国防陸軍の航空機
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みなさんこんにちは！
国防軍偵察隊のフクロウ大佐です。
このページでは国防陸軍の<<航空機>>について主要な装備を紹介しています！
※記載している情報は全て公表されている情報です。
【航空機・回転翼機、転換翼機】
■UH−2多用途ヘリコプター
[用途]多用途ヘリコプター
[乗員]２名＋13名
[全長]17.1m
[全幅]5.2m
[全高]4.6m
[回転翼直径]14.9m
[航続距離]約662km
[最大速度]約260km/h
[巡航速度]約226km/h
[開発元]富士下重工業（現：SUBERI）
[製造元]富士下重工業（現：SUBERI）
[概要]UH−１の後継機として開発された多用途ヘリコプター。現在は発展形のUH−2Jに置き換えが進んでいる。当時運用されていたUH−1H並びに、UH−1Jは洋上をはじめとした多環境下における安定性や整備性をはじめ、航続距離や飛行性能にも問題があった。それを受け、それまで運用されていたUH−60Jと並行して運用することを念頭に開発された多用途ヘリコプター。
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■UH−2J多用途ヘリコプター
[用途]多用途ヘリコプター
[乗員]２名＋14名
[全長]17.8m
[全幅]5.2m
[全高]4.5m
[回転翼直径]15.3m
[航続距離]約670km
[最大速度]約263km/h
[巡航速度]約228km/h
[開発元]SUBERI
[製造元]SUBERI
[概要]UH−２の発展形として改良を加えたもの。発注時選択型搭載設備であった拡声器や機内搭載型増槽、誘導弾接近警報装置などが標準で搭載されている。他にも基本性能が全体的に向上しており、加えて無人操縦装置の搭載なども可能となっている。
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■UH−2R救難ヘリコプター
[用途]多用途ヘリコプター、救難ヘリコプター
[乗員]２名＋14名/５名＋10名
[全長]17.8m
[全幅]5.2m
[全高]4.5m
[回転翼直径]15.3m
[航続距離]約1,280km
[最大速度]約266km/h
[巡航速度]約230km/h
[開発元]SUBERI
[製造元]SUBERI
[概要]UH−60Jの後継として開発されたUH−2Jの派生型。機体の左右側面上部に燃料タンクを追加し航続距離を伸ばしたもの。同じ場所にロープの巻き上げ機も取り付けられている。救助活動で使用される機体であり、その際には操縦士と副操縦士に加えて救助要員が３名搭乗する。導入されたUH−２と、その航続距離の問題を補完することを目的に並行して運用されていたUH−60Jの対応年数が超過することを受けて開発された。
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■MV−28輸送ヘリコプター
[用途]多用途ヘリコプター、輸送ヘリコプター
[乗員]２名＋26名
[全長]18.6m
[全幅]15.4m
[全高]6.9m
[回転翼直径]12m
[航続距離]約4100km
[最大速度]約550km/h
[巡航速度]約500km/h
[開発元]カネ・ヘリコプター社、ボーリング社
[製造元]六菱重工業
[概要]MV−22の後継機として開発された垂直離着陸機。国防陸軍で運用されている回転翼機の中では、耐えられる外部負荷(吊り下げ式)が最も大きく物資輸送に最適な航空機。日中軍事衝突の際に、機体の構造上に不具合が認められたが長らく黙認されたままであった。日中軍事衝突後にその問題が明るみに出て、同時にアメリカ合衆国海兵隊が回転翼の次期垂直離着陸機を求めたことで、MV−22から安全性や整備性を向上させた上で、最低でも同程度の性能を有するものとして開発された。
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■OH−２偵察ヘリコプター
[用途]偵察ヘリコプター
[乗員]２名
[全長]13.6m
[全幅]1.2m
[全高]3.9m
[回転翼直径]11.8m
[航続距離]約590km
[最大速度]約290km/h
[巡航速度]約250km/h
[開発元]川木崎重工業、嶺獅賀重工業（現：嶺獅賀航空工業株式会社）
[製造元]川木崎重工業
[概要]OH−１の後継機として開発された次期偵察ヘリコプター。OH−１では収集した情報を取り出すにはVHSに変換することが必要だったが、後継である本機は帰投後の地上基地における有線での送信や、光ディスクへの保存、通信が確立できている状況であればネットワークを通しての情報の送信が可能となっている。これにより、収集した情報のより迅速な伝達が可能となった。また無人航空機運用能力や誘導制御能力も付与されており、各種観測機器を搭載した無人機を用いて一度でより広域な情報収集が可能となっている。
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■AH−C/38戦闘ヘリコプター
[用途](誘導制御)戦闘ヘリコプター
[乗員]２名
[全長]18.1m
[全幅]3.38m
[全高]5.2m
[回転翼直径]13.9m
[航続距離]約520km/h
[最大速度]約370km/h
[巡航速度]約365km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]六菱重工業、嶺獅重工業（現：嶺獅賀航空工業株式会社）
[概要]AH−64の後継機として開発された戦闘ヘリコプター。自衛隊時代に戦車と並んで有人の攻撃ヘリコプターを全撤廃する計画が提唱され、計画通りに順の退役が進んでいた。しかし日中軍事衝突の際、開戦当初の偽装した中華人民共和国の人民解放軍海軍との非対称戦で、火力と機動力の不足が指摘され、また指揮系統が一時混乱に陥り諸職種の連携に遅れが生じ、陸海空の３自衛隊は初動運用においてその能力を十分に発揮することができなかった。そのため陸上自衛隊でも、独自に運用する機動力と十分な火力を併せ持った航空戦力の整備が急務となった。当初は無人航空機の性能向上に努めていたが、要求される十分な火力の展開等が難しく、ノウハウの継承という意味でも有人攻撃ヘリコプターの全撤廃に関して異議がなされた。そのため防衛省（現：国防省）は方針を改め有人ヘリコプターの全撤廃を撤回し、少数の有人攻撃ヘリコプターを中心に運用される無人航空機群による火力展開という構想を立ち上げた。この時、アメリカ合衆国国防総省も日中軍事衝突の記録を受けて同様の見解を示し、日本国も支援する形でボーリング社などによって開発された、無人航空機の運用を前提とした有人の攻撃ヘリコプター。無人航空機の運用能力が付与されており、前後配列の複座操縦席が設けられ、操縦士とは別に支援通信官が搭乗し無人航空機の運用等を行う。誘導制御能力は付与されていないため、順次改修が進められていたが、日本国転移等一連の特異的不明事案によって中断されている。アメリカ合衆国の合衆国海軍や合衆国海兵隊では、洋上での運用を想定した発展型であるAH−C/38S戦闘ヘリコプターが配備されている。日本国は第二次水陸機動戦力整備計画に合わせて、アメリカ合衆国国防総省の対外有償軍事援助の適応によりアメリカ合衆国国防安全保障協力局を通して計30機を輸入する予定であった。しかし対外有償軍事援助は例外無しの先払いとなっており、支払いを済ませた後に現物の納入がないまま日本国転移等一連の特異的不明事案が発生してしまった。
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■UA−H/43無人攻撃ヘリコプター
[用途]無人攻撃ヘリコプター
[乗員]無し
[全長]17.6m
[全幅]3.29m
[全高]3.9m
[回転翼直径]13.2m
[航続距離]約527km
[最大速度]約374km/h
[巡航速度]約367km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]嶺獅重工業（現：嶺獅賀航空工業株式会社）
[概要]AH−C/38戦闘ヘリコプターの開発と同時に、同機によって運用されることを想定して開発された無人攻撃ヘリコプター。AH−C/38戦闘ヘリコプターだけでなく地上基地からの運用も可能である。アメリカ合衆国の合衆国海軍や合衆国海兵隊では、洋上での運用を想定した発展型であるUA−H/43S無人攻撃ヘリコプターが配備されており、日本国もアメリカ合衆国国防総省の対外有償軍事援助の適応によりアメリカ合衆国国防安全保障協力局を通して計68機を輸入し、配備する予定であった。しかし対外有償軍事援助は例外無しの先払いとなっており、支払いを済ませた後に現物の納入がないまま日本国転移等一連の特異的不明事案が発生してしまった。
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■CH−62J大型輸送ヘリコプター
[用途]輸送ヘリコプター、誘導制御ヘリコプター
[乗員]４名＋56名
[全長]31m
[全幅]3.9m
[全高]5.6m
[回転翼直径]18.4m
[航続距離(標準/増槽追加)]約1,180km/約1,770km
[最大速度]約324km/h
[巡航速度]約291km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]CH−47の後継機として開発された大型の輸送ヘリコプターの日本国向けの機体。基となったCH−62大型輸送ヘリコプターの基本設計はCH−47Fのものを採用しており、開発初期段階での名称はCH−47ブロックⅣであった。基本性能が向上していることに加え、新たに誘導制御能力も付与され、同時に有人自動操縦システムも標準で採用されている。本機はAH−C/38戦闘ヘリコプターとUA−H/43無人攻撃ヘリコプターの配備をモデルケースとして、同時に運用することが想定された輸送用の無人ヘリコプターも開発されており、それらは本機１機で２機から３機の運用が可能となっている。また地上基地からの誘導制御を中継する設備も備えている。
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■CH−U/53無人輸送ヘリコプター
[用途]無人輸送ヘリコプター
[乗員]無し＋56名/１名＋56名
[全長]29m
[全幅]3.9m
[全高]5.2m
[回転翼直径]18m
[航続距離/増槽]約1,200km/約1,790km
[最大速度]約331km/h
[巡航速度]約296km/h
[開発元]ボーリング社
[製造元]嶺獅賀航空工業株式会社
[概要]CH−62大型輸送ヘリコプターと同時に運用されることを想定して開発された無人輸送ヘリコプター。形状はCH−62大型輸送ヘリコプターを一回り程小さくしたもの。機内には展開式の手動操縦システムも備えているが、基本的にはCH−62大型輸送ヘリコプターや地上基地からの誘導制御を受けて運用される。大規模な人員輸送に関しては、開発されたばかりで完全無人での運用に安全性が確立できていないため、現状では物資のみの輸送が主である。人員だけを乗せたCH−62大型輸送ヘリコプター１機と、それに誘導制御されて物資を載せたCH−U/53無人輸送ヘリコプターが２機から３機追随するといった運用が主流である。
