、
警察活動現場における任務内容の指導監督を行う『指導監督役』を任命するものとする。
第７条
特攻装警の開発において、第２科警研内部においては、主任研究員以上を条件に、特攻装警１体に１名の開発責任者を任命するものとする。
第８条
特攻装警の特殊装備の運用においては、原則としてこれまでの警察活動における装備品、特殊車両、及び、銃器関連に関する運用規則に準ずるものとする。
第９条
特攻装警の視聴覚情報は重要な証拠案件として、特攻装警自身の判断により、捜査情報や公判維持に必要な証拠情報に限り、警察組織のネットワーク網にアップロード出来るものとする。
第１０条
特攻装警の警察組織内における階級は警部補待遇とし、階級に基づく指導権限を与えるものとする。また、特攻装警各自に対して、警察法規に基づく適切な給与を与えるものとする。
第１１条
特攻装警が警察組織に関する法務や規定に違反した場合、特攻装警運営委員会の判断に基づき、適時、査問委員会を開くものとする。
以上
1-3：開発体制、及び、第２科学警察研究所
特攻装警の開発研究は警察庁管轄下に専門の研究機関として、
『第２科学警察研究所』（以下、第２科警研）を設立し委託するものとする。
また、特攻装警の開発において警察組織外部の各種研究機関や民間企業に技術協力依頼や各種部品製造等を求める必要がある場合、運営委員会による事前の外部提携契約の締結と承認を必須とし、その窓口として警察庁内に第２科警研担当部門を設置、そこを窓口として連携を行うものとする。
さらに、
第２科警研の運営において、以下の役職を設置/任命する物とする。
・所長：新谷文雄
第２科警研、運営責任者。開発作業の最終責任担当者。
特攻装警計画運営委員会メンバー。
・技術研究員主幹：呉川友康。
第２科警研に参加する技術者の開発作業の総指揮を行い、開発作業の陣頭指揮を行う。外部提携先との交渉責任役も担当する。
・主任研究員：市野正志、大久保克巳、布平しのぶ
主任クラスをリーダーとしてそれぞれ開発研究班を編成し、開発活動は班単位で行うものとする。
なお、所長と主幹も、主任研究員を兼ねそれぞれ開発研究班を持つものとする。
・一般研究員：
主任研究員の下に所属して開発研究作業に従事する。
・その他
この他、組織運営のために、総務・財務・警備・設備管理・渉外の各部門を接地するものとする。
なお、研究施設は東京都府中市内の文部科学省管理下の合同研究施設を借用し、その余剰区画を借り受けて活用するものとする。
